【後編】「オンデマンド・ピンポイント・自分事」の極み

当シリーズではこれまで、生成ＡＩが社会に与えるインパクト、労働集約型だったマスメディアの省力化やコスト削減効果、そしてテレビ広告費以外の収入増の可能性について触れて来た。

映像情報の消費において、選択肢が少なかった時代はテレビ放送が圧倒的だった。ところが「オンデマンド・ピンポイント・自分事」に勝るインターネットの登場で、テレビ放送をリアルタイムに視聴する総量は減少の一途となった。このままでは2030年代前半にテレビ広告費はピークの半減が免れない。

ではどうするのか。

伝統的に“１対ｎ”とマスを対象に情報発信してきたテレビだが、生成ＡＩを活用すればインターネットが得意とする“ｎ対ｎ”の世界にも入りやすくなる。しかも“１対ｎ”時代の高品質かつ豊富なアーカイブがある分、少数者へ特定情報の発信でも安価にニーズの高いものを制作できる。

“１対ｎ”をフックにして“ｎ対ｎ”の特定情報を少数者に提供する新システムの可能性を考える。

可処分時間の争奪戦

メディア界で展開されてきた競争は、インフラやシステムの競争とコンテンツなどの凌ぎ合いが同時に起こっていた。そして送り手ではなく受け手の側から見ると、国民の“可処分時間の奪い合い”、つまり１日のうちの睡眠や仕事など必要不可欠な部分を除く余暇時間の奪い合いが展開されて来たのである。

その内実を振り返ってみよう。

アナログ時代のインフラは、４マスが独壇場だった。新聞・雑誌・ラジオ・テレビだ。そして４者の間での競争は、インフラとしては瞬時に千万単位の消費者に届けられ、コンテンツとしてはテキスト・音声・映像の全てを駆使しリアリティに富むテレビが圧倒した。20世紀が“映像の世紀”と言われた所以である。

そしてコンテンツの担い手は、メディア企業などで経験を積んだプロが大半だった。一部は素人の発信もマスメディアに載ったが、ビッグヒットは悉くプロの手によるものだった。

デジタルになるとネットやＳＮＳが台頭し、マスメディアの占める割合は減少した。例えばどのテレビ局よりYouTubeが多くの接触時間を誇るようになった。よってコンテンツも、非プロのものが急増した。プロは消費者の数を極大化しようとするが、非プロのコンテンツはより“自分事”なものが多く、１つ１つの消費量は多くなくとも、非プロのコンテンツが無限といっても良いほど増えると、消費の総量がマスメディアを凌駕し始めたのである。

ならばマスメディア側も、“１対ｎ”でマスをとりつつ、“ｎ対ｎ”コンテンツを大量に生産し、結果として消費総量を伸ばせば対抗できる。それを可能にするのが生成ＡＩだ。

活路は“低コスト”と“自分事”

ただし素人もプロも、ＡＩを駆使するのは可能だ。つまり素人でも一定水準以上のコンテンツを作成できてしまう。それらがネットやＳＮＳ上を飛び交うようになる事態は避けられない。つまり放置しておくと、インフラ部分でもコンテンツ制作の局面でも、マスメディアやそこに属するプロの出番は減少せざるを得ない。

ではマスメディアやプロに勝ち目はあるのか。

そこは生成ＡＩの使い方次第だ。まず素人が生成ＡＩを使って制作した表現は、事実の正確性や著作権などの問題を含んでいる。既にインターネットの世界に規制が及び始めているように、生成ＡＩコンテンツも何でもかんでも自由とは行かない可能性がある。生成ＡＩが公衆網経由で各種の情報を参考にする以上は避けられない事態だ。

一方マスメディアは、最終表現物の前提を限定することで対抗できる。映像で言えば自局のアーカイブであり、テキストは取材に基づく、あるいは専門家との連携で用意したものである。

しかも初期コストは、マスメディア用表現で大半を回収しておく。そこから数十・数百のコンテンツを派生させ、例え消費者の数が一桁二桁少なくなろうとも、単価が上がれば利益を結果するようになる。生成ＡＩを駆使して作る大量のコンテンツだから、１つ１つの単価が二桁三桁安くなるからである。

こうしてマスメディアが苦手とした「オンデマンド」「ピンポイント」「自分事」を実現させる。あとはマネタイズのためのビジネスモデルをどう工夫するかとなる。

例えば「ＡＩラーニング」

当シリーズ中編では、人気キャラクターが一人一人と対話するサービス、観光地などで自分にカスタマイズした景色を堪能するなど、娯楽系でのサービスを挙げた。

実はそれ以外にも、ニュース・情報・教養の世界でも展開が可能だ。例えばニュース。30分や１時間の放送では、項目の重要度を局が選んで並べている。ところが視聴者によっては、関心のない項目も少なくない。そこで最初に「今日の主な経済ニュースは？」の問いかけにＡＩが数分で簡潔に答えるとしよう。そこから「円高の動向を詳しく」や「今年の暖冬の影響は」などのニーズにＡＩが詳報したら、そのサービスは経済活動に直結するだけに利用者が少なくとも高単価なサービスにできる。

医療情報でも同様だ。マスに向けた「腰痛」をテーマにした番組をベースに、利用者が幾つかの症状を言い、それに可能性のある診断や対応する医療機関などの紹介するサービスを構築したら、当人には便利で重要となる。あるいは保険組合が財政安定化のために契約するというＢ２Ｂビジネスに成長する可能性がある。

要はマスメディアが集めた情報に基づき、ＡＩラーニング的なものにしたら、便利なサービスに進化し、ビジネスの可能性が出てくる。

マスメディアには“１対ｎ”の関係で、多くの支持を集めた時代があった。ところがネットやＳＮＳが重要になった以上、多様なニーズと個別の解決策という“ｎ対ｎ”の関係で支持されるサービスも視野に入れなければならない。

大変な時代であることは間違いない。ただしマスメディアこそ、ＡＩの補助を前提に活躍できる時代が到来しようとしているのである。

全12回のＡＩワークショップには既に多くの契約が集まり、既に全社をあげて取り組む局も出てきています。
生成ＡＩの具体的な活用法を詳述するセミナーはAIワークショップ | 次世代メディア研究所 (jisedai-media.main.jp)へ。

【中編】ＡＩで広がるマスメディアの可能性

当シリーズ中編では、生成ＡＩが社会に与えるインパクトを概説すると同時に、マスメディアの省力化やコスト削減効果について触れて来た。ＳＮＳにアップされたスクープの発掘、映像加工や番組ダイジェストの制作などだ。

加えて生成ＡＩには、マスメディアが新サービスを展開し、これまでにない増収の道を拓く可能性を持つ。伝統的に“１対ｎ”とマスを対象に情報発信してきたが、“ｎ対ｎ”と少数者へ特定の情報発信を行う道を可能にし、しかも利益を生む方程式もあるということだ。

具体例を挙げて、可能性を考えたい。

ルールチェンジへの対応

“１対ｎ”とマス対象に情報発信していた時代のテレビは、最大公約数にリーチする番組を制作し、広告収入の最大化に努めてきた。ところがＰＣとＩＰ網の進化でインフラが一新し始めると、マスメディア経由の情報消費率が下がって来た。ＰＵＴ（総個人視聴率）の下落と、テレビ広告費の収入減だ。

“ｎ対ｎ”での情報流通の比率が高まったことも一因だ。ＳＮＳの隆盛である。ならば新たな方式での情報流通ワールドにテレビも進出すれば良い。ただし残念ながら、そこには無限に近いコンテンツが溢れ、マスメディア発の情報が一定割合を確保するのは容易ではない。ネット広告収入だけでは、テレビ広告費での減少分を補えないということだ。

ではどうするのか。ＴＢＳは番組のネット展開で、見逃し配信でのネット広告費とＳＶＯＤでの配信料収入で、何とかテレビ広告費の減少分を補償している。ところがドラマなどネットで強いコンテンツを多く持たないテレビ局は同じ挽回策が可能とは限らない。そこで求められるのは、ルールチェンジへの対応としての従来にない新たな施策となる。

“テオ様現象”の応用

その解決策の一つが、“ｎ対ｎ”の情報発信を可能にする生成ＡＩだ。例えばＮＨＫの幼児番組のキャラクター・わんわんが、イベントで幼児が話しかけた際にその子の名前を呼び掛けるサービスがある。すると子供は自分の名を呼んでくれたために欣喜雀躍する。マスメディアの“１対多”の関係から、“１対１”の関係になれたことによる特別感だ。

何もこれは幼児に限らない。例えばＴＢＳドラマ『Eye Love You』では、相手の目を見ると心の声が聞こえてしまう主人公（二階堂ふみ）に対して、年下の恋人テオ君（チェ・ジョンヒョプ）は韓国語を囁くために意味が伝わらなかった。この一ひねりしたファンタジーが、韓国語教室の生徒急増という“テオ様現象”を引き起こした。

もしＡＩを駆使したテオ君アプリが作られ、呼びかけに相手の名前を呼びながら応じてくれたら、しかも韓国語会話の勉強にもなっていたら、20～40代女性の間で大ヒットサービスとなっていただろう。月額1000円のアプリが10万単位で売れていたかも知れない。月額億単位の収入だ。

ＡＩラーニングの時代へ

応用の範囲は娯楽番組に留まらない。ニュース・情報・教養の世界でも同様だ。例えばニュース。30分や１時間の放送では、項目の重要度を局が選んで並べている。ところが視聴者によっては、関心のない項目も少なくない。そこで最初に「今日の主な経済ニュースは？」の問いかけに、ＡＩが簡潔に答えるとしよう。そこから「円高の動向を詳しく」とか「米中関係の今後の可能性は」と問われ、生成ＡＩが詳報したら、そのサービスはヒットする可能性大だ。

医療情報でも同様だ。マスに向けた「腰痛」「高血圧」などをテーマにした番組は今までも何度も放送されてきた。そこを入り口に利用者が幾つかの自らの症状を入力すると、そこに可能性のある診断や対応する医療機関などを教えて呉れたら、当人にはとても便利で重要な情報となる。要はマスメディアが集めた情報に基づき、ＡＩラーニング的なものにしてくれたら、とても使い勝手の良いサービスになる。

他にも語学・趣味・教養など、ＡＩラーニング展開可能な分野は少なくない。月額数百円の定額サービスとしても、各領域が毎月千万円単位の収入増を果たす可能性がある。

ローカル局にもチャンス

ローカル局にチャンスはある。例えば観光体験をリッチにするためのサービス開発は、ローカル局にこそ可能だからだ。従来の広告収入以外の新規ビジネス開発のチャンスになる。

地域テレビ局には観光地のさまざまな映像がアーカイブとして保存されている。例えば京都の清水寺。四季折々の風景・歴史をしのばせる遺物・代々の「今年の漢字一字」の書・周辺の映えスポットや土産物などだ。

ただし年間500万人超の拝観者は、たまたま雨の日に訪れるかも知れない。雪や紅葉や新緑に彩られた寺の舞台を経験せずに終わるかも知れない。そこで自分の立つ場所が、時期や時間で変幻自在な美に包まれることを映像で追体験できたら、きっと100円程度のコンテンツ料は安いと感じるだろう。少なくとも3000円のラーメンを安いと感じる欧米の訪日客にとって、100円はタダ同然だろう。

そんなミニ動画を、ＡＩとアーカイブでコストをかけずに制作できる時代が来た。著作権問題も自局映像ゆえクリアし易い。清水寺だけで年間50万回再生されると仮定すると、5000万円の売上となる。大半は利益として、テレビ局の経営を下支えする可能性が出てくる。しかも自局エリア内の観光地で、100種ほどのミニ動画を制作すれば、毎年億単位の営業利益を生み出すかも知れない。

エリア外との連携へ

１局だけで動き出す必要はない。ローカル局同士や海外のテレビ局と連携して、コストを分担すると共にノウハウを持ち寄り、コンテンツ・サービスの付加価値を向上させ、露出面を増やすことも工夫できる。

例えば絶景として知られる「天空の城」。兵庫県の竹田城・福井県の越前大野城・岡山県の備中松山城など、全国で15以上も有名な場所がある。これらを各局のアーカイブとＡＩで制作し各地で配信すれば、格安なコストで再生数を増やせる。

「天空の城」なら海外にもある。シリアのアレッポ城・中国の白帝城・イタリアのチロル城・ペルーのマチュピチュなどだ。この場合は素材交換で海外のテレビ局と連携する道もある。ＡＩを駆使して外国語のテロップも入れるなど、制作を請け負うこともありだ。

「天空の城」は気象条件が合致しないと見られない。頑張って登って来た観光客は、間違いなく見えるはずの景色を堪能するための100円に満足するだろう。ついでに他の「天空の城」も見てしまう人も出てくる。“いつでも・どこでも・誰でも”ではなく、“今だけ・ここだけ・あなただけ”と限ると、人々の財布の紐は緩くなるものである。

生成ＡＩという新メディア

“１対ｎ”の関係で多くの支持を集めたマスメディア。ところがネットやＳＮＳが重要になった以上、多様なニーズと個別の解決策という“ｎ対ｎ”の関係で支持されるサービスも開発しなければならない。「大変な時代になった」と嘆く前に、「ではＴＶメディアに何が出来るか」考える必要がある。

実際には過去60～70年で培った地域との関係や、膨大なアーカイブを前提に生成ＡＩを活用すれば、新たなサービスを開発し収入増を図ることが可能だ。

※生成ＡＩの具体的な活用法については、全12回のＡＩワークショップで実際に体験することが可能。
詳細はAIワークショップ | 次世代メディア研究所 (jisedai-media.main.jp)へ

【前編】メディアでもここまで来た！

昨年から脚光を浴び始めた生成ＡＩ。OPEN AI社が公開した対話型の登場で、メディアでも取り上げられる頻度が高まった。象徴的なのは昨秋の芥川賞。「全体の5％くらいは生成ＡＩの文章」と受賞者が発言したため、いよいよクリエイティブな表現も時代の変化から逃れられないと思った人は多かった。

そもそもＰＣとＩＰ網の進化でマスメディアのインフラは一新し始めた。そして生成ＡＩの躍進は、表現・創造の分野に変容を強いる。マスメディアの存在感は変わらざるを得ないのである。そこで今回は、マスメディアで生成ＡＩの活用はどう進んでいるのかを確認する。

生成ＡＩの最前線

我々の質問にチャット形式で返事をしてくれる生成ＡＩ。大規模言語モデル（Large Language Model）を使うChatGPT４が注目されている。複雑な文章も瞬時に創り出してくれるので、システムはかなり高度と思いきや、実は原理はシンプルだ。

最初の文章に対して、次に何が来るのかを確率的に高いものを接続しているに過ぎない。例えば「むかし昔」と書けば、「あるところに」「お爺さんとお婆さんが」「暮らしていました」と続く。インターネット上の５兆語ほどでトレーニングし、使ってはいけない表現などを人力で学習させた結果だという。つまり最初の言葉さえ入力されれば、自動的に最大確率となる表現が次々に連なって来るように設計されている。

その能力は、大学入試や国家試験などで合格するレベルに達しているという。集合知はここまで来ている。ただし真の知性かと問えば心もとない。人名を入れ検索すると、間違った情報が出てくることがある。また平凡な質問に対しては凡庸な回答が返って来る。ネット上で頻出する表現から作成されているので、独創的で卓越したものになるとは限らないのである。

この世にまだ存在しないものや、生み出されていない概念に対しても弱い。システムが開発された2021年より後の情報は前提になっていないからだ。つまり未来予測なども危ういし、経験したことのない問題に対する解決能力もイマイチなのだ。

生成ＡＩから起こる問題

それでも生成ＡＩに対する警戒感は強い。米国ハリウッドでは昨春、「仕事を奪われかねない」と映画脚本家らが大規模なストライキを実施した。米金融大手のゴールドマン・サックスは、「世界で３億人の雇用喪失につながる可能性」を指摘したが、実際に生成ＡＩを開発したＩＴ企業のマーケティング部門などで人員整理が行われた。

実は生成ＡＩ前のＩＴデジタル化では、影響を受けるとされた職種は単純作業が多かった。銀行窓口・税金の申告代行・ローンの融資担当などだ。代わりに教師・心理学者・医者などは影響が小さいと思われた。ところが生成ＡＩの快進撃により、高度な知的作業も危ういと考えられ始めている。通訳や翻訳家・詩人や作詞家・記者やジャーナリストにも影響が及ぶというのである。ハリウッドのストライキは、こうした危機感を反映したものだったのである。

一方で生成ＡＩの飛躍に、著作権問題が１つの防波堤になるという考え方がある。ところが議論の余地はここでも残る。確かにネット上の大量の表現が土台になっているが、アウトプットはそのままではなく改編されている。著作物がそのままコピーされれば権利侵害の対象になる。ところが多くの表現から少しずつ“良いとこ取り”した別表現について、権利侵害か否かをどう線引するかは微妙だ。考えて見れば人間の脳の営みも、似たようなことをやっている。生成ＡＩの活動を違法と位置付けるのは、人間の表現活動に直結しかねないという考え方もある。

ＡＩとメディア

ちなみに一部の人々が生成ＡＩを危惧しようがしまいが、現実はどんどん進み始めている。小説家が利用し始めた事例に留まらず、各種クリエイターが創作物を投稿するnoteでも、記事執筆のアシスタント機能を提供し始めた。活字メディアでは執筆の自動化・省力化が進み始め、記事の最終クオリティも向上していると言う。

人間の能力をゼロから100段階に分けて考えて見よう。50～70レベルの人がＡＩを活用して10～20高い力を発揮するのは容易だ。特に70以上の人がより高品質の仕事を大量に熟せるようになると指摘する学者もいる。アイデア・切り口・仕上げ能力次第で、高いパフォーマンスが可能になる。

映像メディアでも流れは止まらない。早かったのはＳＮＳ上にアップされる事件事故の決定的瞬間を捉えたスクープ映像のチェック。テレビ局はもともと人力でそうしたと使用許可などを行っていた。１日３交代で毎日20人以上を投入した局もある。ところがＡＩが自動的に集め、事実か否かの判定もしてくれるようになった。人間は使用許可や放送で使うか否かなど、対人的な部分だけを担うようになったのである。

映像の編集プロセスにも応用され始めた。番宣用ミニ動画の粗編集だ。完成度はまだ改善の余地があるが、編集方針を複数命じて感触をみる分には大いに使える。他にボカシ入れなどの映像加工も、生成ＡＩの導入で10分の１ほどの時間で出来るようになっている。

以上のように生成ＡＩは、労働集約型だったテレビ局の仕事の仕方を変え始めている。番組制作やサービス展開の省力化とコスト削減が可能になってきたのである。

しかも生成ＡＩにより、新たなビジネス創出の可能性も出てきている。これまでマスメディアは、“１対ｎ”の情報流通を前提としていた。ところが生成ＡＩの活用で、“ｎ対ｎ”サービスの展開が見えて来た。そこでは小額課金でも多く利用されることで大きな収益につながる可能性がある。つまりマスコミだったテレビ局が、新たな業態にも乗り出し、生き残る余地が出て来たのである。

・【後編】では、メディアがコスト削減から新たな収入増へ、守りから攻めにどう生成ＡＩを活用できるのかを解説します。

・生成ＡＩの具体的な活用法については、全12回のＡＩワークショップで実際に体験して頂くことが可能です。

詳細はAIワークショップのページをご参照ください。

9/28（火）に、セミナー『“人起点”がテレビの新境地を拓く』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

（参考）9/28（火）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

9/28（火）開催
次世代メディア研究所2021年セミナー
『“人起点”がテレビの新境地を拓く』

＜開催趣旨＞

コロナ禍によりYouTubeなどネット動画の利用が増え、テレビのライブ視聴がおされている。テレビ広告費も大きく下げ、業界の今後に黄信号が灯り始めた。

ところが電通は、広告業界がデジタルセントリックになり過ぎていると警鐘を鳴らす。そしてテレビは、従来の性・年齢ではなく“人起点”で広告戦略を実行すれば、成長の余地はまだまだ十分あると主張する。

広告主を納得させる新たな展開とは何か。視聴データを超えた、より根本的なマーケティングのあり方を議論する。