7/13に、次世代メディアセミナー『TV局コンテンツビジネスの可能性~キー局のキーマンに聞く~』を開催致しました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。
※7/13セミナーの詳細は以下の通りです。
7/13(月)開催
2026年 第7回 次世代メディアセミナー
『TV局コンテンツビジネスの可能性~キー局のキーマンに聞く~』
| < 開催日時 > | 2026年7月13日(月) 16:00~18:00 |
| <会 場> | ※通常のLINEヤフーのLODGEです。 LODGE 東京都千代田区紀尾井町1-3 東京ガーデンテラス紀尾井町 LINEヤフー株式会社 本社オフィス内 17F(受付は2F) (東京メトロ永田町駅 9a出口直結/東京メトロ赤坂見附駅 D出口より徒歩3分) 【ZOOMによるリモート参加も可】 |
| <登 壇 者> | TBSホールディングス 中谷弥生 取締役 フジテレビ プラットフォーム事業センター 野村和生 室長 |
| < モデレーター > | 次世代メディア研究所 代表 鈴木 祐司 |
<概要>
NHK放送文化研究所が5年に1度実施している「国民生活時間調査」。
ここで過去5年での国民全体、特に若年女性のテレビ離れが顕著となった。男性の10~60代、女性の10~40代で10ポイント以上接触率が低下したが、特に女性20~30代は20ポイント以上減らした。スポンサーの重要なターゲット層ゆえ、今後テレビ広告費は激減を免れない。
この状況に対して、TBSは5年前から「10年計画」でコンテンツビジネスの強化を図ってきた。計画は想定以上の実績につながり、テレビ冬の時代でも同局の経営基盤は盤石だ。
一方フジテレビは、去年の不祥事で広告収入激減に見舞われ、25年度は初の営業赤字に転落した。ところが経営体制を一新し、従来の放送事業中心からコンテンツ事業重視に大きく舵を切った。その第1弾の大型投資は、早くも大きな可能性を見せ始めている。
脱テレビ広告費に向けたキー局の基本戦略から、ローカル局の生残り策を考える。
