8/3に、次世代メディアセミナー『コンテンツビジネスでＴＶ局は蘇る!?～キー局とローカル局の近未来～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※8/3セミナーの詳細は以下の通りです。

8/3（月）開催
2026年 第8回 次世代メディアセミナー
『コンテンツビジネスでＴＶ局は蘇る!?～キー局とローカル局の近未来～』

＜概要＞

テレビ広告費の減少が避けられない中、テレビ局だけでなく政府もコンテンツ産業を重視し始めた。
そんな中、総合文化政策を専門とする内山教授は、政府の各種研究会に引っ張りだこだ。

総務省「デジ放検」
「放送コンテンツの制作・流通の促進に関するワーキンググループ」（R４～６）
「放送業界に係るプラットフォームの在り方に関するタスクフォース」（R５）
「放送・配信コンテンツ産業戦略検討チーム」（R７）

経産省
「コンテンツ海外展開促進事業」（令和5年度）
→「コンテンツ制作のための生成AI利活用ガイドブック」

内閣府
知的財産戦略本部「コンテンツ戦略ワーキンググループ」（2023年12月〜）

そして今年は、総務省で始まった「実写コンテンツ展開力強化官民協議会」の構成員主査を務めている。

欧米の放送・コンテンツ産業がどう変化しているかを研究してきた同教授は、日本政府の議論がどうなっているのか。
さらに日本のテレビ業界の何が課題で、どちらに向かうべきかを発言して来た。

学問と実業の両方に精通する同教授と、キー局とローカル局の歩むべき方向性を議論する。

7/13に、次世代メディアセミナー『ＴＶ局コンテンツビジネスの可能性～キー局のキーマンに聞く～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※7/13セミナーの詳細は以下の通りです。

7/13（月）開催
2026年 第7回 次世代メディアセミナー
『ＴＶ局コンテンツビジネスの可能性～キー局のキーマンに聞く～』

＜概要＞

ＮＨＫ放送文化研究所が５年に１度実施している「国民生活時間調査」。

ここで過去５年での国民全体、特に若年女性のテレビ離れが顕著となった。男性の10～60代、女性の10～40代で10ポイント以上接触率が低下したが、特に女性20～30代は20ポイント以上減らした。スポンサーの重要なターゲット層ゆえ、今後テレビ広告費は激減を免れない。

この状況に対して、ＴＢＳは５年前から「10年計画」でコンテンツビジネスの強化を図ってきた。計画は想定以上の実績につながり、テレビ冬の時代でも同局の経営基盤は盤石だ。

一方フジテレビは、去年の不祥事で広告収入激減に見舞われ、25年度は初の営業赤字に転落した。ところが経営体制を一新し、従来の放送事業中心からコンテンツ事業重視に大きく舵を切った。その第１弾の大型投資は、早くも大きな可能性を見せ始めている。

脱テレビ広告費に向けたキー局の基本戦略から、ローカル局の生残り策を考える。

6/23に、次世代メディアセミナー『販促費こそブルーオーシャン～Ｍ２Ｍ２Ｓ＆エンタメの可能性～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※6/23セミナーの詳細は以下の通りです。

6/23（火）開催
2026年 第6回 次世代メディアセミナー
『販促費こそブルーオーシャン～Ｍ２Ｍ２Ｓ＆エンタメの可能性～』

＜概要＞

「情報はＡＩ時代に価値を下げるが、逆に体験は価値を増す」という考え方がある。

確かに広告がマスに届きにくくなる中、「スーパーの棚」「鉄道の座席」「ＳＮＳの共感」というリアルな接点にエンタメを絡ませた新しい経済圏が生まれ始めている。
それを進めているのがビーマップだ。

2010年代に「めざましジャンケン」やKIRIN氷結などでＯ２Ｏ２Ｏを手掛けたが、今も読売テレビ「秘密のケンミンSHOW極」で流通への誘客で成果を出している。
さらに近年は地域の鉄道やスーパーなどで、アイドルなどを絡めて流通事業者の売上増を果たしている。
エンタメとＭ２Ｍ２Ｓ（メディア・モバイル・ショップ）というシンプルな方式にして、イオン・ベルク・ゆめタウン等スーパー・コンビニ各社・ドラッグストア各社など、全国各地で実績をあげている。

近年テレビ広告費は減少傾向が続く。生成ＡＩの進化で、今後メディアの情報はますますマスに届きにくくなる。
広告費はレッドオーシャンと言わざるを得ない。
ただしメーカーや流通事業者は、成果を上げる取組に販促費をどんどん投入している。
このブルーオーシャンで、テレビ局がどんな新機軸を打ち出せるのかを議論する。

6/9に、次世代メディアセミナー『ＴＶ局収入の大半は放送外へ～映像技術×エンタメ×地方の可能性～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※6/9セミナーの詳細は以下の通りです。

6/9（火）開催
2026年 第5回 次世代メディアセミナー
『ＴＶ局収入の大半は放送外へ～映像技術×エンタメ×地方の可能性～』

＜概要＞

地上波テレビの広告収入減が続く中、放送を飛び出し新規事業に挑戦する人が増えている。
そんな人材を活用して“映像技術×エンタメ×地方”で新機軸を開拓する会社がある。
NeoRealＸだ。

ＸＲやＡＩを駆使し、地方局と組んで新しいサービスを次々に展開している。
「空間演出」や「体験の現実化」で、主にローカル局と組んで事業を各地に広げている。
背景には情報環境の激変がある。
ＡＩ時代で情報の価値が減衰する中、“単なる映像表現”から“実際の体験や経験”で成功している。

同社にはテレビの関係者が集まっている。
進化が乏しいテレビ表現に「飽きた」と感じるクリエイター、「放送はもう限界」と確信する技術者が多い。
安藤社長も日テレの技術だったが、変化する視聴環境やビジネスモデル、テクノロジーの進化などを背景に、新たな挑戦を志向したという。

そして技術の主戦場が放送から空間再現へ変遷していることから、ローカルに可能性があるとターゲットを定めている。
ローカル局と組んで自治体を動かし、観光・防災・エンタメ分野で新機軸を繰り出している。
“映像技術×エンタメ×地方”の可能性を議論する。

4/14に、次世代メディアセミナー『素人が傑作動画を作る時代～プロにないアイデア・切り口が続出！～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※4/14セミナーの詳細は以下の通りです。

4/14（火）開催
2026年 第4回 次世代メディアセミナー
『素人が傑作動画を作る時代～プロにないアイデア・切り口が続出！～』

＜概要＞

今年２月に結果発表を行った小豆島の生成ＡＩ動画コンテスト。
30作品の応募があったが、各動画の視聴回数はこれまでに40万回にのぼり、受賞作品の情報もＦＢで20万回以上閲覧された。
地方からの情報としては異例のリーチ量だ。

最大の要因は生成ＡＩとＳＮＳを駆使したコンテストだったこと。
普通に地方の組織・団体が都会のプロに依頼してプロモーションビデオを制作しても、１万にほど遠く数百回程度に留まってしまうことが多い。
コストも安く、より多くの認知を簡単に獲得できる時代が到来したと言えよう。

また昨春からテレビ局も生成ＡＩを活用したアニメやドラマを制作しているが、今回のコンテストでははるかに安いコストで傑出した作品が出てきている。
両者の差はどこにあるのか。

実際にコンテストで入賞を果たした方とイベント主催者を交え、どんな仕掛けでコンテストは実施され、大量のリーチはどう生まれたのか、情報流通の仕方はどう変化しているのかを議論する。

3/13に、次世代メディアセミナー『放送100年と次の10年～テレビ局にとっての教訓と次への戦略～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※3/13セミナーの詳細は以下の通りです。

3/13（金）開催
2026年 第3回 次世代メディアセミナー
『放送100年と次の10年～テレビ局にとっての教訓と次への戦略～』

＜概要＞

100年前に始まった放送は強大な影響力を持った。
ただし国家の戦争遂行に利用されるなどの負の側面もあった。
同時に、民主主義の基盤形成や高度経済成長の起爆剤などプラスの意味も多々あった。

ところがインターネットの進化と普及で、「マスメディアの王様」は大きな曲がり角に立たされた。
次の10年を展望すると、「テレビ離れ」「電波の終了」「テレビ局再編」「ＮＨＫの今後」「情報空間の在り方」など、困難な問題が山積している。

放送を娯楽・報道・ビジネス・技術など多面的に取材して来た原氏と、放送100年の概観から教訓を抽出し、次の10年への課題と解決策などを議論する。

3/6に、次世代メディアセミナー『「放送局」から 「コンテンツ商社」への脱皮～大局からローカル局の生存戦略～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※3/6セミナーの詳細は以下の通りです。

3/6（金）開催
2026年 第2回 次世代メディアセミナー
『「放送局」から 「コンテンツ商社」への脱皮～大局からローカル局の生存戦略～』

＜概要＞

広告収入の構造的減少は決定的となった。
放送局が生き残るためには、収益源の重心を“放送”から“配信”に移す必要がある。
ただし権利処理がボトルネックになるし、権利の内製化も競争力を左右する。
そこで重要なのが、各種視聴者データであり、生成ＡＩ活用による業務の合理化だ。

しかもローカル局にとって最重要なのは、「配信ファースト」設計への転換である。
自社制作の大半を占める情報番組はマネタイズが困難だ。
突破口はニッチや専門分野で、要は小さく尖る戦略が生存の条件だ。
セミナーではカンテレの放送外利益を拡大させてきた実績を持つ竹内氏と、テレビ局生残りの鍵を議論する。

2/25に、次世代メディアセミナー『ＳＮＳ時代の危機管理～フジ問題での“高い代償”と“再生への教訓”～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※2/25セミナーの詳細は以下の通りです。

2/25（水）開催
2026年 第1回 次世代メディアセミナー
『ＳＮＳ時代の危機管理～フジ問題での“高い代償”と“再生への教訓”～』

＜概要＞

去年１月のフジテレビ問題は、１年を超える広告費激減につながった。
経営陣を刷新したが、その後も不祥事が続き、退職者も続出した。
また前トップや中居氏などへの提訴問題も煮え切らない。これら諸々は同局への信頼度にも影響した。

ただし再生に向けた兆候も出てきている。
従来の視聴率主義とは一線を画したコンテンツ戦略、成長にむけた積極投資などだ。
つまり１年を振り返ると、まずい対応ゆえの“高い代償”もあったが、長年続いた企業体質やビジネスのあり方を脱して、再生へ歩みはじめた点もある。

電通で長年危機管理を手掛け、自社の自殺事件では対応にもあたって来た西山氏は、今や企業不祥事はＳＮＳ時代を前提にした工夫が必要という。
その専門的知見から、フジ問題の１年を振り返り、教訓は何だったのか。
他のテレビ局にも当てはまる留意点や、問題からの再生の要点などを議論する。

12/16に、次世代メディアセミナー『激動の2025年をぶっちゃける～奥律哉と放送・メディアの未来を徹底討論！～』を開催致しました。

参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

※12/16セミナーの詳細は以下の通りです。

12/16（火）開催
2025年 第13回 次世代メディアセミナー
『激動の2025年をぶっちゃける～奥律哉と放送・メディアの未来を徹底討論！～』

＜概要＞

本来なら放送100年の記念すべき2025年。
実際にはフジテレビ問題をはじめ、放送の課題を浮彫りにする出来事が目白押しだった。
オールドメディアという位置づけ、社会への影響力の低下、民放４Ｋの撤退などＢＳ放送の退潮、そしてテレビ広告費の一段の縮小などだ。

またWindows30年の今年は、インターネットの隆盛も目立った。
来年のＷＢＣの国内配信権をNetflixが独占と報道された。
YouTubeとテレビ各チャンネルとの勢いの差が明確になった。
そんな中でＮＨＫのネット活用が必須業務化されＮＨＫプラスが10月から始まったが、その間に生成ＡＩが飛躍的な進化をみせ、メディア界は大きく変わろうとしている。

こうした各出来事は、放送メディアに何を意味するのか。
テレビ放送の未来はどうなるのか。
電通で長年メディア業界をウォッチングしてきた奥律哉氏と徹底議論する。