8/5(水)に、セミナー『スマホに向かう若年層~テレビに次の一手はあるか?~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、9/7(月)には、セミナー『マスコミ不祥事はなぜ続く~リスク回避のABC』を開催致します。
現在参加受付を承っておりますので、ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

9/7(月)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)8/5(水)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

8/5(水)開催
次世代メディア研究所2015年セミナー 

スマホにむかう若年層~テレビに次の一手はあるか?~

<開催日時>  2015年8月5日(水)午後3時~6時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト> 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 グループマネジャー 兼 上席研究員 加藤薫氏
電通/電通総研 研究主席 兼 メディアイノベーション研究部長 奥律哉氏
社会学者/ネットイヤークラフト リサーチャー 濱野智史氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

<受講料>
法人会員契約をされた企業は、契約人数まで無料。
※本セミナーを含め、セミナーが年10回開催されます。
※法人会員契約の詳細については、こちらをご覧ください。

それ以外の方(一般参加の方)は、1名につき2万円。(税別)


<開催趣旨>

今年度第一四半期、関東600世帯のHUTは例年になく減少している。要因としてはいろいろ考えられるが、ここ1年ほどで顕在化しているものとして、若年層を中心とする生活者がスマートデバイス利用に多くの時間を費やしている点が考えられる。
実際に彼ら彼女らのスマデバ利用はどんな実態となっているのか。大手広告代理店の調査では、次々とアプリを渡り歩くような忙しない情報消費や、テレビのような長尺コンテンツに背を向ける実態が浮かび上がっている。こうした逆風を克服する手はあるのか?若年層の実態とニーズを直視すれば、まだまだやれることは残っているという。
我が国での映像情報消費実態に最も精通する電通と博報堂の精鋭に分析・提言して頂くとともに、若年層世代に属し、その情報消費の実態を知り尽くす若手社会学者に加わってもらい、テレビの次の一手を考える。


<セミナーの概要>

【Ⅰ.スマホ利用の実態】(90分)
 - 休憩 -(15分)
【Ⅱ.Q&A / 議論】(75分)


博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 グループマネジャー 兼 上席研究員 加藤薫氏
「生活者のメディア行動と今後の変化の方向性」

スマートフォンの本格普及により、生活者のメディア行動と意識は、大きく変化しています。メディア環境研究所では、2006年より毎年、生活者のメディア接触動向について調べた「メディア定点調査」を実施しています。
昨年のデータでは、1日あたりのメディア接触の時間がテレビ156.9分、携帯・スマホ74.0分、パソコン69.1分の順となっており、携帯・スマホの接触時間が、パソコンの接触時間を上回ったことが大きなニュースとなりました。
モバイルの接触時間を押し上げている生活者行動とは何でしょうか?そして、それらと放送の関係はどうなっていくのでしょうか?
最新の生活者取材映像も合わせて分析し、定量・定性の両面から、生活者の現在のメディア行動と意識、今後の変化の大きな方向性までを皆さんと共有していきたいと考えています。

 

電通/電通総研  研究主席 兼 メディアイノベーション研究部長 奥律哉氏
「スマホユーザーの現実とテレビの進むべき方向」

電通総研オリジナル調査をもとに、彼らのメディア接触行動の独自性を分析しつつ、そこから見えてくるテレビの進むべき方向について、ディスカッションを行う。

①各種調査データから
・スマホ起動ログ分析
・動画視聴調査
・ながら視聴分析

②テレビの進むべき方向
・コンタクトポイント
・コンテンツとコミュニケーション
・遍在するオーディエンス

 

社会学者/ネットイヤークラフト リサーチャー 濱野智史氏
「若者世代のながら視聴・アプリ利用・テレビ離れの実態とは」

2010年代から急速に普及したスマートフォン。濱野氏は社会学者の視点から、若者世代の「ながら視聴」やアプリ利用の実態について、日頃から定性調査(日誌調査・参与観察等)を行ってきた。今回はその内容を元に、若者世代のながら視聴・アプリ利用・テレビ離れの実態と、いまの若者世代にとっての「情報メディア環境」がどのように認識・構成されているのかについて俯瞰的に整理したい。

 

<講師プロフィール>

博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 グループマネジャー 兼 上席研究員 加藤薫氏
1999年、博報堂入社。菓子メーカー・ゲームメーカーの 担当営業を経て、2008年より当研究所にて放送のデジタル化を中心に研究をスタート。現在は、メディア/コンテンツの双方の視点で、生活者動向とメディアビジネスのこれからについて研究している。主なレポートや講演:「コンテンツファン消費行動調査(2011~)」、「今、生活者が求める“Media Experience”とは?(2013)」、「ASEANメディアコンテンツ調査(2014~)」、「Media Extension‐ひろがる生活、ひろがるメディア‐(2014)」など。

電通/電通総研 研究主席 兼 メディアイノベーション研究部長 奥律哉氏
1959年生まれ。1982年大阪大学経済学部卒業、同年電通入社。テレビスポットセールス関連業務を経てプランニングシステム開発・メディアプランナー育成などに従事。2000年メディア・マーケティング局マーケティング部長。2002年メディア・コンテンツ計画局開発部長。2007年メディア・マーケティング局メディアイノベーション研究部長。その後コミュニケーション・デザイン・センター、電通総研、MCプランニング局次長を経て2010年10月から現職。主に情報通信関連分野について、ビジネス・オーディエンス・テクノロジー視点から研究開発を行う。
著書「ネオ・デジタルネイティブの誕生~日本独自の進化を遂げるネット世代~」2010年3月 (共著:ダイヤモンド社)「情報メディア白書2015」2015年2月(共著:ダイヤモンド社) 

社会学者/ネットイヤークラフト リサーチャー 濱野智史氏
1980年生。批評家・社会学者。専門は情報社会論・メディア論。恵泉女学園大学・東京経済大学非常勤講師。主著に『アーキテクチャの生態系』(NTT出版)『前田敦子はキリストを超えた』(ちくま新書)。2014年からはアイドルグループ「PIP」総合プロデューサーも務める。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。

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