10/22（月）に、セミナー『テレビ局が知らないスポンサーの本音』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約70名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、11/8（木）には、セミナー
『“放送の未来像”にどう向き合っていくのか？～総務省奈良審議官との徹底討論～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

11/8（木）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）10/22（月）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

10/22（月）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑪
『テレビ局が知らないスポンサーの本音』

＜受講料＞

法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方（一般参加の方）は、１名につき２万円。

＜開催趣旨＞

ＪＡＡ（日本広告主協会）の会員アンケートでは、広告主の６割が「（2021年までに）テレビ広告を減らす」と答えていた。実際にライオンは、17年にテレビの比率を８割から７割へと減らしていた。前提には「テレビ媒体が広告効果についての説明責任を果たせていない」点がある。

広告主の多くは、ＢＢ（Brand Building：ブランド構築）だけなく、ＣＴＡ（Call to Action：行動喚起）のための広告に関心を持ち始めている。そしてデジタル広告やリアルなイベントなど、消費者に商品の購入を促すためのコミュニケーションはどうあるべきか、様々な模索が始まっている。

こうした広告主の変化にメディアはどう対応すべきかを、広告現場の最前線に立つ専門家と議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（７０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （８０分）

＜講師プロフィール＞

株式会社デルフィス常務取締役(前ＪＡＡ電波委員会委員長) 　土橋 代幸 氏

1984（昭和59）年4月　トヨタ自動車㈱入社　財務部
1990（平成02）年10月　　　同社　　　　 　宣伝部
2013（平成25）年4月　㈱トヨタマーケティングジャパン　取締役
2018（平成30）年6月　㈱デルフィス　常務取締役

その他の主な役職
・日本アドバタイザーズ協会（JAA)顧問
・全日本シーエム放送連盟（ACC)ブレーントラスト

ライオン株式会社コミュニケーションデザイン部長　小和田 みどり 氏

ライオン株式会社入社
　　販売店営業担当（西友・イトーヨーカドーなど）
　　商品開発（ヘアケア・ヘアメイク担当）
　　宣伝部（新聞・雑誌・TVスポット担当）
2008年10月　パーソナルケアを開発・販売する子会社「株式会社イシュア」を立上げ代表取締役就任
2015年 1月　ライオン株式会社　宣伝部長
2017年10月　宣伝部からコミュニケーションデザイン部へ

その他の主な役職
・日本アドバタイザーズ協会（JAA)広告取引委員会委員長

10/12（金）に、セミナー『ネットフリックス３年の衝撃　アベマＴＶ２年の破壊力』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、10/22（月）には、セミナー
『テレビ局が知らないスポンサーの本音』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

10/22（月）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）10/12（金）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

10/12（金）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑩
『ネットフリックス３年の衝撃　アベマＴＶ２年の破壊力』

＜開催趣旨＞

３年前、日本に上陸する際には「今後５年で日本のテレビは壊滅」とメディア評論家などに評されたNetflix。３年経ってどんな存在になったのか。日本におけるコンテンツホールダーに与えた影響は何だったのか。３年を経て、今後はどんな存在になろうとしているのか。

一方２年前にサービスを始めたAbemaTVは、今春にはアプリのダウンロード数が3000万を突破した。『藤井聡太四段 炎の七番勝負』『亀田興毅に勝ったら1000万円』『72時間ホンネテレビ』など、ネット上で話題となる番組も次々に配信してきた。影響力はどこまで大きくなり、今後どんなメディアに発展し得るのか。

ネット動画事業者として注目を集める２社の関係者と、動画配信サービスの現状・課題・可能性を議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（７５分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （７５分）

＜講師プロフィール＞

ARSTO LLC代表(前Netflix) 　上木則安 氏

1959年熊本生まれ。
1983年東宝㈱入社後、日本衛星放送㈱（現WOWOW)、JSKYB（現スカパー！JSAT)、ワーナーブラザース/ローカルプロ、Netflix JAPANの立ち上げなどに参加。
現在は独立し、引き続き映画やNetflix向けアニメシリーズの制作に関わる。
主なプロデュース、担当作品はテレビ番組：『教師びんびん物語シリーズ』（88~89、CX）『リング』（95、CX）『テレビがテレビでなくなる日』（90、WOWOW開局番組）　映画： 全てWB配給や製作で『サマーウォーズ』（09） 『アウトレジ1,2』（09-12）『アニメ・劇場版銀魂シリーズ』（10-13） 『るろうに剣心シリーズ』（12-14）『劇場版・新編魔法少女まどか☆マギカ』（13）　配信番組：『火花』（16）『デビルマン　クライベイビー』（18）『リラックマとカオルさん』（19予定）

サイバーエージェント常務取締役　小池政秀 氏

1975年静岡県下田市生まれ。萩島商事株式会社（現：アイア株式会社）、リンクメディアを経て、
2001年にサイバーエージェント入社。以来、メディア事業の立ち上げに継続的に関わり、
2007年にAmeba事業本部ゼネラルマネジャー、
2011年には株式会社AMoAd代表取締役就任。
2012年に同社取締役、2014年から常務取締役就任。
株式会社AbemaTVの取締役も務める。

9/5（水）に、セミナー『キー局のビジネス戦略～“広告外収入”増の最適解～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約70名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、10/12（金）には、セミナー
『ネットフリックス３年の衝撃　アベマＴＶ２年の破壊力』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

10/12（金）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）9/5（水）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

9/5（水）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑨
『キー局のビジネス戦略～“広告外収入”増の最適解～』

※2018年6月よりセミナー会場が変更となっておりますのでご注意ください。

＜開催趣旨＞

2017年度の民放キー５局単体の決算を見ると、増収増益はテレビ東京のみ。他は減収増益２局・増収減益２局と、微妙な実績となった。特に注目すべきは、全局で広告収入が減収となった点。今後地上波テレビの広告収入は伸び悩むと目されている。

テレビ局の増収策としては、従来から“放送外収入”として、不動産業や小売業など、放送と縁の遠いビジネスに打って出る局は少なくなかった。ところがマルチメディア化が進み、多様なコンテンツの活用法が出てきた今、コンテンツの二次利用やライツビジネスに好機が到来している。

セミナーでは、テレビ局の資源・資産を活かしつつ、新たなビジネスを開拓する道は何か。有効な手法について議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（６０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （９０分）

＜講師プロフィール＞

日本テレビ 社長室　沢桂一 室長

1963年 大阪府出身。
1987年 東京大学法学部卒業 日本テレビ放送網入社 スポーツ局・営業局を経て、98年から編成局編成部へ。地デジ・ＢＳ・Ｇ＋の立ち上げに関わる。
2003年からスカパーへ出向。「プロ野球セット」「韓流」「夏フェス」などを手掛ける。
06年に編成局編成部次長となり、タイムテーブル改革やコアターゲット戦略を実施。10年からは新規事業で、台湾での合弁会社設立などを経験。12年から営業局次長として、営業改革に着手。「量より質」を徹底し、400億円あったＣＸとの差の逆転に成功。
15年にバップに出向し、経営改革を断行。17年に社長室長代理として、経営計画（中計）策定、新規事業・戦略的投資・Ｍ＆Ａなどに携わる。
18年から現職。

テレビ東京 上席執行役員／コンテンツ事業局　福田一平 局長

昭和３７年生まれ。
1987年　株式会社テレビ東京入社　報道局ニュース報道部に配属。
95年　ソフトライツ局映像事業部。2000年　編成局編成部。02年「日経スペシャル　ガイアの夜明け」プロデューサー、06年「日経スペシャル　カンブリア宮殿」プロデューサーを経て、09年７月に編成局編成部長。
その後11年10月にコンテンツビジネス局コンテンツビジネス部長、14年６月にコンテンツビジネス局長、17年７月に執行役員 コンテンツビジネス局長を経て、今年７月から現職。

7/24（火）に、セミナー『プロからみたテレビ局の決算書～放送局の常識は会計学の非常識!?～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、9/5（水）には、セミナー
『キー局のビジネス戦略～“広告外収入”増の最適解～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

9/5（水）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）7/24（火）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

7/24（火）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑧
『プロからみたテレビ局の決算書～放送局の常識は会計学の非常識!?～』

＜受講料＞

法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方（一般参加の方）は、１名につき２万円。

＜開催趣旨＞

2017年度の民放キー５局単体の決算を見ると、増収増益はテレビ東京のみ。他は減収増益２局・増収減益２局と、微妙な実績となった。特に注目すべきは、全局で広告収入が減収となった点。今後地上波テレビの広告収入は伸び悩むと目されている。

テレビ局の決算を他の業種と比較すると、ＲＯＥがかなり低いと会計学の専門家はいう。これは自己資本が効率的に使われていないことを意味する。またＤ/Ｅ比率（負債比率）も低くレバレッジが効いていない点も気になる。要は資金の効果的な運用ができていないということだ。一般的には独裁者に委ねられ、経営が合理的になっていないことが多いそうだ。

セミナーでは、キー各局の決算を分析しつつ、一般の会社経営と比べどこに問題があるのかを抽出し、適正化がどう可能なのかを提言してもらう。さらにコンテンツ関連の投資や新規ビジネスの可能性について、会計学の視点から提案してもらい、広告収入以外で増収増益をどう図るのか議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（９０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （６０分）

＜講師プロフィール＞

慶応義塾大学ビジネス・スクール　太田康広 教授

1968年 岐阜県多治見市生まれ、1992年 慶應義塾大学経済学部経済学科卒業、1994年 東京大学より修士（経済学）取得、1997年 東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、2002年 ニューヨーク州立大学バッファロー校スクール・オブ・マネジメント博士課程修了、2003年 ニューヨーク州立大学経営学博士・Ph.D. (Management)。

2002年カナダ・ヨーク大学ジョゼフ・E・アトキンソン教養・専門研究学部管理研究学科専任講師，2003年助教授，2005年慶應義塾大学ビジネス・スクール助教授，2007年准教授を経て、2011年より現職。

＜講演概要＞

①キー局のここが疑問１：ROEが低い（他業種比較）

ROEは利幅とスピードと借金の力の掛け算。利幅が薄いのかスピードが遅いのか借金が足りないのか。利幅が薄い（不動産の影響か）。スピードも遅い（テレ東以外、不動産の影響）。

②キー局のここが疑問２：D/E比率（負債比率）が低くレバレッジが効いていない

投資有価証券をたっぷり持っていたり、借金がなく自己資本比率が高くキャッシュの多いところに独裁者あり。
ベータも1を切っていて特段ハイ・リスクではない。借金して自己株買いするのが定石。
キャッシュ・フローは、営業が黒、投資が赤、財務が赤の成熟型。
PPM的には、キャッシュ・カウの地上波広告料を原資にネット動画配信で収益を上げるモデル構築が急務。
コンテンツに投資する手がある（Amazonは技術・コンテンツに2.5兆円投下）。

③コンテンツ関連では、こんな成功例あり

チョロチョロ課金モデル（スマホ・ゲーム） 任天堂の売り切りモデルより、パズドラの課金モデル バンダイナムコのメディア・ミックス（ドライバー、カード類、映画、アーケード・ゲーム） など。

④新規ビジネスとして、放送枠をオークションに掛けて売ってはどうか
（どれくらい審査を厳しくして品質管理するか）？

独自コンテンツや教育コンテンツは高く売れる（VOD必須）。例えば受験関係と大人のリカレント教育（Python、機械学習、統計ソフトなど）。

玉石混淆のネットで、クオリティ・アシュアランス・サービスには需要がある。ベネッセのUdemyはプラットフォーム使用料が高い。

コンテンツごとにクラウド・ファンディングまたは信託でリスク分散。番組、映画、音楽、ゲーム、演劇、旅行、博物館、大学の連携 （宇宙、深海、恐竜、バロック音楽、印象派、江戸時代、ローマ帝国など）など、テーマを決めて検討する価値あり。

6/26（火）に、セミナー『データドリブンを実現するテレビ～PTPの挑戦～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、7/24（火）には、セミナー
『プロからみたテレビ局の決算書～放送局の常識は会計学の非常識!?～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

7/24（火）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）6/26（火）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

6/26（火）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑦
『データドリブンを実現するテレビ～PTPの挑戦～』

＜開催趣旨＞

ＰＴＰ社は番組やＣＭなど全てのテレビコンテンツをアーカイブし、視聴者の利便性を飛躍的に向上させる未来を想定して起業された。それを実現させるのが「SPIDER」であり、全国ＣＭデータベースサービス「Madison」だ。3月末発表の「Madison」は、全国のテレビＣＭの出稿状況を可視化し、効果測定を可能にする。この夏「SPIDER」も７年ぶりにモデルチェンジし、１クール分を全て録画できるようになる。

多くのスポンサーは、マーケティングをデータドリブンで進めたいと考えているが、最も多くの費用を投じてきたテレビが十分に機能していないと不満を抱いてきた。ところが「Madison」は、こうしたニーズを満たす画期的なツールとなる。テレビ局も番組のどのコーナーがどう見られているのか、安価で簡単にチェックしたいと考えて来たが、新「SPIDER」はこれを叶えるツールとなる。

セミナーでは、両サービスのデモや詳細な解説を行うと共に、テレビがデータドリブンの時代にどこまで新たな地平を切り開きうるのかを議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（８０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （７０分）

＜講師プロフィール＞

株式会社ＰＴＰ　代表取締役社長　有吉昌康 氏

株式会社野村総合研究所に入社。マーケティングを専門にコンサルティング業務に従事。
2000年に同社を退職し、株式会社パワー・トゥ・ザ・ピープル（現 株式会社PTP）を創業。2006年に日本初の全録型HDDレコーダー SPIDERを販売開始。日本、米国、韓国、中国等で多数の特許を取得。2012年「日経チェンジメーカー2011」経営者部門にノミネートされた。一橋大学商学部卒、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院卒。

6/7（木）に、セミナー『元Google合同会社 執行役員が見る 映像ビジネスの現在・過去・未来』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、6/26（火）には、セミナー
『データドリブンを実現するテレビ～PTPの挑戦～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

6/26（火）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）6/7（木）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

6/7（木）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑥
『元Google合同会社 執行役員が見る 映像ビジネスの現在・過去・未来』

＜開催趣旨＞

動画配信サイトの利用状況をみると、YouTubeが圧倒的で、niconicoやGYAO!との差はかなり大きい。無料サイトのAmebaTVやLINE LIVEも依然大きなウエイトを占めるには至っていない。ましてや有料のSVODなどは容易に軌道に乗りそうもない。

では何故YouTubeは、かくも圧倒的な存在になれたのか。コストと収入のバランスはどう取れていったのか。どんな技術力やサービス方針が奏功したのか。そして去年あたりから問題視されてきた広告主のブランド価値棄損問題などは、どう克服されようとしているのか。

2007年にグーグルに入社し、YouTube日本代表として日本でのサイト運営に直接携わってきた水野氏に、内側から見た同サービスの強さの秘密や、他の動画サイトの課題などを語ってもらい、動画サービスの未来を展望する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（５０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （１００分）

＜講師プロフィール＞

水野有平事務所 代表　元Google 合同会社 執行役員　水野有平 氏

2007年、グーグルに入社以降、YouTube日本代表および、グローバルリーダシップの一員として、YouTube Japanの ビジネスの責任者を務める。グーグル以前は、ヤフー株式会社にて、複数のサービスの責任者を務める。これまで、約20年にわたり、日本の様々なプレーヤのデジタル化を推進。
20代から30代前半は作詞作曲家として、長山洋子などに楽曲を提供。日本音楽著作権協会（JASRAC)正会員。また、テレビＣＭプランナーとして、大鵬薬品ソルマック「覚えてないんです」や、明治生命企業ＣＭ「あなたに会えて良かった」シリーズなどを手掛ける。現在は、講演活動などの他、PwCジャパン合同会社 デジタル最高顧問を務める。

5/18（金）に、セミナー『メディア指標はどう進化するのか？』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約100名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、6/7（木）には、セミナー
『元Google合同会社 執行役員が見る 映像ビジネスの現在・過去・未来』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

6/7（木）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）5/18（金）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

5/18（金）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画⑤
『メディア指標はどう進化するのか？』

＜開催趣旨＞

今年４月から、テレビの媒体価値が新指標で測定されるようになった。従来の視聴率が世帯から個人に代わり、タイムシフト視聴率が勘案され始めたのである。また広告主の団体は、流通業者との取引において、テレビとデジタルの共通指標を導入しようとしている。

さらに広告主の中には、「今の視聴率だけでは、ＴＶの利用効果を社内で説明できない」「ＴＶ媒体が説明責任を果たしていない」などの厳しい意見もある。メディアの指標、特にテレビについては、もっと進化することが求められているのである。

こうした状況に対して、これまで視聴率を測定してきたビデオリサーチは、測定指標のさらなる進化に向け動き出している。テレビとネットの接触状況などを調べてきたインテージも、ここ１～２年で新たな測定指標を打ち出している。

こうした取り組みが増える中、メディアの指標はどう進化していくのか。広告主の意向をどのように反映していくのか。両社の担当者に状況をプレゼンして頂き、メディア指標の今後を議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（１１０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （６０分）

＜講師プロフィール＞

株式会社ビデオリサーチ ソリューション事業局 兼 企画推進局
IT・技術推進局 兼 テレビ事業局　エグゼクティブフェロー　石松 俊之 氏

1993年入社。放送・通信業界研究、デジタル放送、インターネット関連の新たなサービスに関わる調査・分析を多く担当。
2000年から企画部門にて、機械式視聴率調査のデジタル放送対応、自社のメディア系商品の企画・開発などの業務に従事。16年改組により、ソリューションとしてテレビ・メディア領域を担当する分析部門長を務める。
17年10月より、「テレビ」「デジタル」「ソリューション」に関わる３つの部門をフェローとして兼務。18年4月から「システム」を含めて4局を兼務する企画・分析領域の上席職。

株式会社ビデオリサーチ 企画推進局長　池田 宜秀 氏

フィールドワークの現場、東北支社での放送局担当を経て、2001年4月から広告会社の営業を11年間担当。
2012年４月よりソリューション推進局　インタラクティブ事業戦略室長として、ビデオリサーチのデジタルセクションにてテレビをはじめとする主要メディアのデジタル化に伴う指標化およびインターネットの領域の標準化等に従事。
また、2015年よりビデオリサーチインタラクティブの取締役を兼務し、インターネットメディアとの付き合いを深める中でメディアのデジタリゼーションに即した指標やビデオリサーチの調査のあり方、グローバリゼーションを見据えた協業、提携等のミッションにも従事。

株式会社インテージ　Life Log Data事業本部
クロスメディア情報部 マネージャー　山田 護 氏

インテージにて、各種メディアのリーチ計測・効果測定の商品開発を担当。
現在は、スマートTV視聴ログの集計プラットフォーム整備やビジネスモデル開発を推進中。
前職の広告代理店では、交通系ICカード、クレジットカード、POSなど多種多様なデータの解析、ビジネス活用や メディアプランニングのデータ収集、モデリング開発に従事。

株式会社インテージ DCG・サービス事業本部
リサーチ＆コミュニケーション１部 シニア・マネージャー　田中 宏昌 氏

前職の広告代理店系調査会社では、シングルソースのオリジナル生活者総合調査を担当し、 コミュニケーション・プランニングにおけるデータ活用に従事。2013年3月よりインテージへ。
テレビやWEBの広告効果測定のプラットフォーム開発を経て、現在は耐久財・サービス領域の 広告主に向けたサービス開発を担当。

4/26（木）に、セミナー『O２O２Oが拓くメディア・流通・広告主の次』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、5/18（金）には、セミナー
『メディア指標はどう進化するのか？』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

5/18（金）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）4/26（木）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

4/26（木）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画④
『O２O２Oが拓くメディア・流通・広告主の次』

＜受講料＞

法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方（一般参加の方）は、１名につき２万円。

＜開催趣旨＞

今年４月から、テレビの媒体価値が新指標で測定されるようになった。従来の視聴率が世帯から個人に代わり、タイムシフト視聴率が勘案され始めたのである。また広告主の団体は、流通業者との取引において、テレビとデジタルの共通指標を導入しようとしている。こうした変化の前提には、広告主がＡＩＤＭＡにおける認知（最初のＡ）だけではなく、行動喚起（最後のＡ）へと、テレビ広告へのニーズが移り始めているからだ。これをいち早く導入・実現する動きがある。Ｏ２Ｏ２Ｏ（On air to Online to Offline）だ。

放送を見ている視聴者にクーポンを配布する。受け取った視聴者は店に出向き、商品を受け取る。この連携は広告主にとって、商品宣伝や流通対策となる。流通は来店者と売上の増加を狙う。そして放送局は、スポンサー確保および視聴率向上を目論む。

今こうした取り組みが増えている。ローカル局を対象にした企画は、数か月先まで予約で埋まっている。全国放送でも、積極的なキー局が出てきている。こうした仕掛け・システムを供給する社や流通の専門家と、Ｏ２Ｏ２Ｏの最新動向と今後の可能性を議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論 】（９０分）
【Ｑ＆Ａ と 議論 】  （６０分）

＜講師プロフィール＞

株式会社ビーマップ　代表取締役社長　杉野 文則 氏

昭和38年1月25日　愛知県犬山市生まれ
昭和62年3月   東京農工大学　工学部材料システム工学科　卒業
昭和62年4月   日本油脂株式会社（現　日油株式会社）　入社
塗料事業部にて自動車塗料の開発を担当（主に日産自動車、本田技研工業担当）
昭和65年　同社　筑波研究所へ異動
グループウェア「LANWORLD」の開発
平成5年10月   株式会社ランワールド出向
ネットワークでのモデム・文字放送受信機・ＦＡＸ共有システム「232Cサーバ」開発
「郵貯・銀行Ｔｅｒｍ」開発。ＩＢＭ、家計簿ソフト大手にて採用される。
平成10年8月　日本油脂退職
平成10年9月   株式会社ビーマップ設立　代表取締役社長就任（現任）

流通アナリスト　渡辺 広明 氏

浜松市出身/2児の父
流通アナリスト/コンビニ評論家/約700品の商品開発に携わるマーケター/マーケティングアナリスト
/パラレルワーカー/元コンビニバイヤー/元コンビニ店長/NHKラジオ「すっぴん!」流行アナライズレギュラー
/フジテレビ「ホンマでっか!?︎TV」レギュラー評論家/フジテレビ THE NEWS α コメンテーター
/スポーツ紙「東京スポーツ」連載
/ワイドショー・新聞・週刊誌などのコメント・講演会・アドバイザー顧問など幅広く活動

3/19（月）に、セミナー『PPJ（パラビ）開始で何が変わるのか？』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、4/26（木）には、セミナー
『O２O２Oが拓くメディア・流通・広告主の次』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

4/26（木）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）3/19（月）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/19（月）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画③
『PPJ（パラビ）開始で何が変わるのか？(仮)』

＜開催趣旨＞

今年４月から、プレミアム･プラットフォーム･ジャパン（ＰＰＪ）がサービスを開始する。サービス名はParavi（パラビ）。ＴＢＳとテレビ東京が出資しており、これでキー５局が全てSVOD事業で出そろう。

そもそも映像配信事業は、YouTube・niconico・ＧＹＡＯなど、まず無料サービスが先行した。次に08年、フジテレビオンデマンドやＮＨＫオンデマンドが始まった。ＴＶＯＤ（都度課金制）が基本だった。さらにＳＶＯＤ（月額定額制）が始まり、今や群雄割拠の戦国時代の様相を呈している。パラビはいわば最後発である。

こうした状況の中、ＳＶＯＤとしてどんなサービスが登場するのか。しかもＰＰＪは、外資系・国内系の同業他社と異なり、キー２局・新聞社・ＷＯＷＯＷの連合体だ。各社の強みを活かした、従来のＳＶＯＤサービスとは異なる展開をしてくると考えられる。

しかも時代状況は、地上波テレビの同時配信が進もうとしている。これに併せ、見逃しサービス・有料ＶＯＤとのワンストップかつシームレスなサービスが視野に入って来た。さらに各局バラバラのサービス展開ではなく、オールジャパン的な利便性の高いプラットフォームの必要性が言われるようになっている。

果たしてＰＰＪのスタートは、こうした時代状況の中でどんな位置づけとなり、どんな役割を果たし得るのか。直接関係する三者と、映像配信事業の現在および未来を議論する。

2/19（月）に、セミナー『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ！～情報爆発時代の傑出法～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/19（月）には、セミナー
『PPJ（パラビ）開始で何が変わるのか？（仮）～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/19（月）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）2/19（月）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

2/19（月）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画②
『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ！～情報爆発時代の傑出法～』

＜開催趣旨＞

ネット経由でニュースを見る人の割合が、「新聞通信調査会」の世論調査史上はじめて朝刊を読む人を上回った。しかもネットニュースの閲覧は86％がポータルサイトやアプリで、報道機関の公式サイトやアプリは21％に過ぎない。今や各社のサイトが束になって戦っても、ヤフトピ／映トピには遠く及ばないのである。

では情報爆発時代に、ネットの森で埋没せずに傑出することで多く読まれ（視られ）、マネタイズを図るにはどうしたら良いのか。

「彼を知り、己を知れば、百戦して危うからず」というが、まずはヤフトピ／映トピでより良いポジションで掲載されるためのメカニズムを知らなければならない。そして実際に、高い確率で有利な露出を果たしている成功例に学ばなければならない。

セミナーではヤフトピ／映トピの責任者と、頻繁にそこでの掲載に成功しているローカル民放の担当者に、実態の紹介とノウハウの一部を開示して頂き、“既存メディア×ネット”で上手く展開していく方法を議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論】（１５０分）

ヤフー株式会社　編成制作本部・編集1部 部長　苅田 伸宏 氏

『ヤフトピ・映トピはこう出来ている！』

Yahoo!ニューストピックスの編集方針についてご説明させていただきます。
私たちはパートナーとして契約させていただいている200社300媒体から1日約4000本の配信記事をお預かりしており、1日に概ね80～100本程度をトピックスとしてトップでご紹介しています。編集方針としては「公共性」と「社会的関心」という2つを判断の軸として持ち、スポーツやエンタメなど多くの人々の関心に応えるニュースを掲出しつつ、政治経済や防災など必ずしも多く読まれるとは限らないけれども社会的に重要なニュースをお届けする考え方です。ご紹介する記事をどのように決めているのか、約25人の編集者による「人力の編成」を強みにしつつテクノロジーをいかに活用して広く届けようとしているかなどお話しできればと思っています。

UHB北海道文化放送株式会社　総合ビジネス開発室　加藤 雅俊 氏

『ヤフトピ・映トピはこう活用できる！』

テレビの変革期を迎えて、キー局をはじめとする様々なテレビ局が新たな収入源を求めて、放送外の事業を推進されています。キー局のような豊富な番組コンテンツ、潤沢な人的リソースがない地方局として、何をどう進めて行くか難しい状況の中で、ニュースビジネスにおいて一定の成果を上げている要因について紹介します。

＜講師プロフィール＞

ヤフー株式会社　編成制作本部・編集1部 部長　苅田 伸宏 氏

2001年 慶応義塾大学法学部法律学科卒
2001年 毎日新聞社入社。盛岡支局、東京本社社会部、大阪本社社会部で記者として12年半勤務
2013年10月 毎日新聞社退職
2013年11月 ヤフー入社。Yahoo!ニューストピックスの編集業務に携わる。Yahoo!JAPANアプリとYahoo!ニュースアプリに送信する号外ニュースプッシュ通知の運用と改善など、テクノロジーでいかにニュースを届けるかについてエンジニアやデザイナーと取り組む
2016年10月 トピックス編集の部長職

UHB北海道文化放送株式会社　総合ビジネス開発室　加藤 雅俊 氏

日本大学芸術学部卒。番組制作会社を経て、2006年ヤフー株式会社入社。
Yahoo!動画の立ち上げに参画後、テレビ局担当のビジネス開発職として、Yahoo!JAPANの様々なサービスとの連携による、テレビ局のインターネットビジネスを推進。
2016年、北海道文化放送株式会社（フジテレビ系列）入社。総合ビジネス開発室に従事。