セミナー『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』のご報告


6/21(水)に、セミナー『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、8/9(水)には、セミナー
『地域局の動画配信2017~勝利の方程式は何か?~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

8/9(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)6/21(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

6/21(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!⑤
広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~

<開催日時>  2017年6月21日(水)午後3時~5時半
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
立教大学 兼任講師 植村 祐嗣 氏(詳細はプロフィール参照)
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<開催趣旨>

地上波テレビの広告費は、ここ数年ほぼ横ばいに留まっている。

キー局の決算報告を見ても、フジテレビが過去5年連続で広告費を減少させているように、長年続いた右肩上がりの順風満帆な時代はもう期待できない。ましてや人口減少や民力の衰退が顕著な地方では、ローカル民放にとって今後の厳しい現実は避けて通れない。

いっぽうインターネット広告は、今も二桁増の成長を続けている。この勢いでいけば、2020年前後にはテレビ広告を抜く可能性が高い。

ところがここに来て、ネット広告見直しの動きが顕在化している。米英でのYouTubeからの大手企業の撤退、ターゲット広告の機能不全、フェイクニュース問題などだ。

放送と通信の関係強化が言われて久しいが、メディアの持続可能性を担保する広告の視点から見る両者の理想的な関係は、これまであまり議論されてこなかった。そこでセミナーでは、電通時代にキー局・ローカル局・BS局などの広告ビジネスのあり方に精通し、その後インターネット広告部門で新たな地平を切り拓くべく勤めてこられた植村祐嗣氏と、過去20年の広告市場の実態、今起きているネット広告の現実、そして今後求められる放送と通信の関係について議論する。

 

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

広告はメディアにつれ、メディアは世につれ。
人々のメディア接触時間が大きくデジタル端末やデジタル媒体にシフトした現在、もはや「マス媒体⇔デジタル媒体」や「マス広告⇔デジタル広告」という分類は無意味です。

デジタルが実現した新しい機能も、本質を見ればもともと存在していた概念や手法が、早く安く上手くできるようになっただけでもあり、デジタル媒体やデジタル広告を事業者として使いこなすには、消費者心理やコミュニケーションの本質への理解が伴いませんと、せっかくのテクノロジーの発展をまったく無意味・・・どころか逆効果に「活用」しかねません。

「広告媒体としてのメディアのあり方」を考察のベースにし、20年間を超えてきたデジタル広告の発展史を概観しながら、現在の私たちの立ち位置と、未来への不易流行を一緒に考えたいと思います。

 

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信をどう実現するのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放はどうなって行くのか。
*ケーブルテレビの役割はどうなっていくのか。

 

<講師プロフィール>

立教大学 兼任講師 植村 祐嗣 氏
1966年生まれ、1989年株式会社電通入社。TBS担当、ローカル局担当を経て2001年からBS-i(現BS-TBS)編成本部へ出向。2006年からデジタル広告、デジタル媒体を担当。モバイルメディア部長、インターネットメディア部長、デジタル・ビジネス局局長補を経て、2017年4月よりJIAA日本インタラクティブ広告協会に出向。2007年より立教大学社会学部「広告・PR論」兼任講師。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

セミナー『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』のご報告


5/12(金)に、セミナー『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、6/21(水)には、セミナー
『広告はメディアを乗り越える!?~新聞→TV→ネット、そして・・・~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

6/21(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)5/12(金)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

5/12(金)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!④
放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~

<開催日時>  2017年5月12日(金)午後3時~5時半
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
総務省 大臣官房審議官(放送行政担当) 吉田 眞人 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

総務省は「放送を巡る諸課題に関する検討会」で議論を進め、1つの区切りとなる報告を取りまとめようとしている。自民党の「放送法の改正に関する小委員会」も、NHKとローカル民放のあり方を中心に、“放送の未来”についての議論を進めている。

前提にはメディア環境の変化がある。

IP網を介した情報流通が盛んになり、特に若年層世代ではテレビを持たず、スマートデバイス中心となっている人が増えている。従来の地上波テレビのリアルタイム視聴が圧倒的だった状況は徐々に崩れ、録画再生や見逃しサービスなどでタイムシフト視聴する人が増えている。中にはテレビの放送を直接見ることはなく、ネットを介した映像情報の消費が中心という人も出てきている。

こうした状況に対応すべく、テレビ番組の同時送信をどう進めるかが検討されている。これに伴い、NHKのあり方をどう考えるかも議論になっている。またローカル民放はどうあるべきか、さらにCATVのあるべき姿についても再検討が行われようとしている。

メディアは社会の情報流通を支える重要なシステムである。ここをどう改善していくかは、日本社会の未来に大きな影響が及ぶ。そこで当セミナーでは、4月の佐藤勉衆議院議員のセミナーに続き、メディア行政のキーマンが“放送の現在”をどう位置づけ、“放送の未来”をどこに導こうとしているのかを聞き、併せて直面する諸問題を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

健全な民主主義の発展、国民生活の安心安全の確保、地域情報の提供、文化水準の向上などの重要な役割を、放送が継続的に担っていくためには何が必要なのか。インターネットの活用、4K8Kの推進、ローカル局の経営環境など、放送行政の主要な課題について、総務省で開催している「放送を巡る諸課題に関する検討会」、「放送コンテンツの製作・流通の促進等に関する検討委員会」での議論も踏まえながら、現状の整理を行いつつ、今後を展望する。

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信をどう実現するのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放はどうなって行くのか。
*ケーブルテレビの役割はどうなっていくのか。

<講師プロフィール>

総務省 大臣官房審議官(放送行政担当)  吉田 眞人 氏
1985年京都大学卒業、同年郵政省(当時)入省。 OECD代表部一等書記官、情報セキュリティ対策室長、電気通信事業紛争処理委員会事務局参事官、 放送政策課長、内閣官房副長官補室参事官(IT政策担当)、官房会計課長、情報通信国際戦略局参事官、 電気通信事業部長等を経て2015夏より現職(官房審議官(情報流通行政局担当))

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

セミナー『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』のご報告


4/10(月)に、セミナー『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約70名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、5/12(金)には、セミナー
『放送行政の課題と展望~吉田審議官と議論するメディアの未来~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

5/12(金)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)4/10(月)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

4/10(月)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!③
佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”

<開催日時>  2017年4月10日(月)午後2時~4時半(通常回と開始時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
衆議院議員 自民党国会対策委員長
「放送法の改正に関する小委員会」委員長 佐藤 勉 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

総務省は「放送を巡る諸課題に関する検討会」で議論を進め、1つの区切りとなる報告を取りまとめようとしている。自民党の「放送法の改正に関する小委員会」も、NHKとローカル民放のあり方を中心に、“放送の未来”についての議論を進めている。

前提にはメディア環境の変化がある。

IP網を介した情報流通が盛んになり、特に若年層世代ではテレビを持たず、スマートデバイス中心となっている人が増えている。従来の地上波テレビのリアルタイム視聴が圧倒的だった状況は徐々に崩れ、録画再生や見逃しサービスなどでタイムシフト視聴する人が増えている。中にはテレビの放送を直接見ることはなく、ネットを介した映像情報の消費が中心という人も出てきている。

こうした状況に対応すべく、テレビ番組の同時送信をどう進めるかが検討されている。これに伴い、NHKのあり方をどう考えるかも議論になっている。またローカル民放はどうあるべきか、さらにCATVのあるべき姿についても再検討が行われようとしている。

メディアは社会の情報流通を支える重要なシステムである。ここをどう改善していくかは、日本社会の未来に大きな影響が及ぶ。そこで当セミナーでは、そもそも政権政党のキーマンは、“放送の未来”をどう展望しているかを聞き、メディアの将来像と直近のホットイシューをどう考えたらよいのか議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(60分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(80分)

(プレゼン及び議論の柱)

*IP網の進化を踏まえ、メディア全体はどう変化していくのか。
*テレビ番組の常時同時送信はどう実現していくのか。
*常時同時送信を先導しようとするNHKは、今後どうあるべきか。
*ローカル民放の存在意義はどうなっていくのか。
*CATVの将来像とはどんなものなのか。

<講師プロフィール>

衆議院議員 自民党国会対策委員長 「放送法の改正に関する小委員会」委員長 佐藤 勉 氏

1952年生まれ。34歳で県議会議員に初当選。3期務めた後、44歳で衆議院議員に初当選。
01年に厚生労働大臣政務官、02年に自由民主党国会対策副委員長、05年に自民党総務部会長、06年に衆議院総務委員長、08年に自民党副幹事長・国務大臣 国家公安委員会委員長・内閣府特命担当大臣(沖縄及び北方対策担当・防災担当)・総務大臣に就任。13年に自民党国会対策委員長となり、現在に至る。自民党「放送法の改正に関する小委員会」委員長も務める。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『ネット連携でTV局はどう進化する?』のご報告


3/15(水)に、セミナー『ネット連携でTV局はどう進化する?』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、4/10(月)には、セミナー
『佐藤勉衆議院議員が展望する“放送の未来”』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

4/10(月)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)3/15(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/15(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画

ネット連携でTV局はどう進化する?

<開催日時>  2017年3月15日(水)午後4時~7時(通常回と開始時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
HJホールディングス合同会社 hulu編成部長 高谷和男 氏

株式会社テレビ朝日 総合ビジネス局デジタル事業センター
アライアンス事業担当部長 大場洋士 氏

フジテレビ コンテンツ事業局 コンテンツデザイン部副部長
FOD事業執行責任者 野村和生 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

地上波テレビ各局は今、動画配信事業を次々と進化させ始めている。

日本テレビは2014年にテレビ番組の見逃しサービスにいち早く着手すると共に、Huluを買収し、無料の放送・無料配信・有料配信の3つのチャンネルで、コンテンツの価値最大化とビジネスの拡大を図ってきた。今年2月には、『銭形警部』で地上波テレビ放送・有料放送・有料配信の3メディアを連携させ、話題になったばかりである。

テレビ朝日はサイバーエージェントと共に、去年4月にAbemaTVを立ち上げ、アプリのダウンロード数を半年で1000万とし、ネット上のマスメディアを構築すべく邁進している。さらにKDDI株式会社とビデオパスにおける業務提携を行い、SVOD事業でも新たな展開を始め、地上波テレビ放送との連携効果を高めつつある。

フジテレビは2007年11月に、業界に先駆けて有料のテレビドラマ見逃し配信サービスに乗り出した。そして2016年8月には「FODプレミアム」を開始し、SVOD事業に本格参入した。従来のTVOD・SVOD・AVODと3つのウィンドウを整備し、さらに電子書籍やVR動画の配信などにも手を伸ばし、事業の最適化に挑戦している。

こうした先進的な取り組みから、各社はどんな知見を得たのか。今後10~20年でIP網の位置づけが高まる中、各社はどんな戦略をとろうとしているのか。少なくとも現状では、地上波テレビと動画配信事業でどんな連携効果が出始めているのか。

各局の現状と将来展望を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:パネリストによるプレゼン】(100分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(70分)

議論は以下の方向を予定!

*日本テレビとHuluとの連携効果。
*テレビ朝日とAbemaTVとの連携効果、およびネット上のマスメディア構築の可能性。
*フジテレビとFODとの連携効果。TVOD・SVOD・ADVOD等での最適なウィンドウ戦略とは。
*4K8Kなどの高画質化に、動画配信事業はどう対応するのか。
*同時再送信の時代に、各社の動画配信事業はどう進化していくのか。
*今後“放送と通信の融合”が幸せな展開をするために必要な要件は何か。
*2020年代、2030年代にメディア状況はどう変わるか。

<講師プロフィール>

HJホールディングス合同会社 hulu編成部長 高谷和男 氏

1994年日本テレビ入社 制作局配属 SHOWbyショーバイ、マジカル頭脳パワーのクイズ番組 チームと歌の大辞テン、FUNなど音楽番組チームを兼任。
2009年 編成部(配信の黎明期を横目に) 2012年 制作局 今夜くらべてみました企画プロデュース(日テレ初のキャッチアップバラエティ) 2013年 開局60年特番MUSICDAY企画プロデュース。(嵐の音ゲーやニコ生裏チャンネルで、デジタル企画を実践)
2015年HJホールディングス出向。hulu初代編成部長。

株式会社テレビ朝日 総合ビジネス局デジタル事業センター アライアンス事業担当部長 大場洋士 氏

1974年生まれ。早稲田大学大学院を卒業後、1999年に全国朝日放送株式会社(現テレビ朝日) に入社し、技術局制作技術センターに配属、2003年メディア戦略室、2006年経営戦略室、 2011年KDDI株式会社出向、2013年コンテンツビジネス局、2014年総合ビジネス局デジタル 開発部を経て、2015年総合ビジネス局デジタル事業センターオンライン事業担当部長、 2016年に現職。

フジテレビ コンテンツ事業局 コンテンツデザイン部副部長 FOD事業執行責任者 野村和生 氏

1974年北海道札幌市生まれ。1997年NTTドコモに入社。ワンセグなどの新規事業企画・開発を担当した。 2005年フジテレビ入社。モバイルサイトプロデューサー、CS放送スポーツ編成、ゲームプロデューサーを経て、2012年からFODの事業執行責任者として現在に至る。オリジナル番組「めちゃ×2ユルんでるッ!」「めちゃ×2タメしてるッ!」「ラブホの上野さん」「360°まる見え!VRアイドル水泳大会」「スナック幸子」「劇団ひとりの編集長お願いします。」「Geroの恋するコミックナイト」「マンガは世界を救う」のプロデューサーも務めている。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性』のご報告


3/1(水)に、セミナー『権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約30名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/15(水)には、セミナー
『ネット連携でTV局はどう進化する?』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/15(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)3/1(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/1(水)開催
次世代メディア研究所2017年セミナー企画
キーマンに聞く!② 

権利者側から見る ネット動画展開の課題と可能性

<開催日時>  2017年3月1日(水)午後3時~5時40分
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
日本音楽事業者協会 専務理事
元 よしもとファンダンゴ代表取締役社長 中井秀範 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<受講料>
法人会員契約をされた企業の方は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方(一般参加の方)は、1名につき2万円。


<開催趣旨>

2006年の竹中平蔵総務相(当時)私的懇談会での論議を受け、08年にフジテレビやNHKが有料のVODサービスを始めた。以後、放送局による様々なネット動画の取り組みが展開され、14年1月の日本テレビ「見逃しサービス」、15年10月スタートのTVerへとつながった。そして今や『逃げ恥』の見逃しが1000万回視聴されたように、重要な活動になりつつある。

さらに2019年からテレビ番組の同時再送信を始めるべく、議論も進んでいる。現実にはビジネスとしてどう持続可能なものに洗練させるか、課題も多い。そもそも全番組をネット配信するには、権利処理や制作体制など、克服するべき課題が残る。しかも動画配信でどうマネタイズするかは、最も悩ましいテーマである。

ローカル民放の現実を見れば、人員が足りない、ノウハウがない、そもそも配信できる独自番組が少ないなど、キー局以上に壁が厚いと感じている関係者も多い。

吉本興業時代から放送番組の制作と共に、ネット動画展開などにも取り組み、今は日本音楽事業者協会の専務理事として、こうした問題にかかわっている中井秀範氏は、現状のテレビ局の課題を痛感し、ネット動画事業進展の条件を整備すべきと考えている。氏の経験と知見から、事業展開での課題を聞き、どう次世代を切り開いていくべきか等を議論する。

<セミナーの概要>

【前半:中井秀範氏によるプレゼン】(75分)

(休憩:10分

【後半:Q&A/議論】(75分)

議論は以下の方向を予定!

*HUT下落とタイムシフト視聴増の現実を権利者側はどう受け止めているのか。
*80数年間、吉本興業が経験した新旧メディアの軋轢から得られる教訓とは何か。
*プロダクションとしてネット対応等を実際に行い、どんな課題や可能性を感じたのか。
*これまでのテレビ局のネット対応ぶりには、どんな課題や可能性を感じているのか。
*今後“放送と通信の融合”が幸せな展開をするために必要な要件は何か。
*テレビ番組の二次利用の効果的な展開はどんなものか。
*2020年代、2030年代にメディア状況はどう変わるか。

<講師プロフィール>

日本音楽事業者協会 専務理事 / 元 よしもとファンダンゴ代表取締役社長 中井秀範 氏

1958年10月22日、富山県高岡市生まれ。
1981年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業。
同年、吉本興業株式会社入社。入社後、桂三枝、桂文珍、明石家さんま、ダウンタウン等のマネージャーを歴任。その傍ら、テレビ番組、舞台のプロデュースを担当。心斎橋筋2丁目劇場の創立、吉本新喜劇プロジェクトにも参加。
2006年、吉本興業㈱ 制作営業統括本部 執行役員 権利開発センター長
/㈱ファンダンゴ 取締役 就任
2007年、㈱よしもとファンダンゴ 代表取締役社長 就任
2015年、吉本興業株式会社 退社
同年6月、一般社団法人 日本音楽事業者協会 専務理事 就任/一般社団法人 映像コンテンツ権利処理機構 理事/
相愛大学 音楽学部 非常勤講師

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。

【御礼】セミナー『キー局の編成戦略2016』のご報告


12/14(水)に、セミナー『キー局の編成戦略2016』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、1/18(水)には、セミナー
テレビ局からネットベンチャーへ~見えてきたメディアの未来~
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

1/18(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)12/14(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

12/14(水)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

キー局の編成戦略2016

<開催日時>  2016年12月14日(水)午後5時~7時30分(通常回と時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
日本テレビ 編成局編成部長 福士 睦 氏

TBSテレビ 編成局編成部長 菊野 浩樹 氏

フジテレビ 編成局局次長兼編成部長 宮道 治朗 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

リアルタイム視聴の減少が続いている。
原因は、録画再生などタイムシフト視聴が増えていること、そしてスマホなどネット上でのコミュニケーションに没頭する人が増え、ネット上のコンテンツ消費が盛んになっていること。

これらへの対応が、テレビ局により数年前から始まっている。
基本はより見られるための番組開発や編成戦略。
リアルタイム視聴を促すための、ソーシャルメディアやデータ放送の活用もある。
番組の見逃しサービスにも着手し、放送への回帰促進や広告収入増の挑戦も始まっている。
SVOD事業などネット展開でも放送との連動効果を探り始めている。
さらに番組の同時再送信議論も始まり、放送を起点とした取り組みは次々と進化を迫られている。

これら全ての司令塔的役割が今の編成に求められている。
複雑かつ急速に変化する時代に、各局
編成担当者は時代をどう認識し、どんな手を打とうとしているのかに迫る。

 

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(20分×3=60分)

※各局共通
・番組開発/編成戦略
・リアルタイム視聴促進のための施策
・番組見逃しサービスの位置づけと可能性
・SVODなどネット展開と放送の関係
・同時再送信に向けて

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(80分)

議論は以下の方向を予定!

*番組開発/編成戦略の課題と可能性
*タイムシフト視聴率による番組/編成への影響
*SNS/データ放送/ハイブリッドキャストなどのリアルタイム視聴促進効果
*番組見逃しサービスの可能性と課題
*番組を起点としたネット展開と放送の関係は今後どうなるのか?
*同時再送信時代の編成戦略
*2020~30年代にテレビ局はどう進化しているのか?

【御礼】セミナー『“今そこにある危機”への対応』のご報告


11/8(火)に、セミナー『“今そこにある危機”への対応』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、12/14(水)には、セミナー『キー局の編成戦略2016』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

12/14(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)11/8(火)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

11/8(火)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

“今そこにある危機”への対応

<開催日時>  2016年11月8日(火)午後4時~7時(通常回と時間が異なりますのでご注意ください)
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
ビデオリサーチ社 テレビ事業部テレビ調査部長 橋本 和彦 氏

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏

インテージ社 MCA事業本部 クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏

日本テレビ 日テレラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

リアルタイム視聴の減少が続き、テレビ局に危機が迫っている。
大きな原因は、録画再生などタイムシフト視聴が増えていることと、スマホなどネット上でのコミュニケーションに没頭する人が増え、コンテンツ消費が盛んになっていること。これらに対応すべく、新たな調査が始まり、テレビ局に新たなセクションが設置されている。

10月から始まったビデオリサーチ社の「録画再生視聴率調査」
電通総研が去年から始めている「スマホの利用実態調査」
ここ数年でインテージ社が充実させてきた「シングルソースパネル調査」
そして今年夏に日本テレビに設けられた「メディア・ラボ」だ。

こうした新たな動きで、何が認識され、危機への対応としてどんな施策が可能なのか。
各社の担当者のプレゼンと議論から、次のテレビの活路を展望する。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(100分)

ビデオリサーチ社 テレビ事業部 テレビ調査部長 橋本 和彦 氏

「録画再生視聴率スタート」
2016年10月3日から、関東地区の視聴率調査の設計を変更しました。900世帯に拡大し、その中でタイムシフト視聴の測定を実施します。

ビデオリサーチは、生活者(視聴者)の多様化、デジタル化(各種テレビ視聴デバイスの普及)による視聴形態の変化といった現象から生じている〝テレビ視聴の分散化〟に対応し、視聴者の実態を詳細に捉え、市場を反映させたメディアデータとして共通にご利用いただくために、そして、テレビメディアの価値を正しく示すために、今後の視聴率のあり方の検討を進めていきます。
その過程で、冒頭に示しました関東地区視聴率調査の設計変更を実施していきます。スタートした新視聴率調査の中から見えてくるテレビメディアの価値や、これからの課題を、視聴率調査担当者の目線で、新たな実際のデータもご紹介しながらお伝えしていきたいと思います。また、関東地区以外についても、現在の実行計画案をご紹介させていただきます。

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏

「テレビ再考」
いわゆる“若者のテレビ離れ”には、要素として「テレビ受像機離れ」と「テレビ視聴時間の減少」がある。地デジ化を2011年に済ませ、完全リプレースを終えたかに見えるテレビ視聴環境。結果として一世帯あたりテレビ台数が減少した。一方、スマホやタブレットが急速な勢いで普及した。
若者はどのデバイスで何を見ているのか?スマホは万能なデバイスなのか?“お茶の間”と言われたリビングルームでのテレビ視聴の復権はあるのか?
テレビ周辺の現状を再確認するとともに、テレビの潜在価値を高めるための議論を皆様とディスカッションできればと思います。

インテージ社 MCA事業本部(Media,Communications & Analytics)クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏

「ターゲティングの時代」
インテージ・シングルソースパネル〈略称:i-SSP(アイエスエスピー)〉はインテージが保有する消費者パネルからTVとWEBの接触ログを収集している調査パネルである。このパネルデータを活用することにより、「どんな人が、なにを購入し、テレビやWEBはなにに、どのくらい接触したか」を生々しく描き出すことが可能となる。

本セミナーでは、「テレビ離れ」とも叫ばれている中、「日本国民は本当にテレビから離れていってしまっているのか?離れたとしたらどこにいってしまったのか?スマホの動画視聴が盛り上がっているがなにを観ているのか?」といったテーマについて、i-SSPのログデータから紐解いてみたいと思います。また、「ターゲティング」という切り口が普及することでテレビや番組コンテンツの価値評価も新しく生まれ変わるのでは、といった可能性にもチャレンジしてみたいと思います。

日本テレビ 編成局メディア・ラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏

「テレビ離れを制作者の視点から考える」
『昔のテレビは面白かった』と言われることがある。コンプライアンスが厳しくなったから?など、制約が多くなったからテレビは面白くなくなったのか? あまり切り込むことのなかったその視点からテレビの今と未来を語ります。併せて今年から設置した日テレのメディア・ラボの機能についても説明します。 

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(70分)

議論は以下の方向を予定!

*録画再生視聴率で、テレビのビジネスはどう変わるのか?
*「ターゲティング」はどう有効になるのか?
*スマデバの台頭に、テレビ局はどう対応すべきなのか?
*テレビ局の番組制作や営業の仕方はどう変わりうるのか?
*2020年代、テレビの見方はどう変わっているのか?

<講師プロフィール>

ビデオリサーチ社 テレビ事業部 テレビ調査部長 橋本 和彦 氏
1992年4月 株式会社ビデオリサーチ入社。調査実務、分析、各メディアに関する自主調査の企画実施を担当。2007年から、放送のデジタル化、生活者のデジタル化におけるテレビメディアデータの整備・開発に従事し、タイムシフト視聴測定の開発を担当。2013年4月から現職となり、全国のテレビ視聴率調査の実務を統括。昨年12月、ビデオリサーチのプライベートイベント「VRフォーラム」にて、「これからの視聴率」を発表。現在は、「これからの視聴率」の計画実行を担当。

電通/電通総研 メディアイノベーションラボ統括責任者/メディアイノベーション研究部長 奥 律哉 氏
1959 年生まれ。1982 年大阪大学経済学部卒業 同年電通入社。 テレビスポット局担、業推を経てプランニングシステム開発・メディアプランナー育成 などに従事。 2000 年メディア・マーケティング局マーケティング部長。 2002 年メディア・コンテンツ計画局開発部長。 2007 年メディア・マーケティング局メディアイノベーション研究部長。 その後コミュニケーション・デザイン・センター、電通総研、MC プランニング局次長 を経て 2010 年 10 月から現職。 主に情報通信関連分野について、ビジネス・オーディエンス・テクノロジー視点から研 究開発を行う。
※総務省 「放送を巡る諸課題に関する検討会」構成員 放送批評懇談会 企画事業委員会 委員
※書籍 「ネオ・デジタルネイティブの誕生~日本独自の進化を遂げるネット世代~」2010 年 3月(共著:ダイヤモンド社)/「情報メディア白書 2016」2016 年 2 月(共著:ダイヤモンド社)

インテージ社 MCA事業本部(Media,Communications & Analytics)クロスメディア情報開発部長 田中 宏昌 氏
1992年(株)電通リサーチ入社。一貫して、電通が実施・運営するシングルソースのオリジナル生活者総合調査を担当し、コミュニケーション・プランニングにおけるデータ活用に従事してきた。楽天株式会社を経て、2013年3月よりインテージへ。購買履歴とテレビとWebのメディア接触履歴を同一のパネルから収集する「i-SSP」を中心としたコミュニケーション領域のサービス開発を担当する。趣味は落語鑑賞。

日本テレビ 編成局 メディア・ラボ シニアクリエイター 土屋 敏男 氏
昭和31年9月30日静岡県静岡市生まれ(59歳)。
1979年3月一橋大学社会学部卒。同年4月日本テレビ放送網入社。主にバラエティー番組の演出・プロデューサーを担当。「進め!電波少年」ではTプロデューサー・T部長として出演し話題になる。
このほかの演出・プロデュース番組:「天才たけしの元気が出るテレビ」「とんねるずの生ダラ」「雷波少年」「ウッチャンナンチャンのウリナリ!」「CS電波少年的放送局」「第2日本テレビ」「間寛平アースマラソン」「岡本太郎『明日の神話』修復プロジェクト」「NHK×日テレ60番勝負」など多数。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。 

【御礼】セミナー『有料放送の生き残り戦略2016』のご報告


8/29(月)に、セミナー『有料放送の生き残り戦略2016』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、9/27(火)には、セミナー『全録がテレビをこう変える』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

9/27(火)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)8/29(月)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

8/29(月)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

有料放送の生き残り戦略2016

<開催日時>  2016年8月29日(月)午後3時~6時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト>
(予定)
衛星テレビ広告協議会(CAB-J)総務広報委員長(ジュピターテレコム) 須藤修司氏

㈱スカパーJSAT 有料多チャンネル部門カスタマー事業本部IP事業部長 国武慎也氏

㈱WOWOW経営戦略局経営企画部  鈴木 聡 氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

 


<開催趣旨>

昨年から今年にかけて、SVOD事業者が次々と登場しています。また無料広告のライブ配信事業者も多くのユーザーを獲得しつつあります。さらに地上波テレビやBSデジタルの無料広告放送では、録画再生視聴する方が増え、生活者の映像作品を視聴する可処分時間の取り合いは、厳しさを増しています。こうした状況を前提にすると、有料放送事業者の経営環境は難しくなっていると言わざるを得ません。

そこでセミナーでは、有料放送事業に関わるお三方に、状況はどう厳しくなっているのか、それに対応すべく解約防止や新規加入獲得のためにどんな手立てがありうるのか、今後ますますIP網経由で映像コンテンツがやりとりされる状況にどう備えようとしているか等、有料放送の生き残りについて議論を深めたいと考えています。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.各講師によるプレゼン】(80分)

衛星テレビ広告協議会(CAB-J)総務広報委員長(ジュピターテレコム) 須藤修司氏

テレビ産業界で起きている重大事象は、第一に主に地上波の「テレビ離れ」、第二にOTTの台頭とテレビ側の対抗施策がある。テレビは早い時期から,VODメディアを自社開発してきたし、AbemaTVなどは正にITと放送の融合事業といえよう。第三は“ペイテレビ普及の停滞”である。当然拡大を目指してきたはずだが、産業周辺も含めて楽観視しているものはいない。

CAB-Jではペイテレビの個人視聴状況を正確に把握すべく、ピープルメーター方式の機械式ペイテレビ接触率を2007年に導入。広告営業と編成目的でデータ活用をしている。この個人視聴実態をまずデータでお示ししたい。

米国ではペイテレビに対するCord cuttingが起きつつあるが、ペイテレビ普及率が低い日本においては、その起き方は多少異なってくるだろう。OTTは基本的に個人利用であり、世帯加入商品であるペイテレビとはズレがある。このズレはOTTの拡大を遅らせる効果があるかもしれないが、ペイテレビの編成・マーケティングが個人を補足できなければ世帯内個人から最終的に世帯加入を逃す危険性を孕んでもいる。

ペイテレビはイノベーションを起こせるのか、皆さんのご意見を伺いたい。

㈱スカパーJSAT 有料多チャンネル部門カスタマー事業本部IP事業部長 国武慎也氏

1996年から本年で放送開始以来、20周年となる当社スカパーJSATにおける有料多チャンネル事業沿革と現状、そして将来展望などを分かりやすくお伝えするとともに、2011年にスタートしたスカパー!オンデマンド事業の概要と特徴、そして本年夏から秋にかけて実施するリニューアル内容をご紹介。

プレゼンテーション後半においては、特に競争環境が激化している有料配信事業を展開する各社と、“有料多チャンネル放送のリーディングカンパニーのひとつ”である当社が目指す配信事業における目的や狙いの差などを分かりやすくご案内する予定。

㈱WOWOW経営戦略局経営企画部  鈴木 聡 氏

近年のWOWOWは、2014年のTBSとの共同制作番組MOZUから始まり、錦織選手の全米オープンテニス決勝進出、パッキャオVSメイウェザー戦、最近ではEURO2016とコンテンツで契約者数を大きく伸ばしてきた。単純に言うとコンテンツで獲得したお客様としっかり繋ぎ止め、いかに長く加入を継続してもらえるか、これを実行することでこれまで成長してきた。

これからデジタル時代には、HULUやNETFLIXに代表される手軽に楽しめるSVOD、AMAZONやYAHOOなどのなんでもある総合型サービスが台頭する中、映像サービスを中心とした会員制のビジネスはどうなるのか。これからのコンテンツ戦略、お客様とより深いつながりをどのように築き上げるのかを中心にお話しをする。

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(90分)

議論は以下の方向を予定!

*有料放送の加入者は、今後、増加?横這い?減少?
*生き残るジャンル・チャンネルは?苦戦必至のジャンル・チャンネルは?
*テレビ・PC・スマホ・タブレット!映像情報の消費でどんな端末が伸びるのか?
*地上波・有線・衛星!インフラの役割はどう変わっていくのか?
*有料放送というビジネスモデルは、どこに向かって進化するのか?
*ノンリニアとリニアの関係はどうなる?

<講師プロフィール>

衛星テレビ広告協議会(CAB-J)総務広報委員長(ジュピターテレコム) 須藤修司氏

1987年ビデオリサーチ入社。シングルソースデータを用いた消費行動とテレビ広告接触の関係等分析に従事営業、情報商品開発、国際業務等を経験。1999年ネットレイティング日本法人(現ニールセン)の起ち上げに参加し、インターネット行動(視聴率)調査の起ち上げとアナリスト業務。2004年ジュピタープログラミング入社。メディアリサーチ部署を立ち上げ、グループチャンネルのメディアリサーチに従事。2007年ジュピターテレコム合併後、ケーブルテレビ部門のリサーチ業務も統合。衛星放送協会内CSテレビ広告協議会(CAB-J)のメディアデータ委員長として、ピープルメーター型機械式ペイテレビ接触率導入に深く関わる。現CAB-J総務広報委員長。ESOMAR会員、日本マーケティング・リサーチ協会国際委員、大学院大学博士後期課程で研究にも従事。

㈱スカパーJSAT 有料多チャンネル部門カスタマー事業本部IP事業部長 国武慎也氏

1997年7月、日本デジタル放送サービス株式会社(現スカパーJSAT)入社。1999年~、欧州サッカー(セリエA、UCL等)を担当し、2002年日韓共催FIFAワールドカップにおける編成、制作チーフプロデューサーを務める。2008年~2013年、スカパー!における自主編成チャンネル(BS、CS)を主管する放送事業本部編成部長を務め、2014年~、スカパー!オンデマンド事業及び公式サイト等を主管するIP事業部長(現任)を務める。

㈱WOWOW経営戦略局経営企画部 鈴木 聡 氏

1996年WOWOW入社、技術局で送出設備の設計を担当し、2000年12月放送開始のBSデジタル放送の設備構築を実施。2001年よりマルチメディア局に異動、ホームページの運営、モバイルサイトの立ち上げ、デジタル広告などを担当。2008年より経営戦略局に配属。ハイビジョン3チャンネル化の免許申請や加入者向けのオンデマンドサービス「WOWOWメンバーズオンデマンド」や宣伝やCRM利用のために「WOWOW DMP」を立ち上げる。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。
ヤフー個人での執筆は、http://bylines.news.yahoo.co.jp/suzukiyuji/で参照可能。 

【御礼】セミナー『地域局の動画配信2016』のご報告


5/20(金)に、セミナー『地域局の動画配信2016』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、6/21(火)には、セミナー『タイムシフト時代のTVドラマの行方』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

6/21(火)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)5/20(金)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

5/20(金)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

地域局の動画配信2016

<開催日時>  2016年5月20日(金)午後3時~6時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト> 讀売テレビ株式会社 編成局コンテンツビジネスセンター
インターネット事業部 兼 企画推進部 亀田年保氏名古屋テレビ株式会社 編成局メディアデザイン部長 濱千代治彦氏

HTB北海道テレビ株式会社 コンテンツ事業室 福嶋公司氏

ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー ビデオ広告営業責任者
株式会社GYAO取締役 兼 営業本部長 半田英智氏

 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司


<開催趣旨>

地上波テレビのリーチは、この15年で15%ほど減少した。TVゲーム、レンタルビデオ、ネット、デジタル録画機等さまざまな要因があるが、テレビ番組のタイムシフト視聴は最大の要因になっている。こうした状況を受けて、民放キー局は14~15年にかけ、見逃し配信に乗り出すなどして対応策を打ち始めた。

いっぽう地域局も、自社制作の番組を起点に各種動画配信に挑戦し始めている。地域経済の疲弊が進み、キー局以上に厳しい環境にある地域局も少なくない。テレビ番組の価値をどう上げ、地域局としてどう生き残っていくのか。セミナーでは、在阪・在名・拠点局で積極的に動画配信に取り組む社にご登壇頂き、「番組の見逃し配信をどうマネタイズするのか」「テレビ局ならではの“放送外収入”増にはどんな妙手があるのか」などの課題を議論する。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.4社によるプレゼン】(100分)

讀売テレビ株式会社 編成局コンテンツビジネスセンター
インターネット事業部 兼 企画推進部 亀田年保氏
『“ytvMyDo!”でYTVはどう変わるのか?
今年1月8日(金)配信を開始した、読売テレビの見逃し配信サービス「ytvMyDo!(わいてぃーびーまいど)」 は、「名探偵コナン」「逆転裁判」「木曜ドラマ:ドクターカー」「秘密のケンミンSHOW」「そこまで言って委員会NP」ほか約15番組を配信しています。今回は、「ytvMyDo!」の概要、サービスを開始した経緯。スタートするにあたって準備したこと、権利処理の対応等についてプレゼンいたします。また、地上波に先駆けHuluで先行配信したドラマ「ニーチェ先生」の概要についても触れます。

名古屋テレビ株式会社 編成局メディアデザイン部長 濱千代治彦氏
『め~てれ 動画配信の試み~ソーシャル、次世代との連携~
様々な調査で「テレビ離れ」が叫ばれ、さらに昨年は動画元年と言われ、様々なサービスが始まった中、メ~テレがローカル局発で、ソーシャルや次世代サービスと連携し実施した動画配信の取り組みをご紹介します。
・自社制作の音楽番組のLINE LIVEでの配信「メ~テレBOMBER-E チームしゃちほこ SP LIVE」3月3日(木)夜7時30分からLINE LIVEアカウントを利用し配信した取り組み。
・名古屋発男性アイドルBOYS AND MENによるAVOD展開「ボイメンのお!蔵出し!!」2015年10月からサービスを開始した東海エリア出身のアイドルによる動画コンテツン展開。
・ハイブリッドキャストを利用した4K映像の配信 3月27日(日)に番組「どうぶつ劇場」で行ったハイブリッドキャストによる4K映像配信実験。
いずれも、新しい企画として端緒についたばかりですが、ローカル局としてどのように動画展開に取組んでいくべきなのか、事例をまじえてご紹介できればと思います。

HTB北海道テレビ株式会社 コンテンツ事業室 福嶋公司氏
『コンテンツ力があれば、ローカル局でも成功は可能!
HTB北海道テレビでは、インターネットでの番組配信やテレビ向けのVOD(ビデオオンデマンド)配信など、ローカル局としては早い時期から放送以外の伝達手段で視聴者への番組提供を行ってきたが、全国レベルで多くのファンを獲得できた「水曜どうでしょう」のコンテンツ力のおかげであった。現在、自社運営による動画配信サービス「HTB 北海道onデマンド」を運営しているが、スマートフォンやタブレット端末など、時代に即したデバイスで全国に番組を提供できる環境や、自らが発信したいと望むコンテンツを自由に配信できることの意味は、ローカル局にとって大きいと考えている。日本全国の視聴者を自局のファン、北海道のファンに。そんな“地域のファン”が集う広場作りを目指して、ローカル局にしかできないオンデマンドサービスを模索している。

ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー ビデオ広告営業責任者
株式会社GYAO取締役 兼 営業本部長 半田英智氏
『広がり深まる地域局との動画配信
テレビ局の番組配信は、2014年1月よりキー局の見逃しサービスの取り組みを皮切りに、今や地方局など40局以上の番組をGYAO!を通じて全国へ配信するようになっている。地方局の番組をYahoo! JAPANで紹介することで、GYAO!での配信の視聴数は飛躍的に伸びる。こうした数々の成功事例をお伝えします。さらに近年では、地方局と一緒に番組制作に取り組む方向になっています。こうした成功例を踏まえて、2016年度は地域放送局と協業を更に深めていく方針です。「1、地方局との見逃し配信の在り方」と「2、地方局との共同番組制作などの方向性や可能性」についてお伝えします。

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(70分)
議論は以下の方向を予定!
※地域局の現状と将来をどう考えるか?
※動画配信は、経営的にどの程度プラスになるのか?
※より合理的な動画配信はどんな方向か?
※録画再生との関係をどう見るか?

<講師プロフィール>

讀売テレビ株式会社 編成局コンテンツビジネスセンター
インターネット事業部 兼 企画推進部 亀田年保氏
1992年読売テレビ入社。大阪本社・営業局に配属となり、1999年まで営業外勤として従事。その後、スポーツ局へ異動。野球・ゴルフ・ボクシング等の中継、ゴルフトーナメント・大相撲トーナメント等の事業プロデューサーを経験。2007年、コンテンツビジネス部門へ異動すると同時に東京支社へ転勤。動画配信担当として、アニメを「Yahoo!動画」ほか他社配信事業者へ提供。2009年1月にはドラマの見逃し配信を実施。その後、海外、国内の番組販売を経、現在「ytvMyDo!」を担当。また、1月から地上波に先駆けHuluで先行配信したドラマ「ニーチェ先生」をプロデュース。

名古屋テレビ株式会社 編成局メディアデザイン部長 濱千代治彦氏
1990年に名古屋テレビ放送株式会社(メ~テレ)入社。企画部を皮切りに、制作部、東京編成部、業務部、営業部、編成部、東京制作部などを異動し、2014年7月より編成局メディアデザイン部に赴任。サイト、データ放送、ハイブリッドキャストのコンテンツ制作や運営、技術、ソーシャルメディアなどメディアコンテンツの管理、運営、次世代サービスの調査などを担当する。

HTB北海道テレビ株式会社 コンテンツ事業室 福嶋公司氏
1990年に筑波大学第三学群情報学類 卒~(株)東北新社 CM本部 入社。1995年10月にHTB北海道テレビ放送(株)に入社、報道制作局 制作部勤務。その後、総務局情報システム部、メディア企画センター、編成・企画センター ライツ・アーカイブG、編成戦略センターのソフト事業グループ、編成グループ、広報グループ、編成戦略局の広報部、コンテンツ事業部、編成局のコンテンツ事業部を経て、現在はコンテンツ事業室。

ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー ビデオ広告営業責任者
株式会社GYAO取締役 兼 営業本部長 半田英智氏
2000年株式会社USEN入社。2001年より光ファイバーブロードバンド事業に従事し、全国各地の統括支店長を歴任した後の2006年に動画配信事業のGyaO事業本部へ異動。2009年、株式会社USENのGyaO事業がヤフー株式会社への売却に伴い、ヤフーグループにおける新生GyaO!にて引き続き動画広告事業に携わり、2012年に株式会社GyaO(現 株式会社GYAO)取締役に就任(~現任)。2014年よりヤフー株式会社としての本格的ビデオ広告事業立ち上げに伴いヤフー株式会社マーケティングソリューションカンパニーにてビデオ広告営業責任者を兼務。約10年に渡り動画広告事業に従事している。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。

【御礼】セミナー『変わるTVマーケティング~スマートTVが業界を変える!?~』のご報告


4/26(火)に、セミナー『映像配信ビジネス~スマートTVが業界を変える!?~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、5/20(金)には、セミナー『地域局の動画配信2016』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

5/20(金)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)4/26(火)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

4/26(火)開催
次世代メディア研究所2016年セミナー 

変わるTVマーケティング~スマートTVが業界を変える!?~

<開催日時>  2016年4月26日(火)午後3時~6時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト> CCCマーケティング株式会社
事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏株式会社インテージ 執行役員 MCA事業本部長
株式会社IXT 代表取締役 長崎貴裕氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

 


<開催趣旨>

地上波テレビのリーチは、この15年で15%ほど減少した。TVゲーム、レンタルビデオ、ネット、デジタル録画機等さまざまな要因があるが、テレビ番組のタイムシフト視聴やネット上の動画視聴は大きな要因になっている。こうした状況を受けて、民放キー局は14~15年にかけ、見逃し配信に乗り出すなど、様々な新規事業に乗り出している。

しかし本業の広告収入は依然一番大きなウェイトを占めている。このテレビ放送を活かしたビジネスは、本来もっと収入増につなげる方法があるはずで、近年そうした提案をする社も出てきている。例えばテレビ視聴と購買履歴のデータを分析することで、より効率的なマーケティングが可能となる。さらにテレビ視聴と購買履歴のデータに加え、ネット上での情報消費行動も読み取ると、より強力なマーケティング戦略を立案できるという考え方も出てきている。

そこで本セミナーでは、各種データを立体的に分析することでテレビの付加価値向上を提案する社からの提案などをお聞きするところから始め、その上でどうすればテレビ局は効率的な経営が可能か、スポンサーはより効果の高い広告出稿が可能かなど、テレビマーケティングの進化の先を議論したい。

<セミナーの概要>

【Ⅰ.2社によるプレゼン】(90分)

CCCマーケティング株式会社 事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏
『“テレビ視聴×購買履歴”で見えるもの』(仮)
5700万人におよぶTポイント会員が織りなす行動・購買データと、それにつながるTV視聴データを掛け合わせることで出来る新しいマーケティング活動事例を紹介。
・マーケティング事情に即して把握できるTVメディア(テレビ広告の効果予測)
・視聴実態の把握(同じ40代でも色々な人がテレビを見ている~性年代だけでなく、購買や世帯環境など深堀することで見えてくることが多い)。
・TVの及ぼす影響力の可視化(視聴実績と購買実績が結びつくことでわかる“テレビと消費の関係”)

<参考:視聴×購買のデータ活用事例紹介サイト>
~TVを購買データから調べる!「ソレユケ テレビ探偵団」開業♪~
今週の探偵ファイルはこちらから http://tsite.jp/tvdata/ 

株式会社インテージ 執行役員 MCA事業本部長 株式会社IXT 代表取締役 長崎貴裕氏
『“シングルソース×視聴履歴”で見えるもの』(仮)
テレビの視聴データには現在大きく2つの流れがある。
1つがシングルソースパネルであり、テレビの視聴データに加えてPCおよびスマートフォンのWEB接触データおよび属性データ・購買履歴を同じ人から収集している。このデータは現在、広告主、広告会社の広告効果測定やクロスメディアでの広告プランニングに数多く用いられている。特定の番組やサイトを見た人がどんな商品を購入しているかがわかるので、効率の高いメディアプランニングが可能となる。また、広告がどれだけ購買に寄与したかという従来では測定が難しい広告効果についても測定が可能となっている。
もう1つがスマートテレビの視聴ログデータ。地方局やBS・CSの視聴データを大規模かつ詳細な粒度で測定が可能になっている。 この2つのデータを活用すると、今後どんな可能性が出て来るのかを紹介する。

- 休憩 -(10分)

【Ⅱ.Q&A / 議論】(80分)
議論は以下の方向を予定!
※各社への質問。各サービスの可能性について。
※そもそも生活者による動画映像情報の消費は、今後どうなっていくと見ているか?
※HUTや各局の視聴率が低下する中、テレビ局の活路は? スポンサーのとるべき戦略は?
※テレビ局やスポンサーと、どんな事業連携などがあり得るのか?

<講師プロフィール>

CCCマーケティング株式会社 事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏
2001年、株式会社プラップジャパン入社。小売流通、メーカーの企業広報、商品広報、新規事業立ち上げサポートに従事。
2004年、株式会社NTTアド入社。4マス媒体を中心としたマーケティング戦略の立案や、SPなどのプロモーションの立案と実行。2012年、日本電信電話株式会社に出向。関西系電鉄会社、広告会社、NTT3社による新ビジネスの立案と推進業務を実施。2014年、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社入社。Tポイント及びマーケティングデータを活用した事業開発やサービス開発に従事。

株式会社インテージ 執行役員 MCA事業本部長 株式会社IXT 代表取締役 長崎貴裕氏
社会調査研究所(現インテージ)入社後、訪問調査・郵送調査・電話調査等に従事。分析業務・リサーチシステム開発を経験。同社でインターネット調査事業立ち上げ~ネットリサーチ会社(インテージ・インタラクティブ)社長に就任。現在、インテージ執行役員としてMCA事業本部を担当。同本部では、クロスメディア情報開発事業<i-SSP=インテージシングルソースパネル>/コミュニケーション事業/データ解析事業を行っている。2015年10月よりビッグデータの分析・価値化を行う株式会社IXT代表取締役を兼務。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。

©2014次世代メディア研究所