4/26（火）に、セミナー『映像配信ビジネス～スマートTVが業界を変える!?～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約60名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。
なお、5/20（金）には、セミナー『地域局の動画配信2016』を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。
5/20（金）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。
（参考）4/26（火）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。
4/26（火）開催
次世代メディア研究所2016年セミナー
『変わるＴＶマーケティング～スマートＴＶが業界を変える!?～』
| ＜開催日時＞ | 2016年4月26日（火）午後３時～６時 |
| ＜会 場＞ | インテージ秋葉原ビル・セミナールーム （ＪＲ・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩３分・ 地下鉄銀座線末広町駅から４分） |
| ＜パネリスト＞ | ＣＣＣマーケティング株式会社 事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏株式会社インテージ 執行役員 ＭＣＡ事業本部長 株式会社ＩＸＴ 代表取締役 長崎貴裕氏 |
| ＜モデレーター＞ | 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司 |
＜開催趣旨＞
地上波テレビのリーチは、この15年で15％ほど減少した。ＴＶゲーム、レンタルビデオ、ネット、デジタル録画機等さまざまな要因があるが、テレビ番組のタイムシフト視聴やネット上の動画視聴は大きな要因になっている。こうした状況を受けて、民放キー局は14～15年にかけ、見逃し配信に乗り出すなど、様々な新規事業に乗り出している。
しかし本業の広告収入は依然一番大きなウェイトを占めている。このテレビ放送を活かしたビジネスは、本来もっと収入増につなげる方法があるはずで、近年そうした提案をする社も出てきている。例えばテレビ視聴と購買履歴のデータを分析することで、より効率的なマーケティングが可能となる。さらにテレビ視聴と購買履歴のデータに加え、ネット上での情報消費行動も読み取ると、より強力なマーケティング戦略を立案できるという考え方も出てきている。
そこで本セミナーでは、各種データを立体的に分析することでテレビの付加価値向上を提案する社からの提案などをお聞きするところから始め、その上でどうすればテレビ局は効率的な経営が可能か、スポンサーはより効果の高い広告出稿が可能かなど、テレビマーケティングの進化の先を議論したい。
＜セミナーの概要＞
【Ⅰ．２社によるプレゼン】（９０分）
ＣＣＣマーケティング株式会社 事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏
『“テレビ視聴×購買履歴”で見えるもの』（仮）
５７００万人におよぶＴポイント会員が織りなす行動・購買データと、それにつながるＴＶ視聴データを掛け合わせることで出来る新しいマーケティング活動事例を紹介。
・マーケティング事情に即して把握できるＴＶメディア（テレビ広告の効果予測）
・視聴実態の把握（同じ４０代でも色々な人がテレビを見ている～性年代だけでなく、購買や世帯環境など深堀することで見えてくることが多い）。
・ＴＶの及ぼす影響力の可視化（視聴実績と購買実績が結びつくことでわかる“テレビと消費の関係”）
＜参考：視聴×購買のデータ活用事例紹介サイト＞
～ＴＶを購買データから調べる！「ソレユケ テレビ探偵団」開業♪～
今週の探偵ファイルはこちらから http://tsite.jp/tvdata/
株式会社インテージ 執行役員 ＭＣＡ事業本部長 株式会社ＩＸＴ 代表取締役 長崎貴裕氏
『“シングルソース×視聴履歴”で見えるもの』（仮）
テレビの視聴データには現在大きく２つの流れがある。
１つがシングルソースパネルであり、テレビの視聴データに加えてＰＣおよびスマートフォンのＷＥＢ接触データおよび属性データ・購買履歴を同じ人から収集している。このデータは現在、広告主、広告会社の広告効果測定やクロスメディアでの広告プランニングに数多く用いられている。特定の番組やサイトを見た人がどんな商品を購入しているかがわかるので、効率の高いメディアプランニングが可能となる。また、広告がどれだけ購買に寄与したかという従来では測定が難しい広告効果についても測定が可能となっている。
もう１つがスマートテレビの視聴ログデータ。地方局やＢＳ・ＣＳの視聴データを大規模かつ詳細な粒度で測定が可能になっている。 この2つのデータを活用すると、今後どんな可能性が出て来るのかを紹介する。
－ 休憩 －（１０分）
【Ⅱ．Ｑ＆Ａ ／ 議論】（８０分）
議論は以下の方向を予定！
※各社への質問。各サービスの可能性について。
※そもそも生活者による動画映像情報の消費は、今後どうなっていくと見ているか？
※ＨＵＴや各局の視聴率が低下する中、テレビ局の活路は？ スポンサーのとるべき戦略は？
※テレビ局やスポンサーと、どんな事業連携などがあり得るのか？
＜講師プロフィール＞
ＣＣＣマーケティング株式会社 事業企画部 企画 メディア企画 リーダー 橋本直久氏
２００１年、株式会社プラップジャパン入社。小売流通、メーカーの企業広報、商品広報、新規事業立ち上げサポートに従事。２００４年、株式会社ＮＴＴアド入社。４マス媒体を中心としたマーケティング戦略の立案や、ＳＰなどのプロモーションの立案と実行。２０１２年、日本電信電話株式会社に出向。関西系電鉄会社、広告会社、ＮＴＴ３社による新ビジネスの立案と推進業務を実施。２０１４年、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社入社。Ｔポイント及びマーケティングデータを活用した事業開発やサービス開発に従事。
株式会社インテージ 執行役員 ＭＣＡ事業本部長 株式会社ＩＸＴ 代表取締役 長崎貴裕氏
社会調査研究所（現インテージ）入社後、訪問調査・郵送調査・電話調査等に従事。分析業務・リサーチシステム開発を経験。同社でインターネット調査事業立ち上げ～ネットリサーチ会社（インテージ・インタラクティブ）社長に就任。現在、インテージ執行役員としてＭＣＡ事業本部を担当。同本部では、クロスメディア情報開発事業＜i-SSP=インテージシングルソースパネル＞／コミュニケーション事業／データ解析事業を行っている。2015年10月よりビッグデータの分析・価値化を行う株式会社ＩＸＴ代表取締役を兼務。
次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にＮＨＫ入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任（専門分野はＩＴ・デジタル）。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「５分でわかる～」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、ＮＨＫのリーチ拡大を図る。12年にＮＨＫスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。