2/19（月）に、セミナー『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ！～情報爆発時代の傑出法～』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/19（月）には、セミナー
『PPJ（パラビ）開始で何が変わるのか？（仮）～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/19（月）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）2/19（月）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

2/19（月）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画②
『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ！～情報爆発時代の傑出法～』

＜開催趣旨＞

ネット経由でニュースを見る人の割合が、「新聞通信調査会」の世論調査史上はじめて朝刊を読む人を上回った。しかもネットニュースの閲覧は86％がポータルサイトやアプリで、報道機関の公式サイトやアプリは21％に過ぎない。今や各社のサイトが束になって戦っても、ヤフトピ／映トピには遠く及ばないのである。

では情報爆発時代に、ネットの森で埋没せずに傑出することで多く読まれ（視られ）、マネタイズを図るにはどうしたら良いのか。

「彼を知り、己を知れば、百戦して危うからず」というが、まずはヤフトピ／映トピでより良いポジションで掲載されるためのメカニズムを知らなければならない。そして実際に、高い確率で有利な露出を果たしている成功例に学ばなければならない。

セミナーではヤフトピ／映トピの責任者と、頻繁にそこでの掲載に成功しているローカル民放の担当者に、実態の紹介とノウハウの一部を開示して頂き、“既存メディア×ネット”で上手く展開していく方法を議論する。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論】（１５０分）

ヤフー株式会社　編成制作本部・編集1部 部長　苅田 伸宏 氏

『ヤフトピ・映トピはこう出来ている！』

Yahoo!ニューストピックスの編集方針についてご説明させていただきます。
私たちはパートナーとして契約させていただいている200社300媒体から1日約4000本の配信記事をお預かりしており、1日に概ね80～100本程度をトピックスとしてトップでご紹介しています。編集方針としては「公共性」と「社会的関心」という2つを判断の軸として持ち、スポーツやエンタメなど多くの人々の関心に応えるニュースを掲出しつつ、政治経済や防災など必ずしも多く読まれるとは限らないけれども社会的に重要なニュースをお届けする考え方です。ご紹介する記事をどのように決めているのか、約25人の編集者による「人力の編成」を強みにしつつテクノロジーをいかに活用して広く届けようとしているかなどお話しできればと思っています。

UHB北海道文化放送株式会社　総合ビジネス開発室　加藤 雅俊 氏

『ヤフトピ・映トピはこう活用できる！』

テレビの変革期を迎えて、キー局をはじめとする様々なテレビ局が新たな収入源を求めて、放送外の事業を推進されています。キー局のような豊富な番組コンテンツ、潤沢な人的リソースがない地方局として、何をどう進めて行くか難しい状況の中で、ニュースビジネスにおいて一定の成果を上げている要因について紹介します。

＜講師プロフィール＞

ヤフー株式会社　編成制作本部・編集1部 部長　苅田 伸宏 氏

2001年 慶応義塾大学法学部法律学科卒
2001年 毎日新聞社入社。盛岡支局、東京本社社会部、大阪本社社会部で記者として12年半勤務
2013年10月 毎日新聞社退職
2013年11月 ヤフー入社。Yahoo!ニューストピックスの編集業務に携わる。Yahoo!JAPANアプリとYahoo!ニュースアプリに送信する号外ニュースプッシュ通知の運用と改善など、テクノロジーでいかにニュースを届けるかについてエンジニアやデザイナーと取り組む
2016年10月 トピックス編集の部長職

UHB北海道文化放送株式会社　総合ビジネス開発室　加藤 雅俊 氏

日本大学芸術学部卒。番組制作会社を経て、2006年ヤフー株式会社入社。
Yahoo!動画の立ち上げに参画後、テレビ局担当のビジネス開発職として、Yahoo!JAPANの様々なサービスとの連携による、テレビ局のインターネットビジネスを推進。
2016年、北海道文化放送株式会社（フジテレビ系列）入社。総合ビジネス開発室に従事。

2/2（金）に、セミナー『技術からみた“放送・通信融合の未来”』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約50名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、2/19（金）には、セミナー
『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ！～情報爆発時代の傑出法（仮）～』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

2/19（金）開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

（参考）2/2（金）に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

2/2（金）開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画①
『技術からみた“放送・通信融合の未来”』

＜開催趣旨＞

2025年、放送は開始から100年の節目を迎える。

1925年開始のラジオ放送は、通信技術を前提として制度を通信と切り分けた。次に1953年にテレビ放送がスタートし、白黒からカラーへと独自の進化を遂げた。さらにデジタル化を経て、今年４Ｋ８Ｋの時代を迎えようとしている。

ところが過去20年あまりでインターネットが普及し、ブロードバンド化が進んだ。さらにスマートデバイスが端末の中心を占め、放送と通信の垣根はかなり低くなった。かくして放送と通信が連携したサービスが次々に開発され、放送も同時・見逃し配信など次のステージに進もうとしている。

いっぽう通信の側から見ると、あらゆる「モノ」がインターネットに接続され、相互に情報を交換し制御を行うIoT（Internet of Things）が進展している。医療・農業・交通など様々な分野で、多様な形で電波が利用されようとしている。これに伴い新たなビジネスが創出されることが、日本経済の成長にとって重要な要素となっている。

こうした環境の変化を前提に、セミナーでは放送・通信融合の未来を議論する。総務省とＮＨＫの技術トップに2020年代の状況を語ってもらい、実際に直面している課題はどう克服できるのか等の議論を進める。

＜セミナーの概要＞

【プレゼン＆議論】（１５０分）

総務省　総合通信基盤局長　渡辺克也 氏

『2020年に向けた我が国のワイヤレスサービスへの展望』

今日、携帯電話が国民に広く普及するとともに、様々な社会インフラに電波が活用されており、無線通信ネットワークは、国民の日常生活や我が国の社会経済活動において重要な基盤となっている。加えて、あらゆる「モノ」がインターネットに接続され、相互に情報を交換し制御を行うIoT（Internet of Things）が進展していく中において、医療・農業・交通等様々な分野で多様な形での電波利用が生まれることが予想されており、新たな電波利用のニーズに応えたビジネスを創出し、その推進を促す環境を整備することが、我が国経済の成長にとって重要な要素となっている。

また、我が国では、2020 年に世界の注目が集まる東京オリンピック・パラリンピック競技大会が開催される予定であり、成熟社会における先進的な取組を世界に示す契機となるこの節目の年に向けて、社会経済に新たなイノベーションを起こす基盤として電波を更に活用していくことが期待されている。

このような状況を踏まえ、2020 年に向けた我が国のワイヤレスサービスの展望とその実現に向けた課題について、紹介できればと考えている。

ＮＨＫ　専務理事・技師長　児野昭彦 氏

『技術からみた放送・通信融合の現状と未来』

２０２５年、放送はその開始から１００年の節目をむかえる。これまでの放送の進化の流れを振り返りながら、スーパーハイビジョンが切り拓く未来の姿を紹介する。一方、１９９０年代後半から急速に広まったインターネット。放送事業者も手探りの段階から始まり、これまでネットを活用した様々な取り組みを実施してきた。現在では数多くのサービスが提供され、普及も着実に進んできており、今後さらなる発展が見込まれている。これらネットサービスの概要、そしてテレビ番組の同時・見逃し配信に関する最新の試験的提供の実施事例をお示しするとともに、ハイブリッドキャストを活用した映像視聴やスマホ連携など、放送と通信融合の今後の展開について紹介する。

＜講師プロフィール＞

総務省　総合通信基盤局長　渡辺克也 氏
1984年　慶応義塾大学工学部卒業
1984年　郵政省入省
1998年　電気通信局マルチメディア移動通信推進室長
2001年　総務省情報通信政策局研究推進室長
2003年　独立行政法人通信総合研究所　主管
2004年　独立行政法人情報通信研究機構　統括
2005年　総合通信基盤局電気通信事業部 電気通信技術システム課長
2007年　総合通信基盤局電波部移動通信課長
2008年　総合通信基盤局電波部電波政策課長
2011年　情報通信国際戦略局情報通信政策課長
2013年　大臣官房審議官（情報流通行政局担当）
2015年　総合通信基盤局電波部長
2017年　現職

ＮＨＫ　専務理事・技師長　児野昭彦 氏
昭和28年5月12日生
昭和５２年　４月　　日本放送協会入局
〃　　〃　　６月　　長崎放送局技術部
〃　５６年　８月　　技術本部番組施設部
平成　６年　６月　　技術局技術開発センターＣＥ
〃　　９年　６月　　技術局開発センター（番組技術）副部長
〃　１１年　６月　　技術局計画部副部長
〃　１２年　５月　　技術局計画部担当部長
〃　１５年　６月　　技術局計画部統括担当部長
〃　１６年　６月　　総合企画室〔デジタル放送推進〕統括担当部長
〃　１８年　６月　　技術局計画部長
〃　２０年　６月　　放送技術局長
〃　２２年　６月　　技術局長
〃　２４年　７月　　ＮＨＫメディアテクノロジー上席執行役員
〃　２５年　６月　　ＮＨＫメディアテクノロジー代表取締役社長
〃　２９年　４月　　専務理事・技師長