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<セミナー最新情報>

 

11/12(木)開催
次世代メディア研究所2020年セミナー
コロナを機にテレビ局はどこへ?~日テレとTBSの新戦略~ 

<開催日時>  2020年11月12日(木) 16時30分~18時45分
 <会  場> 株式会社ネオマーケティング セミナールーム(渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル)
(JR・地下鉄・私鉄渋谷駅から徒歩7分)【ZOOMによるリモート参加も可】
 <パネリスト> 日本テレビ 編成戦略局 岡部 智洋 局長
TBS 総合編成本部 編成局  瀬戸口 克陽 局長
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木 祐司

 

 

<開催趣旨>

コロナの影響を受け、地上波テレビに変化が生まれている。

昼間や夜10時以降のHUTが低下し、広告収入も減少している。この厳しい状況に対して日本テレビは、コアターゲット重視の放送で広告収入の維持に努めている。さらに地上波に限定せずに他メディアや他業種への展開も、総合的戦略的に行っている。

一方TBSも、好調なドラマを中心にテレビの賑わい維持を図っている。また経営方針として、バラエティや報道・情報番組も、ファミリーコアを前提にテコ入れを進めている。さらに放送以外の展開も、放送との連動の中で積極展開を始めている。

セミナーでは、両局がコロナ以後をどう認識し、次の一手をどう考えているかを披露して頂く。そしてテレビが抱える諸課題に対して、どんな対応があり得るかを議論する。
これらはキー局のみに限らず、系列局が直面する課題解決のヒントになるはずである。

 

 

<セミナーの概要>

【 プレゼン 】 (約60分)
【 Q&A と 議論  】 (約80分)

 

 

<受講料>

法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方(一般参加の方)は、以下の通り。
【会場参加】1名につき2万円。
【リモート参加】1名につき1万5千円。 
(税別)

 

※コロナ対策として、ZOOMによるリモート参加も可能としています。
当日時間に余裕のない方、地方からの参加を希望される方は、とても便利です。
配布資料もPDFにてお送りさせて頂きます。

 

なお会場参加をご希望される方へのお知らせです。

コロナ対策のために、定員を半分程度(30名以内)に限らせて頂きます。
先着順となりますので、ZOOM参加を活用するなど、ご配慮ください。

さらに会場参加者はマスク着用と、入場時に体温測定をさせて頂きます。
平熱より高い方は、申し訳ありませんが、入場をお断りする場合があります。その場合、参加費はお返しします。

 

 

セミナーへの参加をご希望の方は、「セミナー申込」ページよりお申込をお願い致します。

 

 

 

※上記セミナーと並行して開催している当研究所のオンラインフォーラムにつきましては、
「オンラインフォーラム」ページをご参照お願い致します。

 

 

 

<料金体系>

法人会員、一般参加の2種類の料金体系がございます。

【法人会員について】
年間10回開催されるセミナーについて、セミナー受講し放題の年間会員。
※契約期間は入会月より 1年間となります。

料金は、参加可能な人数ごとに以下の区分をしています。
一般参加と比べ、非常にお得なプランとなっています。

法人会員のお申込につきましては、以下の料金となります。

参加可能人数 年会費 1名/セミナーあたりの料金
1名 年額 12万円 1名あたり12,000円
2名まで 年額 19.8万円 1名あたり9,900円
3名まで 年額 26万円 1名あたり8,667円
4名まで 年額 32万円 1名あたり8,000円
5名~8名 年額 39.8万円 1名あたり4,975円※8名として計算

※金額は消費税別。
※参加人数の次回持ち越しはできませんのでご了承ください。

法人会員に関するお申し込み・お問い合わせについては、お問い合わせフォームよりご連絡をお願い致します。

 

【一般参加について】
個別のセミナーごとに参加いただく形式。
1セミナーにつき、1名あたり20,000円。
(リモート参加の場合、1名あたり15,000円)

※金額は消費税別。


<年間スケジュール>

次世代メディア研究所では、
2015年3月6日に、セミナー開設記念シンポジウム『どの局も直ぐ着手できる放送外収入 ~ローカル民放の増収作戦2015~』を開催するほか、
年間10回、メディアに関するセミナーを開催します。

これまでの開催スケジュールは以下の通りです。

日程 セミナータイトル
2015年3月 どの局も直ぐ着手できる放送外収入~ローカル民放の増収作戦2015~
3月 放送90周年記念 ラジオから考える放送の近未来
5月 民放キー5局の生き残り戦略2015
7月 テレビの価値はこう上げる!~3調査会社の作戦~
8月 スマホに向かう若年層~テレビに次の一手はあるか?~
9月 マスコミ不祥事はなぜ続く?~リスク回避のABC~
11月 広告市場 最前線~日本にどう波及するか?~
12月 トータルリーチ~テレビの価値はどう上がるのか?~
2016年1月 10年後のテレビ~3有識者の新春大予言~
2月 4K8Kはピンチか?チャンスか?~総務省鈴木課長とテッテイ討論!~
3月 映像配信ビジネス最前線~次世代の勝者は誰だ?~
4月 変わるTVマーケティング
5月 地域局の動画配信2016
6月 タイムシフト時代のTVドラマの行方
8月 有料放送の生き残り戦略2016
9月 全録がテレビをこう変える!
11月 “今そこにある危機”への対応
12月 キー局の編成戦略2016
2017年1月 テレビ局からネットベンチャーへ~見えてきたメディアの未来~
3月 権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性
3月 ネット連携でTV局はどう進化する?
4月 佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”
5月 放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~
6月 広告はメディアを乗り越える?~新聞→TV→ネット、そして・・・~
8月 地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~
10月 TVリブート~鍵は“ネット連携”&“エリアマーケティング”
12月 映像メディアの未来~電通・奥律哉氏と語る今後5年~
2018年2月 技術からみた“放送・通信融合の未来”
2月 ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ!~情報爆発時代の傑出法~
3月 PPJ(パラビ)開始で何が変わるのか
4月 O2O2Oが拓くメディア・流通・広告主の次
5月 メディア指標はどう進化するのか?
6月 元Google合同会社 執行役員が見る 映像ビジネスの現在・過去・未来
6月 データドリブンを実現するテレビ~PTPの挑戦~
7月 プロからみたテレビ局の決算書~放送局の常識は会計学の非常識?~
9月 キー局のビジネス戦略~“広告外収入”増の最適解~
10月 ネットフリックス3年の衝撃 アベマTV2年の破壊力
10月 テレビ局が知らないスポンサーの本音
11月 “放送の未来像”にどう向き合っていくのか?~総務省奈良審議官との徹底討論~
2019年4月 ここまで来た“視聴データ”の活用法~属性や購買データでテレビCMの価値は向上する~
5月 電通×博報堂DYメディアパートナーズ~視聴データ戦国時代の代理店戦略~
5月 視聴データ新時代へのビデオリサーチ新戦略~“データ×メディア”で視聴率はどう進化する?~
6月 データ駆動社会における放送政策の課題
6月 電通グループが目指す未来~データとテクノロジーで実現したいこと~
7月 特定データvs非特定データ~長所・短所から考える視聴データの未来~
8月 位置データでテレビは甦る!?~CMのCVを説明できる時代へ~
9月 ASSの挑戦~今後の広告取引を展望する~
11月 視聴データ×宣伝でヒット番組は創れる~テレビ局による勝利の方程式~
2020年1月 2050年のメディア~放送業界に破壊的縮小はくるか?~
2月 ライブアニメ・UGCが拓く 既存メディアとの新たな世界
8月 コロナ禍で広告市場はどう変わる
8月 コロナ禍と地方局の生存戦略
9月 視聴データ4社の最新兵器~これでTV局の増収も不可能じゃない~

 

 

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