セミナー『地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~』のご報告


8/9(水)に、セミナー『地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約80名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、10/11(水)には、セミナー
『T V リ ブ ー ト~鍵は“ネット連携”&“エリアマーケティング”~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

10/11(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)8/9(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

8/9(水)開催

次世代メディア研究所2017年セミナー企画
地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~

<開催日時>  2017年8月9日(水)午後3時~6時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
中京テレビ放送株式会社
編成局インターネット事業部 部長 林 義人 氏株式会社福岡放送
ビジネス推進局コンテンツ事業 部長 筒井 明彦 氏千葉テレビ放送株式会社
編成局編成部メディア事業開発室 主任 早坂 豪 氏

株式会社GYAO
コンテンツビジネス本部 テレビ番組ビジネス部 部長 田代 堅一 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木 祐司

 

<開催趣旨>

テレビ局によるネット動画展開が進んでいる。

日本テレビのHulu、フジテレビのFOD、テレビ朝日のAbemaTV、そしてTBS・テレビ東京・WOWOWで立ち上げるプレミアム・プラットフォーム・ジャパンなどがある。また、キー5局で立ち上げたTVerは、今年5月に700万DLを超え、順調に利用が広がっている。

こうしたキー局の取り組みに続き、地域局の動画を中心としたネット展開も進んでいる。TVerやGYAOで番組の配信を始める局が増えている他、独自の展開も始まっている。

中京テレビは昨秋、インターネット動画配信サービスChuun(チューン)の提供を始めた。見逃し配信だけでなく、スピンオフ、ライブ配信、地上波連動配信、更にはバラエティ、アニメ、アイドル、ニュース、スポーツなど様々な形態、ジャンルの配信を行うことで、ローカルテレビ局が理想とする動画配信サービスが見えてきたという。

福岡放送は『ナンデモ特命係 発見らくちゃく! 』をGYAOで配信し始め、「GYAOご当地テレビ」で2016年瞬間風速賞、2017年は「ご当地テレビ」大賞を受賞。さらに配信を通じ、放送での視聴率アップ、他エリアへの番組販売などを果たした。「カネなし、人なし、時間なし」で危機的な状況に直面する地方局でも、アイディアと努力で地元から日本全国、そして世界へ挑戦できることがあるという。

キー局の100分の1の約10億円しか制作費を投入できない千葉テレビは、独自制作率3割を誇る。そして地方ニュースの動画配信、高校野球地方大会の3分ダイジェスト配信を全国地方局に先駆けて開始。さらに『週刊バイクTV』で200万再生を記録するなど、幾つもの成功例を出し始めている。「自由奔放配信戦略!弱小ローカルテレビだからこそ、新たなチャンスだっ!」と、人・モノ・金・時間・ノウハウのない中で、弱小ならではの“勝利の方程式”を見つけつつある。

2015年より「ご当地テレビ特集」を展開しているGYAOは、全国各地の地域局の様々な番組を日本全国に配信している。過去2年の膨大な配信実績から、どんな切り口の動画が再生数をとるのか、タイトルやサムネイルがどうなっていると誘導がかかりやすいのかが見えてきたという。スバリ!手間暇かけない動画配信での“勝利の方程式”は結構あるようだ。

キー局、準キー局を中心に放送番組の見逃し配信がどんどん先行している。そのビジネスはスポット商流による再生数ビジネスが中心で、今後もインストリーム広告市場は大きく伸びると予測されている。いっぽう資金力、番組制作力、リーチ力でキー局には及ばない地域局が、ネット社会で生き残り、テレビ局の価値を維持するためにどうすれば良いのか。既に多くの実践をし、知見を蓄えた局担当者の方々と議論する。

 

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(100分)

【後半:Q&A/議論】(70分)

(プレゼン及び議論の柱)
*地域局が直面する危機とは?
中長期的なテレビ視聴の後退・負のスパイラルにむかう地域局・同時配信問題など

*人・モノ・金・時間・ノウハウ不足からの逆転の発想とは?

*動画配信などのネット展開はどうマネタイズにつながるのか?

*動画配信で再生数を上げるための具体的なノウハウは?

*ケーブルテレビとの連携など、地域資源有効活用の道は?

*10~20後の地域局の姿は?

セミナー『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』のご報告


6/21(水)に、セミナー『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、8/9(水)には、セミナー
『地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

8/9(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)6/21(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

6/21(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!⑤
広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~

<開催日時>  2017年6月21日(水)午後3時~5時半
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
立教大学 兼任講師 植村 祐嗣 氏(詳細はプロフィール参照)
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<開催趣旨>

地上波テレビの広告費は、ここ数年ほぼ横ばいに留まっている。

キー局の決算報告を見ても、フジテレビが過去5年連続で広告費を減少させているように、長年続いた右肩上がりの順風満帆な時代はもう期待できない。ましてや人口減少や民力の衰退が顕著な地方では、ローカル民放にとって今後の厳しい現実は避けて通れない。

いっぽうインターネット広告は、今も二桁増の成長を続けている。この勢いでいけば、2020年前後にはテレビ広告を抜く可能性が高い。

ところがここに来て、ネット広告見直しの動きが顕在化している。米英でのYouTubeからの大手企業の撤退、ターゲット広告の機能不全、フェイクニュース問題などだ。

放送と通信の関係強化が言われて久しいが、メディアの持続可能性を担保する広告の視点から見る両者の理想的な関係は、これまであまり議論されてこなかった。そこでセミナーでは、電通時代にキー局・ローカル局・BS局などの広告ビジネスのあり方に精通し、その後インターネット広告部門で新たな地平を切り拓くべく勤めてこられた植村祐嗣氏と、過去20年の広告市場の実態、今起きているネット広告の現実、そして今後求められる放送と通信の関係について議論する。

 

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

広告はメディアにつれ、メディアは世につれ。
人々のメディア接触時間が大きくデジタル端末やデジタル媒体にシフトした現在、もはや「マス媒体⇔デジタル媒体」や「マス広告⇔デジタル広告」という分類は無意味です。

デジタルが実現した新しい機能も、本質を見ればもともと存在していた概念や手法が、早く安く上手くできるようになっただけでもあり、デジタル媒体やデジタル広告を事業者として使いこなすには、消費者心理やコミュニケーションの本質への理解が伴いませんと、せっかくのテクノロジーの発展をまったく無意味・・・どころか逆効果に「活用」しかねません。

「広告媒体としてのメディアのあり方」を考察のベースにし、20年間を超えてきたデジタル広告の発展史を概観しながら、現在の私たちの立ち位置と、未来への不易流行を一緒に考えたいと思います。

 

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信をどう実現するのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放はどうなって行くのか。
*ケーブルテレビの役割はどうなっていくのか。

 

<講師プロフィール>

立教大学 兼任講師 植村 祐嗣 氏
1966年生まれ、1989年株式会社電通入社。TBS担当、ローカル局担当を経て2001年からBS-i(現BS-TBS)編成本部へ出向。2006年からデジタル広告、デジタル媒体を担当。モバイルメディア部長、インターネットメディア部長、デジタル・ビジネス局局長補を経て、2017年4月よりJIAA日本インタラクティブ広告協会に出向。2007年より立教大学社会学部「広告・PR論」兼任講師。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

セミナー『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』のご報告


5/12(金)に、セミナー『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、6/21(水)には、セミナー
『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

6/21(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)5/12(金)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

5/12(金)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!④
放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~

<開催日時>  2017年5月12日(金)午後3時~5時半
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
総務省 大臣官房審議官(放送行政担当) 吉田 眞人 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

総務省は「放送を巡る諸課題に関する検討会」で議論を進め、1つの区切りとなる報告を取りまとめようとしている。自民党の「放送法の改正に関する小委員会」も、NHKとローカル民放のあり方を中心に、“放送の未来”についての議論を進めている。

前提にはメディア環境の変化がある。

IP網を介した情報流通が盛んになり、特に若年層世代ではテレビを持たず、スマートデバイス中心となっている人が増えている。従来の地上波テレビのリアルタイム視聴が圧倒的だった状況は徐々に崩れ、録画再生や見逃しサービスなどでタイムシフト視聴する人が増えている。中にはテレビの放送を直接見ることはなく、ネットを介した映像情報の消費が中心という人も出てきている。

こうした状況に対応すべく、テレビ番組の同時送信をどう進めるかが検討されている。これに伴い、NHKのあり方をどう考えるかも議論になっている。またローカル民放はどうあるべきか、さらにCATVのあるべき姿についても再検討が行われようとしている。

メディアは社会の情報流通を支える重要なシステムである。ここをどう改善していくかは、日本社会の未来に大きな影響が及ぶ。そこで当セミナーでは、4月の佐藤勉衆議院議員のセミナーに続き、メディア行政のキーマンが“放送の現在”をどう位置づけ、“放送の未来”をどこに導こうとしているのかを聞き、併せて直面する諸問題を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

健全な民主主義の発展、国民生活の安心安全の確保、地域情報の提供、文化水準の向上などの重要な役割を、放送が継続的に担っていくためには何が必要なのか。インターネットの活用、4K8Kの推進、ローカル局の経営環境など、放送行政の主要な課題について、総務省で開催している「放送を巡る諸課題に関する検討会」、「放送コンテンツの製作・流通の促進等に関する検討委員会」での議論も踏まえながら、現状の整理を行いつつ、今後を展望する。

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信をどう実現するのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放はどうなって行くのか。
*ケーブルテレビの役割はどうなっていくのか。

<講師プロフィール>

総務省 大臣官房審議官(放送行政担当)  吉田 眞人 氏
1985年京都大学卒業、同年郵政省(当時)入省。 OECD代表部一等書記官、情報セキュリティ対策室長、電気通信事業紛争処理委員会事務局参事官、 放送政策課長、内閣官房副長官補室参事官(IT政策担当)、官房会計課長、情報通信国際戦略局参事官、 電気通信事業部長等を経て2015夏より現職(官房審議官(情報流通行政局担当))

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

セミナー『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』のご報告


4/10(月)に、セミナー『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約70名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、5/12(金)には、セミナー
『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

5/12(金)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)4/10(月)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

4/10(月)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!③
佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”

<開催日時>  2017年4月10日(月)午後2時~4時半(通常回と開始時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
衆議院議員 自民党国会対策委員長
「放送法の改正に関する小委員会」委員長 佐藤 勉 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

総務省は「放送を巡る諸課題に関する検討会」で議論を進め、1つの区切りとなる報告を取りまとめようとしている。自民党の「放送法の改正に関する小委員会」も、NHKとローカル民放のあり方を中心に、“放送の未来”についての議論を進めている。

前提にはメディア環境の変化がある。

IP網を介した情報流通が盛んになり、特に若年層世代ではテレビを持たず、スマートデバイス中心となっている人が増えている。従来の地上波テレビのリアルタイム視聴が圧倒的だった状況は徐々に崩れ、録画再生や見逃しサービスなどでタイムシフト視聴する人が増えている。中にはテレビの放送を直接見ることはなく、ネットを介した映像情報の消費が中心という人も出てきている。

こうした状況に対応すべく、テレビ番組の同時送信をどう進めるかが検討されている。これに伴い、NHKのあり方をどう考えるかも議論になっている。またローカル民放はどうあるべきか、さらにCATVのあるべき姿についても再検討が行われようとしている。

メディアは社会の情報流通を支える重要なシステムである。ここをどう改善していくかは、日本社会の未来に大きな影響が及ぶ。そこで当セミナーでは、そもそも政権政党のキーマンは、“放送の未来”をどう展望しているかを聞き、メディアの将来像と直近のホットイシューをどう考えたらよいのか議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信はどう実現していくのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放の存在意義はどうなっていくのか。
*CATVの将来像とはどんなものなのか。

<講師プロフィール>

衆議院議員 自民党国会対策委員長 「放送法の改正に関する小委員会」委員長 佐藤 勉 氏

1952年生まれ。34歳で県議会議員に初当選。3期務めた後、44歳で衆議院議員に初当選。
01年に厚生労働大臣政務官、02年に自由民主党国会対策副委員長、05年に自民党総務部会長、06年に衆議院総務委員長、08年に自民党副幹事長・国務大臣 国家公安委員会委員長・内閣府特命担当大臣(沖縄及び北方対策担当・防災担当)・総務大臣に就任。13年に自民党国会対策委員長となり、現在に至る。自民党「放送法の改正に関する小委員会」委員長も務める。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『ネット連携でTV局はどう進化する?』のご報告


3/15(水)に、セミナー『ネット連携でTV局はどう進化する?』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、4/10(月)には、セミナー
『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

4/10(月)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)3/15(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/15(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画

ネット連携でTV局はどう進化する?

<開催日時>  2017年3月15日(水)午後4時~7時(通常回と開始時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
HJホールディングス合同会社 hulu編成部長 高谷和男 氏

株式会社テレビ朝日 総合ビジネス局デジタル事業センター
アライアンス事業担当部長 大場洋士 氏

フジテレビ コンテンツ事業局 コンテンツデザイン部副部長
FOD事業執行責任者 野村和生 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

地上波テレビ各局は今、動画配信事業を次々と進化させ始めている。

日本テレビは2014年にテレビ番組の見逃しサービスにいち早く着手すると共に、Huluを買収し、無料の放送・無料配信・有料配信の3つのチャンネルで、コンテンツの価値最大化とビジネスの拡大を図ってきた。今年2月には、『銭形警部』で地上波テレビ放送・有料放送・有料配信の3メディアを連携させ、話題になったばかりである。

テレビ朝日はサイバーエージェントと共に、去年4月にAbemaTVを立ち上げ、アプリのダウンロード数を半年で1000万とし、ネット上のマスメディアを構築すべく邁進している。さらにKDDI株式会社とビデオパスにおける業務提携を行い、SVOD事業でも新たな展開を始め、地上波テレビ放送との連携効果を高めつつある。

フジテレビは2007年11月に、業界に先駆けて有料のテレビドラマ見逃し配信サービスに乗り出した。そして2016年8月には「FODプレミアム」を開始し、SVOD事業に本格参入した。従来のTVOD・SVOD・AVODと3つのウィンドウを整備し、さらに電子書籍やVR動画の配信などにも手を伸ばし、事業の最適化に挑戦している。

こうした先進的な取り組みから、各社はどんな知見を得たのか。今後10~20年でIP網の位置づけが高まる中、各社はどんな戦略をとろうとしているのか。少なくとも現状では、地上波テレビと動画配信事業でどんな連携効果が出始めているのか。

各局の現状と将来展望を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(100分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(70分)

議論は以下の方向を予定!

*日本テレビとHuluとの連携効果。
*テレビ朝日とAbemaTVとの連携効果、およびネット上のマスメディア構築の可能性。
*フジテレビとFODとの連携効果。TVOD・SVOD・ADVOD等での最適なウィンドウ戦略とは。
*4K8Kなどの高画質化に、動画配信事業はどう対応するのか。
*同時再送信の時代に、各社の動画配信事業はどう進化していくのか。
*今後“放送と通信の融合”が幸せな展開をするために必要な要件は何か。
*2020年代、2030年代にメディア状況はどう変わるか。

<講師プロフィール>

HJホールディングス合同会社 hulu編成部長 高谷和男 氏

1994年日本テレビ入社 制作局配属 SHOWbyショーバイ、マジカル頭脳パワーのクイズ番組 チームと歌の大辞テン、FUNなど音楽番組チームを兼任。
2009年 編成部(配信の黎明期を横目に) 2012年 制作局 今夜くらべてみました企画プロデュース(日テレ初のキャッチアップバラエティ) 2013年 開局60年特番MUSICDAY企画プロデュース。(嵐の音ゲーやニコ生裏チャンネルで、デジタル企画を実践)
2015年HJホールディングス出向。hulu初代編成部長。

株式会社テレビ朝日 総合ビジネス局デジタル事業センター アライアンス事業担当部長 大場洋士 氏

1974年生まれ。早稲田大学大学院を卒業後、1999年に全国朝日放送株式会社(現テレビ朝日) に入社し、技術局制作技術センターに配属、2003年メディア戦略室、2006年経営戦略室、 2011年KDDI株式会社出向、2013年コンテンツビジネス局、2014年総合ビジネス局デジタル 開発部を経て、2015年総合ビジネス局デジタル事業センターオンライン事業担当部長、 2016年に現職。

フジテレビ コンテンツ事業局 コンテンツデザイン部副部長 FOD事業執行責任者 野村和生 氏

1974年北海道札幌市生まれ。1997年NTTドコモに入社。ワンセグなどの新規事業企画・開発を担当した。 2005年フジテレビ入社。モバイルサイトプロデューサー、CS放送スポーツ編成、ゲームプロデューサーを経て、2012年からFODの事業執行責任者として現在に至る。オリジナル番組「めちゃ×2ユルんでるッ!」「めちゃ×2タメしてるッ!」「ラブホの上野さん」「360°まる見え!VRアイドル水泳大会」「スナック幸子」「劇団ひとりの編集長お願いします。」「Geroの恋するコミックナイト」「マンガは世界を救う」のプロデューサーも務めている。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性』のご報告


3/1(水)に、セミナー『権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約30名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/15(水)には、セミナー
『ネット連携でTV局はどう進化する?』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/15(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)3/1(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/1(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!② 

権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性

<開催日時>  2017年3月1日(水)午後3時~5時40分
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
日本音楽事業者協会 専務理事
元 よしもとファンダンゴ代表取締役社長 中井秀範 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<受講料>
法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方(一般参加の方)は、1名につき2万円。


<開催趣旨>

2006年の竹中平蔵総務相(当時)私的懇談会での論議を受け、08年にフジテレビやNHKが有料のVODサービスを始めた。以後、放送局による様々なネット動画の取り組みが展開され、14年1月の日本テレビ「見逃しサービス」、15年10月スタートのTVerへとつながった。そして今や『逃げ恥』の見逃しが1000万回視聴されたように、重要な活動になりつつある。

さらに2019年からテレビ番組の同時再送信を始めるべく、議論も進んでいる。現実にはビジネスとしてどう持続可能なものに洗練させるか、課題も多い。そもそも全番組をネット配信するには、権利処理や制作体制など、克服するべき課題が残る。しかも動画配信でどうマネタイズするかは、最も悩ましいテーマである。

ローカル民放の現実を見れば、人員が足りない、ノウハウがない、そもそも配信できる独自番組が少ないなど、キー局以上に壁が厚いと感じている関係者も多い。

吉本興業時代から放送番組の制作と共に、ネット動画展開などにも取り組み、今は日本音楽事業者協会の専務理事として、こうした問題にかかわっている中井秀範氏は、現状のテレビ局の課題を痛感し、ネット動画事業進展の条件を整備すべきと考えている。氏の経験と知見から、事業展開での課題を聞き、どう次世代を切り開いていくべきか等を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:中井秀範氏によるプレゼン】(75分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(75分)

議論は以下の方向を予定!

*HUT下落とタイムシフト視聴増の現実を権利者側はどう受け止めているのか。
*80数年間、吉本興業が経験した新旧メディアの軋轢から得られる教訓とは何か。
*プロダクションとしてネット対応等を実際に行い、どんな課題や可能性を感じたのか。
*これまでのテレビ局のネット対応ぶりには、どんな課題や可能性を感じているのか。
*今後“放送と通信の融合”が幸せな展開をするために必要な要件は何か。
*テレビ番組の二次利用の効果的な展開はどんなものか。
*2020年代、2030年代にメディア状況はどう変わるか。

<講師プロフィール>

日本音楽事業者協会 専務理事 / 元 よしもとファンダンゴ代表取締役社長 中井秀範 氏

1958年10月22日、富山県高岡市生まれ。
1981年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業。
同年、吉本興業株式会社入社。入社後、桂三枝、桂文珍、明石家さんま、ダウンタウン等のマネージャーを歴任。その傍ら、テレビ番組、舞台のプロデュースを担当。心斎橋筋2丁目劇場の創立、吉本新喜劇プロジェクトにも参加。
2006年、吉本興業㈱ 制作営業統括本部 執行役員 権利開発センター長
/㈱ファンダンゴ 取締役 就任
2007年、㈱よしもとファンダンゴ 代表取締役社長 就任
2015年、吉本興業株式会社 退社
同年6月、一般社団法人 日本音楽事業者協会 専務理事 就任/一般社団法人 映像コンテンツ権利処理機構 理事/
相愛大学 音楽学部 非常勤講師

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『テレビ局からネットベンチャーへ ~見えてきたメディアの未来~』のご報告


1/18(水)に、セミナー『テレビ局からネットベンチャーへ ~見えてきたメディアの未来~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/1(水)には、セミナー
『権利者側から見るネット動画展開の課題と可能性』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/1(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)1/18(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

1/18(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!①
 
テレビ局からネットベンチャーへ ~見えてきたメディアの未来~

<開催日時>  2017年1月18日(水)午後3時~5時30分
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
株式会社アブリオ 代表取締役社長
C Channel株式会社 取締役 CCO 三枝 孝臣 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

テレビ業界は、右肩下がりの状況が目立ち始めている。
“リアルタイム視聴率の低下”“広告収入の減少”“タイムシフト視聴の増加”などだ。

一方ネット動画の世界では、威勢の良い数字が飛び交う。
4月に始まったAbemaTVでは、アプリのDL数が1000万を突破した。
サービス開始1年となっ
たLINE LIVEは、総配信時間がまもなく12年分となる。
そして今年急伸したC Channelも、月
間再生数が2億6千万を超えた。
いずれも着実にマスメディアに成長しつつある。

こうしたテレビ放送の後退とネット動画の躍進の時代に、テレビ局からネットベンチャーに転身した三枝孝臣氏は、現状のテレビの課題を痛感し、ネット動画事業の可能性を確信したという。
氏の経験から、テレビの課題、新メディアの躍進ぶりを聞き、次世代のメディアはどうなっていくのかを議論する。

<セミナーの概要>

【前半:三枝孝臣氏によるプレゼン】(75分)

【後半:議論】(75分)

議論は以下の方向を予定!

*なぜHUTは下落してきたのか。今後も下落は続くのか。どの程度落ちるのか。
*若年層のテレビ離れに対策はあるか。
*タイムシフト視聴増にテレビ局はどう対応すべきか。広告営業のあり方は変わるか。
*ネット動画サービスの隆盛は本物か。
*今後も伸びるサービス、失速するサービスは。明暗はどこで別れるか。
*2020年代、2030年代にメディア状況はどう変わるか。

<講師プロフィール>

株式会社アブリオ 代表取締役社長 / C Channel株式会社 取締役 CCO 三枝 孝臣 氏

1966年東京生まれ。1989年慶應義塾大学経済学部卒業後、「今夜は最高!」に憧れテレビマンを目指し、日本テレビ放送網に入社入社二年目で深夜番組「DAISUKI!」を企画。そのヒットを皮切りに、バラエティ「夜もヒッパレ」「さんまSMAP」ドラマ「平成夫婦茶碗」「明日があるさ」「東京ワンダーホテル」情報番組「スッキリ」「シューイチ」「ZIP!」などの企画、演出、プロデューサーを担当。携わった番組は100を超える。2014年「Hulu」制作部長、インターネット事業担当部次長としてインターネット事業を推進。2015年に独立。新たにメディアデザイン事業会社、株式会社アブリオを設立。同時に元LINE株式会社社長森川亮とともにC Channel株式会社を創業、取締役に就任。C CHANNELは女性のための動画マガジン。F1層を中心に新しいメディアとして注目を集め、現在月間再生数2億6千万再生を超え、アジア6カ国に進出。またアブリオ代表としてISETANとのコンテンツキュレーション事業、富士ゼロックスとのコンテンツコミュニケーション事業などをローンチ。他にオレンジアンドパートナーズ顧問、ハウフルス取締役としても様々なコンテンツ事業を行っている。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『キー局の編成戦略2016』のご報告


12/14(水)に、セミナー『キー局の編成戦略2016』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、1/18(水)には、セミナー
テレビ局からネットベンチャーへ~見えてきたメディアの未来~
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

1/18(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)12/14(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

12/14(水)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

キー局の編成戦略2016

<開催日時>  2016年12月14日(水)午後5時~7時30分(通常回と時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
日本テレビ 編成局編成部長 福士 睦 氏

TBSテレビ 編成局編成部長 菊野 浩樹 氏

フジテレビ 編成局局次長兼編成部長 宮道 治朗 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

リアルタイム視聴の減少が続いている。
原因は、録画再生などタイムシフト視聴が増えていること、そしてスマホなどネット上でのコミュニケーションに没頭する人が増え、ネット上のコンテンツ消費が盛んになっていること。

これらへの対応が、テレビ局により数年前から始まっている。
基本はより見られるための番組開発や編成戦略。
リアルタイム視聴を促すための、ソーシャルメディアやデータ放送の活用もある。
番組の見逃しサービスにも着手し、放送への回帰促進や広告収入増の挑戦も始まっている。
SVOD事業などネット展開でも放送との連動効果を探り始めている。
さらに番組の同時再送信議論も始まり、放送を起点とした取り組みは次々と進化を迫られている。

これら全ての司令塔的役割が今の編成に求められている。
複雑かつ急速に変化する時代に、各局
編成担当者は時代をどう認識し、どんな手を打とうとしているのかに迫る。

 

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(20分×3=60分)

※各局共通
・番組開発/編成戦略
・リアルタイム視聴促進のための施策
・番組見逃しサービスの位置づけと可能性
・SVODなどネット展開と放送の関係
・同時再送信に向けて

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(80分)

議論は以下の方向を予定!

*番組開発/編成戦略の課題と可能性
*タイムシフト視聴率による番組/編成への影響
*SNS/データ放送/ハイブリッドキャストなどのリアルタイム視聴促進効果
*番組見逃しサービスの可能性と課題
*番組を起点としたネット展開と放送の関係は今後どうなるのか?
*同時再送信時代の編成戦略
*2020~30年代にテレビ局はどう進化しているのか?

【御礼】セミナー『“今そこにある危機”への対応』のご報告


11/8(火)に、セミナー『“今そこにある危機”への対応』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、12/14(水)には、セミナー『キー局の編成戦略2016』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

12/14(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)11/8(火)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

11/8(火)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

“今そこにある危機”への対応

<開催日時>  2016年11月8日(火)午後4時~7時(通常回と時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
ビデオリサーチ社 テレビ事業部テレビ調査部長 橋本 和彦 氏

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏

インテージ社 MCA事業本部 クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏

日本テレビ 日テレラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

リアルタイム視聴の減少が続き、テレビ局に危機が迫っている。
大きな原因は、録画再生などタイムシフト視聴が増えていることと、スマホなどネット上でのコミュニケーションに没頭する人が増え、コンテンツ消費が盛んになっていること。これらに対応すべく、新たな調査が始まり、テレビ局に新たなセクションが設置されている。

10月から始まったビデオリサーチ社の「録画再生視聴率調査」
電通総研が去年から始めている「スマホの利用実態調査」
ここ数年でインテージ社が充実させてきた「シングルソースパネル調査」
そして今年夏に日本テレビに設けられた「メディア・ラボ」だ。

こうした新たな動きで、何が認識され、危機への対応としてどんな施策が可能なのか。
各社の担当者のプレゼンと議論から、次のテレビの活路を展望する。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(100分)

ビデオリサーチ社 テレビ事業部 テレビ調査部長 橋本 和彦 氏

「録画再生視聴率スタート」
2016年10月3日から、関東地区の視聴率調査の設計を変更しました。900世帯に拡大し、その中でタイムシフト視聴の測定を実施します。

ビデオリサーチは、生活者(視聴者)の多様化、デジタル化(各種テレビ視聴デバイスの普及)による視聴形態の変化といった現象から生じている〝テレビ視聴の分散化〟に対応し、視聴者の実態を詳細に捉え、市場を反映させたメディアデータとして共通にご利用いただくために、そして、テレビメディアの価値を正しく示すために、今後の視聴率のあり方の検討を進めていきます。
その過程で、冒頭に示しました関東地区視聴率調査の設計変更を実施していきます。スタートした新視聴率調査の中から見えてくるテレビメディアの価値や、これからの課題を、視聴率調査担当者の目線で、新たな実際のデータもご紹介しながらお伝えしていきたいと思います。また、関東地区以外についても、現在の実行計画案をご紹介させていただきます。

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏

「テレビ再考」
いわゆる“若者のテレビ離れ”には、要素として「テレビ受像機離れ」と「テレビ視聴時間の減少」がある。地デジ化を2011年に済ませ、完全リプレースを終えたかに見えるテレビ視聴環境。結果として一世帯あたりテレビ台数が減少した。一方、スマホやタブレットが急速な勢いで普及した。
若者はどのデバイスで何を見ているのか?スマホは万能なデバイスなのか?“お茶の間”と言われたリビングルームでのテレビ視聴の復権はあるのか?
テレビ周辺の現状を再確認するとともに、テレビの潜在価値を高めるための議論を皆様とディスカッションできればと思います。

インテージ社 MCA事業本部(Media,Communications & Analytics)クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏

「ターゲティングの時代」
インテージ・シングルソースパネル〈略称:i-SSP(アイエスエスピー)〉はインテージが保有する消費者パネルからTVとWEBの接触ログを収集している調査パネルである。このパネルデータを活用することにより、「どんな人が、なにを購入し、テレビやWEBはなにに、どのくらい接触したか」を生々しく描き出すことが可能となる。

本セミナーでは、「テレビ離れ」とも叫ばれている中、「日本国民は本当にテレビから離れていってしまっているのか?離れたとしたらどこにいってしまったのか?スマホの動画視聴が盛り上がっているがなにを観ているのか?」といったテーマについて、i-SSPのログデータから紐解いてみたいと思います。また、「ターゲティング」という切り口が普及することでテレビや番組コンテンツの価値評価も新しく生まれ変わるのでは、といった可能性にもチャレンジしてみたいと思います。

日本テレビ 編成局メディア・ラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏

「テレビ離れを制作者の視点から考える」
『昔のテレビは面白かった』と言われることがある。コンプライアンスが厳しくなったから?など、制約が多くなったからテレビは面白くなくなったのか? あまり切り込むことのなかったその視点からテレビの今と未来を語ります。併せて今年から設置した日テレのメディア・ラボの機能についても説明します。 

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(70分)

議論は以下の方向を予定!

*録画再生視聴率で、テレビのビジネスはどう変わるのか?
*「ターゲティング」はどう有効になるのか?
*スマデバの台頭に、テレビ局はどう対応すべきなのか?
*テレビ局の番組制作や営業の仕方はどう変わりうるのか?
*2020年代、テレビの見方はどう変わっているのか?

<講師プロフィール>

ビデオリサーチ社 テレビ事業部 テレビ調査部長 橋本 和彦 氏
1992年4月 株式会社ビデオリサーチ入社。調査実務、分析、各メディアに関する自主調査の企画実施を担当。2007年から、放送のデジタル化、生活者のデジタル化におけるテレビメディアデータの整備・開発に従事し、タイムシフト視聴測定の開発を担当。2013年4月から現職となり、全国のテレビ視聴率調査の実務を統括。昨年12月、ビデオリサーチのプライベートイベント「VRフォーラム」にて、「これからの視聴率」を発表。現在は、「これからの視聴率」の計画実行を担当。

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏
1959 年生まれ。1982 年大阪大学経済学部卒業 同年電通入社。 テレビスポット局担、業推を経てプランニングシステム開発・メディアプランナー育成 などに従事。 2000 年メディア・マーケティング局マーケティング部長。 2002 年メディア・コンテンツ計画局開発部長。 2007 年メディア・マーケティング局メディアイノベーション研究部長。 その後コミュニケーション・デザイン・センター、電通総研、MC プランニング局次長 を経て 2010 年 10 月から現職。 主に情報通信関連分野について、ビジネス・オーディエンス・テクノロジー視点から研 究開発を行う。
※総務省 「放送を巡る諸課題に関する検討会」構成員 放送批評懇談会 企画事業委員会 委員
※書籍 「ネオ・デジタルネイティブの誕生~日本独自の進化を遂げるネット世代~」2010 年 3月(共著:ダイヤモンド社)/「情報メディア白書 2016」2016 年 2 月(共著:ダイヤモンド社)

インテージ社 MCA事業本部(Media,Communications & Analytics)クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏
1992年(株)電通リサーチ入社。一貫して、電通が実施・運営するシングルソースのオリジナル生活者総合調査を担当し、コミュニケーション・プランニングにおけるデータ活用に従事してきた。楽天株式会社を経て、2013年3月よりインテージへ。購買履歴とテレビとWebのメディア接触履歴を同一のパネルから収集する「i-SSP」を中心としたコミュニケーション領域のサービス開発を担当する。趣味は落語鑑賞。

日本テレビ 編成局 メディア・ラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏
昭和31年9月30日静岡県静岡市生まれ(59歳)。
1979年3月一橋大学社会学部卒。同年4月日本テレビ放送網入社。主にバラエティー番組の演出・プロデューサーを担当。「進め!電波少年」ではTプロデューサー・T部長として出演し話題になる。
このほかの演出・プロデュース番組:「天才たけしの元気が出るテレビ」「とんねるずの生ダラ」「雷波少年」「ウッチャンナンチャンのウリナリ!」「CS電波少年的放送局」「第2日本テレビ」「間寛平アースマラソン」「岡本太郎『明日の神話』修復プロジェクト」「NHK×日テレ60番勝負」など多数。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。 

【御礼】セミナー『全録がテレビをこう変える!』のご報告


9/27(火)に、セミナー『全録がテレビをこう変える!』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、11/8(火)には、セミナー『“今そこにある危機”への対応』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

11/8(火)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)9/27(火)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

9/27(火)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

全録がテレビをこう変える!

<開催日時>  2016年9月27日(火)午後2時~5時(通常回と時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
東芝映像ソリューション株式会社 VSクラウド&サービス推進室 片岡秀夫 室長

株式会社PTP 代表取締役 有吉昌康 社長

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<受講料>
法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方(一般参加の方)は、1名につき2万円。


<開催趣旨>

全録を活用すると、こんなことができるようになる。
・視聴者は、過去の番組もオンデマンドかつピンポイントに視聴できる。
・リアルタイム視聴・録画予約再生・全録再生の違いから、番組改善のヒントが得られる。
・スポンサーは、他社のCM出稿状況が即座に把握でき、自社戦略の見直しが容易になる。
・地域局は、エリア内他局がローカルCMをどう放送しているか簡単に把握できるようになる。

地上波テレビの視聴率低下が顕著になっている。生活者の録画再生やインターネット接触が増え、リアルタイム視聴が減っているからだ。特に番組ジャンルによっては録画再生がリアルタイム視聴と同じくらい見られる状況もある。

この状況をさらに促進しようとしているのが全録機だ。
ただし全録機には、上記のような一面もあり、視聴者はテレビ番組をより“便利に”“深く”“自由に”視聴できるようになる。テレビ局は番組制作や営業の改善に活用できる。そしてスポンサーは、より効果的なマーケティングを実現できるようなるのである。

全録機はどんな条件が整うとブレークし始めるのか。その時、生活者のテレビ利用をどう変えるのか。さらに業界関係者のビジネスにどんな影響を及ぼし得るのかを議論する。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(90分)

東芝映像ソリューション株式会社 VSクラウド&サービス推進室 片岡秀夫 室長

前半では、レグザの全録機能「タイムシフトマシン」でどのようなことが可能か紹介すると共に、利用者からの反響を紹介します。全録は利用者にとって、あらかじめ見る番組を調べてから録画予約するというような目的視聴ではなく、チャンネル切換が過去にまで遡れるようになった感覚で使われるリアルタイム視聴に近い側面があります。

後半は、ユーザが録画予約した場合と全録の場合とで、視聴される番組ジャンルやシーンにどのような違いがあるのか、リアルタイム視聴との関係もまじえてグラフを用いた紹介をします。あわせて、約30万サンプルのシングルソースデータだから実現できる、TimeOn 視聴ログによる他の分析事例もご紹介します。番組制作者やテレビ局にとって、どんな利点があるかを説明します。

株式会社PTP 代表取締役 有吉昌康 社長

PTPはテレビを1週間全録ができるHDDレコーダー「SPIDER」を開発。番組内のトピックやCMまでキーワードで自由自在に検索できるサービスを伴った”SPIDER PRO”として2007年に法人向けに発売した。
これは日本国内で初めてテレビを詳細に検索できるようにしたイノベーションであり、企業や官公庁の広報部門や広告代理店に普及した。一方で業界のプロや熱心なファンの間では、一般家庭用SPIDERの発売を待つ声も多いが、いまだ発売には至っていない。そのために欠かせないイノベーションを実現する必要があったからである。
それは何なのか。それは、放送業界初のサービスとなるが、広告主にとってはマーケティングのROIの向上へ、放送局にとっても、テレビの媒体価値が上がることにつながる

 

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(80分)

議論は以下の方向を予定!

*全録機はこれまでなぜあまり普及しなかったのか。ブレークの条件は?いつ頃、実現するのか?
*視聴者のテレビの見方はどう変わるのか?
*CM飛ばしなど、テレビ局のビジネスにはどんな影響があるのか?
*番組制作や営業の仕方はどう変わりうるのか?
*スポンサーにはどんなメリットが生まれるのか?
*2020年代、テレビの見方はどう変わっているのか?

<講師プロフィール>

東芝映像ソリューション株式会社 VSクラウド&サービス推進室 片岡秀夫 室長

1963年 東京都新宿区生まれ。1987年 早稲田大学 教育学部 教育心理学専修を卒業し株式会社東芝に入社。広告部でテレビスポット発注、視聴率分析、ラジオCM制作、ビデオデッキ「ARENA」のメディア計画、市場調査、広告制作を担当。toshiba.co.jp 立上げの後、DVD規格立上げで同部門に異動。DVD wweb 立上げやオーサリングツール開発支援、デモディスク企画・開発、DVD制作受注業務の後、世界初の HDD & DVD レコーダーの企画、ネットサービス立上げを経て、現業の TimeOn 「みるコレ」サービス、視聴ログ部門を統括。

株式会社PTP 代表取締役 有吉昌康 社長

1990年野村総合研究所入社。経営、マーケティングに関わるコンサルティング業務に携わる。2000年、国内企業、官公庁、地方自治体などの広報部門のデファクト・スタンダードなツールになっている「SPIDER PRO」を開発・販売する株式会社PTPを創業。以来、代表取締役就任を務める。 一橋大学商学部、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院卒業。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。 

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