“モニカとテッド”2つの教訓~再チャレンジ社会アメリカの実力~


TEDで「恥辱の代償」をプレゼンするモニカ・ルインスキー

TEDで「恥辱の代償」をプレゼンするモニカ・ルインスキー

先月下旬に放送されたNHKEテレの「スーパープレゼンテーション」。登場したのはモニカ・ルインスキー(Monica Lewinsky)。ホワイトハウスの実習生だった彼女は、ビル・クリントン(William Jefferson “Bill” Clinton)元大統領との不倫スキャンダルが1998年に発覚し、弱冠22歳にして世界中のマスコミの標的となった。

番組は米国で開催されるTEDカンファレンスを日本語字幕付きで紹介するもの。TEDとは、Technology Entertainment Designの頭文字。多様な分野の有名人による講演が毎週紹介されている。

 

2015年の“モニカとテッド”

当稿の主人公モニカ・ルインスキーは、国のトップとの“不適切な関係”が報じられた以降、就職もできず米国を離れたこともある。そして久しぶりのメディア登場の場としてTEDを選んだ。当時の心境と自ら経験した“ネットいじめ”の危うさを語ったプレゼンのタイトルは、「The price of shame 恥辱の代償」だった。

まず序盤はジョーク交じり。例えば10年ぶりに公の場に立ったのは20代むけの講演会だったが、1500人の聴衆の年齢は98年当時4歳から14歳。「私のこと ラップで知った人いるかも(彼女はかつて40曲ほどのラップの歌詞のネタになっていた)」の発言には、聴衆から失笑がこぼれた。その講演会の日、27歳男性が41歳の彼女を口説いて曰く、「もう一度22歳の気分にしてあげるよ」。嬉しかったが、モニカは断ったという。「40代で22歳に戻りたくない人は、私ぐらいでしょう」。これで大爆笑、会場の雰囲気は一気に和らいだ。

しかしそこからの発言はきわめて重かった。スキャンダルの前まで、ニュースの手段は3つしかなかった。活字メディアを読む・ラジオを聴く・テレビを見る。しかし98年には既にインターネットが普及し、人々は欲しい情報をいつでも・どこでも入手できる時代になっていた。これがモニカにとって致命傷だった。

“恥辱”は98年1月にネットから始まる。「情報源としてネットが従来のマスコミを超えた最初のケース」だ。「世界中でクリック音が鳴った」「まったく無名の一般人だった私が、一夜にして全世界の晒し者になった」と彼女は振り返る。「世界規模で信用をなくした“ネット晒し”の被害者第1号」だったというのである。

両親は彼女が自殺するのではと細心の注意を払って、いつも彼女に寄り添った。シャワーを浴びる際にも、ドアを開けっ放しにさせたそうだ。長く世間の目から逃れる必要があった。英国留学がしばらく続いた。

ところがモニカは帰ってきた。ターニングポイントはSNSが既に普及した2010年。18歳の大学生が寮で盗撮され、その映像がネットに晒されたことを苦に自殺した事件が契機だった。彼女は自らの“恥辱”経験について、確度を変えて見直すようになった。その結果、“ネットいじめ”について見えてきたことがあった。

もちろんネットには、多くの利点がある。「家族の再会、人命の救助、革命が起こったりもした」「一方で“ネットいじめ”が爆発的に増えた」「特に傷つきやすい若い子たちが被害にあっている」「生きていくことがつらくなって、自殺する人もいる」「恥辱というのは喜びや怒りより強烈な感情」とネットの負の側面を告発する。

 

そして圧巻は、恥辱の文化という分析だ。「ネットでの辱めは広がって行くし、永遠に残る」「何百万もの人が匿名で罵詈雑言の浴びせる」。かくしてネットに限らず現実世界でも恥辱が助長されるようになった。「ゴシップサイトやパパラッチ、政治・マスコミまでが恥を取り扱う」「抵抗を感じなくなってきたから、荒らし、プライバシー侵害、ネットいじめが起こる」「こうして“恥辱の文化”ができてしまった」。

しかも「恥辱に値段がついている」「他人のプライバシーを、まるで資源みたいに採掘して、売って、利益を得る」「激しい恥辱ほどクリックされ、広告収入アップ」「恥が産業化してしまった」。ネットの増幅機能が、負の拡大再生産をして止まらない危険を訴えたのである。

公の場に出るようになって、モニカが最も受けた質問は「なぜ、今になって話すのか?」だった。まっすぐ前を向いて彼女は答える。「時が来た」「自分の過去と向き合って、人生を再スタートさせる時が来た」。

「私たちは今、恥辱の文化を改めるべき」「私たちがすべきこと、それは思いやりと共感を取り戻すこと」と、肩書が社会活動家となった彼女は続ける。学者の言葉を引きながら、「少数派でも一貫して主張し続けることで変化を起こせる」「私たちはよく表現の自由について語るが、それに伴う責任についても語るべき」「みんな自己主張したい。けどきちんと発言するのと、目立とうとして発言するのは違う」。

プレゼンのエンディング。テレビは固唾をのんでモニカの話に聞き入る聴衆と場の空気を映し出した。そしてかつて恥辱にまみれ、完膚なきまでに打ちのめされた一人の女性が、自らの負の経験をとことん直視することで正に転換し、確かな足取りで再チャレンジし始めていることを魅せていた。最後の挨拶は、全員がスタンディングオベーションとなった。

正直、驚いた。17年前、テレビニュースは毎日モニカを描きながらも、共感なき取材は彼女の内面を全く映していなかった。映像メディアテレビの限界である。ところが同じテレビが、瀬戸際から生還した彼女の言葉と実存を通じて、再チャレンジを評価する米国の可能性を示したからである。

そしてもう一つ、“モニカとテッド”が示したアメリカの実力を、17年前にも筆者は見せつけられていたことを思い出した。98年夏、その時筆者はABC「ナイトライン(Nightline)」の現場にいた。スキャンダル発覚から半年後、「不倫疑惑」の物証となったドレス(大統領の精液が付着したもの)が出て来た瞬間だった。

1998年の“モニカとテッド”

その日筆者は、ABCニュースの好意で番組が放送されるまでの一部始終を見学させてもらっていた。当時の同番組は、一つのテーマを深夜に30分で描く、米国でのラストニュース的な存在だった。NHK「クローズアップ現

スキャンダルについて語るテッド・コッペル(YouTubeから)

スキャンダルについて語るテッド・コッペル(YouTubeから)

代」の原型のような報道番組で、キャスターはテッド・コッペル(Ted Koppel)。硬派なインタビューでは米国随一と言われたジャーナリストである。

朝10時にスタッフが全員集合。予定では暇ネタが用意されていたが、超ド級のネタが飛び込み、テーマは急きょ差し替えとなった。そう、取材の対象モニカと番組を司るテッドが、この日の主人公になったのである。

ちょっと考えた末、筆者は駆け出しのスタッフに張り付くことにした。モンタナ州の大学から来ているインターン生だった。最初のミーティングの後、彼は1月以降のスキャンダルを伝えるニュース映像と、事件を多角的に解説するためのコメントバック映像をアーカイブにこもって集め始めた。

お昼過ぎ、番組ディレクターからVTRのあらすじが届く。これに基づき、インターン生は用意する映像を修正し始めた。そして夕方、今度は比較的しっかりとしたVTRの構成と仮のコメントが届く。またしても彼は、最適な映像を集めにアーカイブに走った。

実はインターン生は、試用期間で才能が認められると、番組内に中継で登場するゲストの人選や出演交渉役として採用される。そして合格点をもらえると、初めてロケを任されたり、スタジオの演出を担当したりする。ところが不適格と見なされると契約終了となり、中央を離れて地方のテレビ局に務める羽目になる。つまり番組作りの各レイヤーで勝ち続けない限り次には上がれず、失敗すると地方で再起を図る道を強いられる。ただし地方で再評価されれば、再びニューヨークなどの大都市で大きな仕事に巡り合うこともある。メディアやジャーナリズムの世界に再チャレンジの仕組みがあり、才能と仕事のミスマッチを最小化しているのだという。日本では大学を出ると直ぐに記者やディレクターになる。ただしミスマッチも散見される。日米のメディアは、仕事のトータルデザインに大きな違いがあることを思い知らされたのである。

大きな違いはもう一つあった。VTRの編集の仕方が全く違うのである。ナイトラインでは、コメントが確定するまで編集は1カットもつながない。放送開始3時間ほど前、ようやくコメントが固まり、編集開始となった。と言っても、まず始まったのはコメント録り。編集室はドアを閉めると完全防音。部屋天井の真ん中からマイクが下りてくる。リポーターがまずナレーションを音声トラックに入れる所から始まった。次に編集マンはインタビューや効果音楽などをつなぐ。そして映像は、音声トラックにあわせて最後にはめ込んで行った。この間、約10分のVTRの編集作業は2時間未満、恐ろしく早い作業だった。

実は日本のテレビ局では、映像を先につないで後で音を入れて行く。音入れをMA(multi audio)と和製英語で読んでいるが、古くは「F-V」と呼んでいた局もあるが、これはフィルムで撮影したものをVTRにし音入れするからだ。つまりフィルム時代は映像の編集が先で、その後に音声を調整した。日本ではこの習慣が、そのままVTR時代にも踏襲されたのである。

ところが米国のニュースや報道番組では、VTR導入の際にどの作業手順が最も合理的かを議論したそうだ。その結果、音優先の考え方が登場し、ニュースや報道番組では音を先に編集する方式になった。映っているものをどう解釈するかで方針が変わり得る日本と、事実をどう認識したのか取材者の責任が重い米国。そしてVTR制作のプロセスも結果としての出来も、テンポに大きな差のある日本と米国。その差の大きさに圧倒された1日だったのである。

 

“再チャレンジ”の前提は試行錯誤!

80年前後のフィルムからVTRへという変革に続き、放送からインターネットへのイノベーションが15年ほど後に訪れた。全ての変化にはプラスとマイナスが伴うが、変化の振幅の小さい日本と、思いっきり大きい米国との差を、17年の時を隔てて筆者は再認識した。単純に良し悪しを比較できるものではないが、少なくともどれだけ深く状況に向き合い、次の一手を真剣に考えたのか。その違いを軽く見てはいけないと、二つの“モニカとテッド”は筆者に問いかけているような気がする。

【御礼】セミナー『民放キー5局の生き残り戦略2015』のご報告


5/15(金)に、セミナー『民放キー5局の生き残り戦略2015~メディア価値最大化に向けて~』を開催させていただきました。
お陰様をもちまして、約80名の方にご参加いただき、民放キー局のパネリストの方々による、非常にためになるお話/議論を伺うことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました㈱インテージの皆様、ご協力ありがとうございました。

なお、7/1(水)には、セミナー『テレビの価値はこう上げる!~3調査会社の㊙作戦~』を開催いたします。
現在参加受付を承っておりますので、ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

7/1(水)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)5/15(金)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

 

5/15(金)開催
次世代メディア研究所2015年セミナー 

民放キー5局の生き残り戦略2015~メディア価値最大化に向けて~

<開催日時>  2015年5月15日(金)午後3時30分~6時30分
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト> 日本テレビ インターネット事業局 太田正仁 副部長
テレビ朝日 総合ビジネス局ビジネス戦略部 前田寿之 部長
TBSテレビ メディアビジネス局 仲尾雅至 局長
テレビ東京 経営企画局 大木 努 局長
フジテレビ コンテンツ事業局コンテンツデザイン部 野村和生 副部長
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司

 


<開催趣旨>

地上波テレビのリーチは、この15年で15%ほど減少した。TVゲーム、レンタルビデオ、ネット、デジタル録画機等さまざまな要因があるが、テレビ番組のタイムシフト視聴は最大の要因になっている。こうした状況を受けて、テレビ局も見逃し配信に乗り出すなど、対応策を打ち始めている。テレビ番組の価値をどう上げるのか、いろいろな挑戦が始まっているのである。

セミナーでは、「番組の見逃し配信をどうマネタイズするのか」「録画再生視聴率の測定が始まったが、現実にはどう対応するのか」「テレビ局ならではの“放送外収入”増にはどんな妙手があるのか」などの課題を議論する。


<セミナーの概要>

【Ⅰ.2014年度を振り返る】
※各局のこの5年の流れを受けて、各局の編成戦略をどう位置づけているか?(自己紹介を兼ねる)

【Ⅱ.2015年度&中長期の主要戦略】(各局のプレゼン)
※タイムシフトを巡り、どうテレビ局の価値を上げて行くか?
テレビ局ならではの「放送外収入」をどう増やしていくのか?

日テレ  太田副部長
2014年1月より番組無料配信サービスをはじめて1年超。順調に集客を拡大しており、売上も増加しています。4月からはブランドを「日テレ無料(TADA!)」にリニューアル。コンテンツ数は立上げ当初の6番組から18番組まで増えています。
また、Huluの事業譲渡から1年、会員数は100万人を超え、急拡大しています。
2015年は、民放5社の見逃し配信サービスの開始やNETFLIXの日本進出など、動画配信市場の激変が予想されますが、そういった環境下での日本テレビの方向性をお話いたします。

テレ朝  前田部長
インターネットサービスを今後どう発展させていくのか。10月には民放局での本格的なキャッチアップ配信が始まる予定。 またテレビ朝日では、プロレス、ガールズ、お笑い、釣りなどを展開しているポータルサービスを推進する。地上波、BS、CS、メディアシティと組合せ、コンテンツを効果的にどう展開していくかが鍵である。

TBS  仲尾局長
TBSはメディアビジネス局で、CSチャンネル・動画配信・デジタルビジネス全般・DVDソ フト・アニメ制作・海外事業・商品化等ライセンス・TV通販など、多岐にわたる放 送外収入獲得に取り組んでいます。特に動画配信の分野ではTBSオンデマンドが2009年度に放送局の動画配信サービスで日本初の単年度黒字化を達成し、「ネット配信ビ ジネスは儲からない」という従来の通説を覆しました。 2014年10月からは無料配信による広告収益の獲得にもトライしています。TBSは全社的にタイムシフト・デバイスシフト・プレイスシフトへの対応のため「有料」 「無料」の両翼で動画配信の拡大に全社的に取り組んでいます。併せてテレビの価値を上げていくためのTBSのウィンドウ・コントロール戦略についても紹介します。

テレ東  大木局長
PCやタブレット、スマホ等とともにディバイスとしての「テレビ」、日本のコンテンツ市場をけん引する動画コンテンツとしての「テレビ」、広告市場の受け皿となる媒体としての「テレビ」などなど多様な文脈で使われる「テレビ」という言葉。果たして、「テレビ」の未来は明るいのか?とりわけ放送コンテンツの海外展開促進を軸に展望したい。

フジ  野村副部長
1月13日、フジテレビの無料番組配信「プラスセブン」がスタートした。動画配信サービス「フジテレビオンデマンド」はこれまでのTVODに加え、SVODコンテンツを大幅拡充、そして「プラスセブン」にてADVODを実現するなど、配信プラットフォームとして大きく成長し、その時代に合ったサービスを提供している。
そして2月2日、第二のフジテレビオンデマンドのスタートとも言える「コミック配信」が始まった。2015年はこれまで以上に動画配信サービスに大きな変化が起こることが予想されるが、これまで動画配信に取り組んで見えてきたもの、そしてその先に目指すものについて解説したい。さらに、フジテレビが考える「コンテンツデザイン」にも言及する。 

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【 Ⅲ.議論】
・番組のネット配信をどうマネタイズするか?
・録画再生視聴の増加にどう対応するのか?
・放送外収入をどう増やし、経営安定化を図るか?
・2020年代のテレビ局はどうなるのか?

 

<プロフィール>

日本テレビ インターネット事業局  太田正仁 副部長
メーカー系SE、フリーのSEを経て、1997年、株式会社リクルート入社。マーケティング部門、住宅部門(現SUUMO)、事業開発部門で、主に新規事業開発に従事。住宅関連の様々なサービスやR25式モバイル、L25モバイルなどを企画・立ち上げ。 2007年、日本テレビ放送網株式会社入社。デジタル戦略立案、新規事業企画、アライアンスなどの業務に従事。インターネットでの番組無料配信サービスや、Hulu事業推進プロジェクト、在京全キー局によるテレビポータルアプリ「ハミテレ」プロジェクトなどを実行中。

テレビ朝日 総合ビジネス局ビジネス戦略部  前田寿之 部長
青山学院大学大学院理工学専攻修了。1993年テレビ朝日入社。技術採用で当初はテロップ・CGの技術担当。 その後、データ放送とインターネット技術の統括、営業局企画マーケティング部長を経て、2014年7月から現職。現職では、インターネットサービス、コンテンツビジネス、イベント事業など放送広告収入以外の収入を取り扱う組織の戦略を担当。

TBSテレビ メディアビジネス局  仲尾雅至 局長
1986年東京放送(TBS)入社。ワイド番組制作、編成、営業を経て、1998年からBS-TBSの設立・開局、双方向番組制 作、BSデジタル普及促進に携わる。2005年にスカパー!新パック組成 幹事に従事、また、TCエンタテインメント(株)社長としてDVDソフト販売事業を立ち上げ。2011年から、次世代ビジネス企画室長として新事業開発を担当、海外市場開拓、デ ジタルビジネス開発や、ベンチャー企業出資・連携に取り組む。2015年4月より現職。

テレビ東京 経営企画局   大木 努 局長
1984年、テレビ東京入社、報道局に配属。1989年、初代のロンドン支局長。1995年、ワシントン支局長。その後、マーケット番組のプロデューサーを経て、2004年上場準備室。経営戦略局広報・IR部長、InterFM社長等を経て、ホールディングス設立後、現職(経営企画局長)に就く。

フジテレビ コンテンツ事業局コンテンツデザイン部  野村和生 副部長
1997年NTT北海道移動通信網(現NTTドコモ)に入社。心電図電送システムのデジタル化を担当し、2000年からNTTドコモにて地上デジタル放送東京パイロット実験やワンセグを始めとする新規事業企画・開発を担当した。2005年フジテレビ入社。モバイルサイトプロデューサー、CS放送スポーツ編成、ゲームプロデューサーを経て、2012年からフジテレビオンデマンドの事業執行責任者として現在に至る。インターネットオリジナル番組「めちゃ×2ユルんでるッ!」のプロデューサーを番組立ち上げ時より務めている。

次世代メディア研究所 代表 鈴木祐司
1982年にNHK入局。制作現場では主にドキュメンタリー番組の制作を担当。97年に放送文化研究所に異動。98年日米ジャーナリスト交換プログラムで、アメリカの放送デジタル化の動向を視察。2003年放送総局解説委員室解説委員兼任(専門分野はIT・デジタル)。09年編成局編成センターへ異動。大河などドラマのダイジェスト「5分でわかる~」を業界に先駆けて実施、他に各種番組のミニ動画をネット配信し、NHKのリーチ拡大を図る。12年にNHKスペシャル事務局へ移動し、放送前にミニ動画を配信して視聴率を上げる取組等を手掛けた。2014年独立、次世代メディア研究所代表・メディアアナリストとして活動。

 

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