4/26（火）に、セミナー『映像配信ビジネス～スマートTVが業界を変える!?～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、5/20（金）には、セミナー『地域局の動画配信2016』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

5/20（金）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）4/26（火）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

4/26（火）開催
次世代メディア研究所2016年セミナー　
『変わるＴＶマーケティング～スマートＴＶが業界を変える!?～』

＜開催趣旨＞

地上波テレビのリーチは、この15年で15％ほど減少した。ＴＶゲーム、レンタルビデオ、ネット、デジタル録画機等さまざまな要因があるが、テレビ番組のタイムシフト視聴やネット上の動画視聴は大きな要因になっている。こうした状況を受けて、民放キー局は14～15年にかけ、見逃し配信に乗り出すなど、様々な新規事業に乗り出している。

しかし本業の広告収入は依然一番大きなウェイトを占めている。このテレビ放送を活かしたビジネスは、本来もっと収入増につなげる方法があるはずで、近年そうした提案をする社も出てきている。例えばテレビ視聴と購買履歴のデータを分析することで、より効率的なマーケティングが可能となる。さらにテレビ視聴と購買履歴のデータに加え、ネット上での情報消費行動も読み取ると、より強力なマーケティング戦略を立案できるという考え方も出てきている。

そこで本セミナーでは、各種データを立体的に分析することでテレビの付加価値向上を提案する社からの提案などをお聞きするところから始め、その上でどうすればテレビ局は効率的な経営が可能か、スポンサーはより効果の高い広告出稿が可能かなど、テレビマーケティングの進化の先を議論したい。

＜セミナーの概要＞

【Ⅰ．２社によるプレゼン】（９０分）

ＣＣＣマーケティング株式会社　事業企画部 企画　メディア企画 リーダー　橋本直久氏
『“テレビ視聴×購買履歴”で見えるもの』（仮）
５７００万人におよぶＴポイント会員が織りなす行動・購買データと、それにつながるＴＶ視聴データを掛け合わせることで出来る新しいマーケティング活動事例を紹介。
・マーケティング事情に即して把握できるＴＶメディア（テレビ広告の効果予測）
・視聴実態の把握（同じ４０代でも色々な人がテレビを見ている～性年代だけでなく、購買や世帯環境など深堀することで見えてくることが多い）。
・ＴＶの及ぼす影響力の可視化（視聴実績と購買実績が結びつくことでわかる“テレビと消費の関係”）

＜参考：視聴×購買のデータ活用事例紹介サイト＞
～ＴＶを購買データから調べる！「ソレユケ　テレビ探偵団」開業♪～
今週の探偵ファイルはこちらから　http://tsite.jp/tvdata/ 

株式会社インテージ 執行役員 ＭＣＡ事業本部長　株式会社ＩＸＴ 代表取締役　長崎貴裕氏
『“シングルソース×視聴履歴”で見えるもの』（仮）
テレビの視聴データには現在大きく２つの流れがある。
１つがシングルソースパネルであり、テレビの視聴データに加えてＰＣおよびスマートフォンのＷＥＢ接触データおよび属性データ・購買履歴を同じ人から収集している。このデータは現在、広告主、広告会社の広告効果測定やクロスメディアでの広告プランニングに数多く用いられている。特定の番組やサイトを見た人がどんな商品を購入しているかがわかるので、効率の高いメディアプランニングが可能となる。また、広告がどれだけ購買に寄与したかという従来では測定が難しい広告効果についても測定が可能となっている。
もう１つがスマートテレビの視聴ログデータ。地方局やＢＳ・ＣＳの視聴データを大規模かつ詳細な粒度で測定が可能になっている。 この2つのデータを活用すると、今後どんな可能性が出て来るのかを紹介する。

－ 休憩 －（１０分）

【Ⅱ．Ｑ＆Ａ　／　議論】（８０分）
議論は以下の方向を予定！
※各社への質問。各サービスの可能性について。
※そもそも生活者による動画映像情報の消費は、今後どうなっていくと見ているか？
※ＨＵＴや各局の視聴率が低下する中、テレビ局の活路は？　スポンサーのとるべき戦略は？
※テレビ局やスポンサーと、どんな事業連携などがあり得るのか？

＜講師プロフィール＞

ＣＣＣマーケティング株式会社　事業企画部 企画　メディア企画 リーダー　橋本直久氏
２００１年、株式会社プラップジャパン入社。小売流通、メーカーの企業広報、商品広報、新規事業立ち上げサポートに従事。２００４年、株式会社ＮＴＴアド入社。４マス媒体を中心としたマーケティング戦略の立案や、ＳＰなどのプロモーションの立案と実行。２０１２年、日本電信電話株式会社に出向。関西系電鉄会社、広告会社、ＮＴＴ３社による新ビジネスの立案と推進業務を実施。２０１４年、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社入社。Ｔポイント及びマーケティングデータを活用した事業開発やサービス開発に従事。

株式会社インテージ 執行役員 ＭＣＡ事業本部長　株式会社ＩＸＴ 代表取締役　長崎貴裕氏
社会調査研究所（現インテージ）入社後、訪問調査・郵送調査・電話調査等に従事。分析業務・リサーチシステム開発を経験。同社でインターネット調査事業立ち上げ～ネットリサーチ会社（インテージ・インタラクティブ）社長に就任。現在、インテージ執行役員としてＭＣＡ事業本部を担当。同本部では、クロスメディア情報開発事業＜i-SSP=インテージシングルソースパネル＞／コミュニケーション事業／データ解析事業を行っている。2015年10月よりビッグデータの分析・価値化を行う株式会社ＩＸＴ代表取締役を兼務。

次世代メディア研究所　代表　鈴木祐司
1982年にＮＨＫ入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任（専門分野はＩＴ・デジタル）。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「５分でわかる～」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、ＮＨＫのリーチ拡大を図る。12年にＮＨＫスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。

3/18（金）に、セミナー『映像配信ビジネス最前線～次世代の勝者は誰だ？～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、4/26（火）には、セミナー『変わるＴＶマーケティング』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

4/26（火）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）3/18（金）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

3/18（金）開催
次世代メディア研究所2016年セミナー　
『映像配信ビジネス最前線～次世代の勝者は誰だ？～』

＜開催趣旨＞

新たな映像配信サービスが目白押しだ。

2月22日には『ゲオチャンネル』、翌23日『プレミアムGYAO!』、そして3月1日にインターネットテレビ局『AbemaTV』が始まった。そして去年12月には『LINE LIVE』が始まっていた。さらに遡ると、昨秋にはNetflixとAmazonプライムビデオが満を持して日本に上陸していた。昨春にはdTVのリブランディングを果たし、14年に日本テレビが買収したHuluも地上波テレビとの連携で、２年足らずで会員を倍増させていた。映像配信サービスの世界は、まさに戦国時代の様相を呈している。

既存の有力事業者の後を受けて昨年末以降立ち上がっている新サービスも、決して引けを取ってはいない。『LINE LIVE』は、サービス開始１か月でユニークユーザー数を1100万突破にまで伸ばしている。個別でも100万以上の視聴者を得ているプログラムが目白押しだ。

『ゲオチャンネル』も、ビデオレンタル会員1600万人が前提だ。『プレミアムGYAO!』も、「Yahoo!プレミアム」会員1000万、無料『GYAO!』利用者1000万人を前提としている。さらに「AbemaTV」は利用者が4000万を超える『Ameba』を運営するサイバーエージェントとテレビ朝日が共同で運営する。いずれも大きく飛躍する可能性を持つと言えよう。

ただし生活者の可処分時間は有限だ。映像情報の消費には、１日に４時間前後が順当だろう。だとすると、地上波テレビ・ＢＳ・ＣＳ・ＣＡＴＶと放送で多チャンネル化が進み、さらにYouTubeやニコ動などネット動画も新たな地平を切り拓いてきた。そこに次々とＳＶＯＤサービスやインターネットテレビ局が参入すると、既存メディアにはどんな影響が出るのだろうか。また新規の動画配信事業者の中での生き残りは、どう雌雄を決めて行くのだろうか。

新規４事業者の戦略を伺いつつ、映像配信ビジネスの今後を議論する。

＜セミナーの概要＞

【Ⅰ．映像配信ビジネスについてのプレゼン】（６０分）

エイベックス・デジタル株式会社　村本理恵子常務取締役
『エイベックス・デジタルが手掛ける動画配信ビジネスとは？』
①エイベックスグループが動画配信を手掛ける理由
②国内NO.1の映像配信サービス dTV
③レンタルショップとエイベックスが手掛けるゲオチャンネル
以上３点を中心に、エイベックスグループが目指す動画配信ビジネスの今後をお話します。 

株式会社ＧＹＡＯ　宮本直人 代表取締役社長
『プレミアムＧＹＡＯはどこを目指すのか？』
ＧＹＡＯはサービス開始以来、権利処理されたコンテンツを提供する無料映像配信サービスとしてユニークなポジショニングでサービス展開をしてきました。
無料映像配信サービスを提供する中、昨今のユーザーの映像視聴環境やデバイスの多様化、映像に対するニーズの多様化を受け、これらへの対応をすべく、これまでの無料映像配信サービスに加え、プレミアムな体験を提供する月額課金型のメニューの提供を開始することになりました。
本セミナーでは、これらのサービスについてご紹介します。

ＬＩＮＥ株式会社　佐々木大輔 執行役員
『LINE LIVEはどこを目指すのか？』
LINE LIVE立ち上げのきっかけ、LINE LIVEの現状、さらにはLINE LIVEがどんなビジネスモデルで事業を成功させようとしているのかを説明します。

株式会社abemaTV　卜部宏樹 取締役副社長
『AbemaTVの現状と今後』
「AbemaTV」はサイバーエージェントとテレビ朝日が共同で、新たなインターネット動画事業として展開するインターネットテレビ局です。2016年3月1日に約10chで一部先行配信を開始し、 4月11日には、約20chのラインナップで本格開局を予定しています。
最大の特徴は、24時間編成された番組をすべて無料で視聴できること、月額課金でタイムシフト試聴も可能で、スマートフォンを中心に、タブレットやPCでも楽しんでいただけます。24時間生放送のニュースチャンネル「AbemaNews」や、アニメ、音楽、スポーツ、ドラマなど様々なチャンネルを用意しているほか、オリジナル制作のバラエティ番組など生放送コンテンツにも力を入れていく予定です。

－ 休憩 －（１０分）

【Ⅱ．Ｑ＆Ａ　／　議論】（１１０分）

議論は以下の方向を予定！
※各社への質問。各サービスの長所短所についての考え方。
※動画配信事業者が次々参入し、過当競争状況で同勝ち残るのか？
※そもそも生活者による動画映像情報の消費は、今後どうなっていくと見ているか？
※既存のテレビ局やコンテンツホールダーと、どう連携していくのか？

＜講師プロフィール＞

エイベックス・デジタル株式会社　常務取締役
エイベックス通信放送株式会社　取締役　村本理恵子氏
東京大学文学部社会学科。時事通信社にて世論調査分析に携わる。専修大学にて経営学部教授としてマーケティング戦略を研究。2000年に株式会社ガーラ 代表取締役会長に就任し、ネットコミュニティビジネスの立ち上げを行い、2001年ナスダックジャパン（現在の新ジャスダック）に上場。同年ウーマン・オブ・ザ・イヤー ネット部門を受賞。2007年より、エイベックスの「レッドクリフ」の宣伝戦略立案に携わる。2009年にエイベックス通信放送(株)に入社し、宣伝部事業・マネジメント戦略室副室長に就任。「BeeTV」立ち上げと、立ち上げ後の事業戦略、マーケティング戦略、 編成戦略策定に携わる。現在もエイベックスのデジタル事業を推進。

ヤフー株式会社メディアサービスカンパニー エンタメユニットUM（ユニットマネージャー）
株式会社ＧＹＡＯ　代表取締役社長　宮本直人氏
1967年7月15日生まれ。1991年 京都大学文学部卒。1991年 株式会社QUICK入社。2002年 ヤフー株式会社メディア事業部入社。2006年 メディア事業部企画部長、事業企画室長、オリコンDD株式会社取締役、株式会社ニューズウォッチ取締役。2009年 株式会社GyaO取締役COO。2012年 現職

ＬＩＮＥ株式会社　執行役員　佐々木大輔氏
1980年、岩手県生まれ。2003年、株式会社インフォバーンに入社し、編集者としてココログを担当。2005年に株式会社ライブドアに入社し、ライブドアブログを担当。以来、現在まで継続してCGMの企画・開発・運営に携わる。2011年、執行役員就任。2012年からは、LINE株式会社にて「LINE公式アカウント」「LINE PLAY」「LINE BLOG」などを担当。現在は、動画事業である「LINE LIVE」を統括。

株式会社サイバーエージェント取締役
株式会社abemaTV　取締役副社長　卜部宏樹氏
2010年サイバーエージェント入社。同年7月に株式会社アプリボットを設立し、取締役就任。2011年2月にはアプリボット代表取締役社長就任。2014年4月にサイバーエージェント執行役員。2014年12月にサイバーエージェント取締役就任。2015年4月には株式会社AbemaTV取締役副社長に就任。現在、2016年3月1日に先行配信をスタートした「AbemaTV」サービスの本格開局（同年4月1日予定）に向けて準備中。

次世代メディア研究所　代表　鈴木祐司
1982年にＮＨＫ入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任（専門分野はＩＴ・デジタル）。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「５分でわかる～」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、ＮＨＫのリーチ拡大を図る。12年にＮＨＫスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。