2/19(月)に、セミナー『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ!~情報爆発時代の傑出法~』を開催致しました。
お陰様をもちまして、約40名の方にご参加いただくことができました。
参加者の皆様、またパネリストの方々及び会場設営等ご協力をいただきました皆様、ありがとうございました。

なお、3/19(月)には、セミナー
『PPJ(パラビ)開始で何が変わるのか?(仮)~』
を開催致します。
ご希望の方は是非ご参加いただけますと幸いです。

3/19(月)開催セミナーの詳細はこちらをご参照ください。

 

(参考)2/19(月)に開催したセミナーの詳細情報は以下の通りです。

 

2/19(月)開催
次世代メディア研究所2018年セミナー企画②
『ヤフトピ・映トピはこう使い倒せ!~情報爆発時代の傑出法~』

<開催日時>  2018年2月19日(月)15時30分~18時
 <会  場> インテージ秋葉原ビル・セミナールーム
(JR・地下鉄日比谷線秋葉原駅から徒歩3分・ 地下鉄銀座線末広町駅から4分)
 <パネリスト> ヤフー株式会社 編成制作本部・編集1部 部長 苅田 伸宏 氏
UHB北海道文化放送株式会社 総合ビジネス開発室 加藤 雅俊 氏
 <モデレーター> 次世代メディア研究所 代表 鈴木 祐司

 

<開催趣旨>

ネット経由でニュースを見る人の割合が、「新聞通信調査会」の世論調査史上はじめて朝刊を読む人を上回った。しかもネットニュースの閲覧は86%がポータルサイトやアプリで、報道機関の公式サイトやアプリは21%に過ぎない。今や各社のサイトが束になって戦っても、ヤフトピ/映トピには遠く及ばないのである。

では情報爆発時代に、ネットの森で埋没せずに傑出することで多く読まれ(視られ)、マネタイズを図るにはどうしたら良いのか。

「彼を知り、己を知れば、百戦して危うからず」というが、まずはヤフトピ/映トピでより良いポジションで掲載されるためのメカニズムを知らなければならない。そして実際に、高い確率で有利な露出を果たしている成功例に学ばなければならない。

セミナーではヤフトピ/映トピの責任者と、頻繁にそこでの掲載に成功しているローカル民放の担当者に、実態の紹介とノウハウの一部を開示して頂き、“既存メディア×ネット”で上手く展開していく方法を議論する。

 

<セミナーの概要>

【プレゼン&議論】(150分)

ヤフー株式会社 編成制作本部・編集1部 部長 苅田 伸宏 氏

『ヤフトピ・映トピはこう出来ている!』

Yahoo!ニューストピックスの編集方針についてご説明させていただきます。
私たちはパートナーとして契約させていただいている200社300媒体から1日約4000本の配信記事をお預かりしており、1日に概ね80~100本程度をトピックスとしてトップでご紹介しています。編集方針としては「公共性」と「社会的関心」という2つを判断の軸として持ち、スポーツやエンタメなど多くの人々の関心に応えるニュースを掲出しつつ、政治経済や防災など必ずしも多く読まれるとは限らないけれども社会的に重要なニュースをお届けする考え方です。ご紹介する記事をどのように決めているのか、約25人の編集者による「人力の編成」を強みにしつつテクノロジーをいかに活用して広く届けようとしているかなどお話しできればと思っています。

 

UHB北海道文化放送株式会社 総合ビジネス開発室 加藤 雅俊 氏

『ヤフトピ・映トピはこう活用できる!』

テレビの変革期を迎えて、キー局をはじめとする様々なテレビ局が新たな収入源を求めて、放送外の事業を推進されています。キー局のような豊富な番組コンテンツ、潤沢な人的リソースがない地方局として、何をどう進めて行くか難しい状況の中で、ニュースビジネスにおいて一定の成果を上げている要因について紹介します。

 

<講師プロフィール>

ヤフー株式会社 編成制作本部・編集1部 部長 苅田 伸宏 氏

2001年 慶応義塾大学法学部法律学科卒
2001年 毎日新聞社入社。盛岡支局、東京本社社会部、大阪本社社会部で記者として12年半勤務
2013年10月 毎日新聞社退職
2013年11月 ヤフー入社。Yahoo!ニューストピックスの編集業務に携わる。Yahoo!JAPANアプリとYahoo!ニュースアプリに送信する号外ニュースプッシュ通知の運用と改善など、テクノロジーでいかにニュースを届けるかについてエンジニアやデザイナーと取り組む
2016年10月 トピックス編集の部長職

 

UHB北海道文化放送株式会社 総合ビジネス開発室 加藤 雅俊 氏

日本大学芸術学部卒。番組制作会社を経て、2006年ヤフー株式会社入社。
Yahoo!動画の立ち上げに参画後、テレビ局担当のビジネス開発職として、Yahoo!JAPANの様々なサービスとの連携による、テレビ局のインターネットビジネスを推進。
2016年、北海道文化放送株式会社(フジテレビ系列)入社。総合ビジネス開発室に従事。

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